最新記事

生物

北極圏海底に、300年生きる生物たちの楽園があった

2022年2月25日（金）17時00分
青葉やまと

ボエティウス博士たちは、海綿がなぜ生きているのかについて複数の説を検討した。しかし、検討を進めれば進めるほど、辺りの水中に栄養源は存在しないという事実に気づかされる結果となり、博士たちは頭を抱える。

あらゆる仮説に行き詰まった博士たちはそのとき、あることに気づく。ほとんどの海綿が、海底に広がる黒いじゅうたん状の組織の上に自生していたのだ。回収したサンプルを分析すると、じゅうたんのようにみえたその組織は、中空の固いチューブ構造が密集してできたものだった。その正体は、環形動物の一種であるチューブワームが1000〜3000年前に遺した構造物だ。

ガスを食べて生きるチューブワーム

まだカラシク山の活動が活発だったころ、この海底ではガスが盛んに噴出していた。そこで栄えたのがチューブワームだ。チューブワームには口がなく、ほかの生物をエサとして食べることがない。代わりに、海底の熱水噴出孔から吐き出されるガスからメタンや硫化化合物などを取り込み、体内の微生物の力を借りて分解・摂取する。

こうして栄えたチューブワームの集団だが、火山活動が停止してガスの噴出が弱まると付近から全滅した。後に残されたのは、大量の殻だ。軟体動物のチューブワームは、体の周りに固いチューブ状の殻を形成し、そのなかで暮らす。

数千年経った今日、この殻が海綿の貴重な栄養源となっている。硬いタンパク質でできたチューブを海綿に共生する微生物が酵素で分解し、それを海綿が摂取するのだ。

最新の研究で裏付けられる

こうした考えはあくまで仮説にすぎなかったが、海洋学者のチームによってこのたび裏付けされた。ドイツのマックスプランク海洋微生物学研究所に務めるテレサ・モルガンティ博士（海洋科学）が調査したところ、土台となっているチューブワームの残骸とその上に住む海綿について、炭素と窒素の安定同位体比がほぼ同じであることが判明した。両者のあいだに食物連鎖が存在することを示唆するものだ。

ある海洋生態学者は米サイエンス誌に対し、北極圏深海の生態系がこれまでほとんど研究されてこなかったと指摘し、「非常にすばらしい発見です」と述べている。

なお、海綿が足元のエサを食い尽くしてしまわないかと心配になるが、モルガンティ博士は楽観的だ。海綿は年に数センチというゆっくりとした速度で移動することができ、また新たなエサにありつくのだという。残されたじゅうたんの量を算定することは難しいが、少なくとも今後数世紀は問題ない見通しだ。その後、この広大なコミュニティは終わりを迎えることになるだろう。

アトランティック誌は、おそらくこの海綿動物が死んだあとも、数千年後になってその死骸がまた新たな生物の集団を育むことになるのではないかと予想している。北極海海底の一風変わった生物たちは、数千年単位の生命のバトンを受け継いでいるようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

タイ、米関税で最大80億ドルの損失も＝政府高官
2025.04.02

ビジネス

午前の東京株式市場は小幅続伸、トランプ関税警戒し不
2025.04.02

ワールド

ウィスコンシン州判事選、リベラル派が勝利　トランプ
2025.04.02

ワールド

プーチン大統領と中国外相が会談、王氏「中ロ関係は拡
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中