最新記事

災害

トンガ噴火の救援を妨げた「通信喪失」、海底ケーブル網の災害リスクとは

Cable Chokepoints

2022年1月26日(水)17時26分
デール・ドミニーハウーズ(シドニー大学教授〔災害リスク科学〕)
トンガ海底ケーブル網

TELEGEOGRAPHYーREUTERS

<国内外をつなぐ唯一の海底ケーブルが断線し、通信手段を失うという悲劇が。世界は通信手段の多様化を探るべき>

南太平洋に浮かぶトンガ諸島で、海底火山の大規模噴火が起きたのは1月15日のこと。その後、トンガの住民と国外のコミュニケーションは数日間にわたってほとんど途絶えたままだった。

世界が密接に結び付く昨今の情報化社会にあって、地球上のデータのやりとりの約95%は海底に敷設された光ファイバーケーブルを通して行われている。この極めて重要なインフラが破損したり遮断されると、その地域はもちろん、世界的にも大惨事となりかねない。これこそが今、トンガで起きていることだ。

1989年以降、地球上の海底に張り巡らされた光ファイバーケーブルの長さは驚異の88万5000キロ以上に及ぶ。ケーブルは狭い回廊に密集しており、そのチョークポイント(難所)は火山噴火や海底での地滑り、地震や津波などさまざまな自然災害に対して脆弱で、また一部の損傷が通信全体に影響しやすい。

トンガが世界の海底ケーブル網に加わったのはここ10年のことだ。海底ケーブルは衛星通信や固定インフラなどの技術よりも安定しているため、トンガは海底ケーブルに大きく依存してきた。

今回は恐らく津波や海底での地滑りなど、噴火による災害が起きたことで、トンガと国外をつなぐ872キロの光ファイバーケーブルが破損したとみられる。

その結果、オーストラリアやニュージーランドに住むトンガ人たちは、トンガ諸島に住む愛する人の無事を確かめたくとも連絡が取れなくなった。政府や救急隊が互いに連絡することも難しく、救援や復興に何が必要かを見定められなかった。

オンラインサービスは停止し、停電も事態を悪化させている。トンガと国外をつなぐケーブルは、首都ヌクアロファと800キロ以上離れた隣国フィジー間の1つしかない。トンガ国内の島と島をつなぐケーブルがないのだ。

難所は災害が起きやすい

海底ケーブルは最短距離(つまり最も安価に設置できる距離)を結ぶ2点の間をつないでいる。これらは地理学的に設置するのが簡単な特定の場所に置かれるため、チョークポイントに集まりやすい。

チョークポイントとして注目すべき例は、ハワイ諸島や、スエズ運河、グアムやインドネシアのスンダ海峡などだ。困ったことに、これらは自然災害が起きやすい場所でもある。ケーブルは一度損傷すると修復するのに数日から数週間、または数カ月かかり、海底の深さやアクセス状態によっても要する時間は変わる。

オーストラリアでは、世界のケーブルネットワークへの接続ポイントがシドニーからパースにかけての数カ所しかない。シドニー沖の海底ではかつて大きな地滑りが起きていたことも分かっている。

ネットワークの脆弱性を考えたとき、リスクを最小限にするために何ができるのか。まずは、特定地域の海底ケーブルが数種の自然災害の影響に対してどれくらい脆弱なのか、リスクを評価し数値化する研究が必要だ。例えば、熱帯低気圧(ハリケーンや台風)は定期的に起きているが、地震や火山噴火が起きる頻度はそれに比べて少ない。

いま現在、海底ケーブルネットワークのリスクについての公的データはほとんどない。どのケーブルがどのタイプの自然災害に対して脆弱かが分かれば、リスク軽減に向けての対策を考えられる。それと同時に、政府と電子通信企業は衛星通信などの技術を使い、われわれの通信手段を多様化する道を探るべきだ。

The Conversation

Dale Dominey-Howes, Professor of Hazards and Disaster Risk Sciences, University of Sydney

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国軍、台湾包囲の大規模演習 実弾射撃や港湾封鎖訓

ワールド

和平枠組みで15年間の米安全保障を想定、ゼレンスキ

ワールド

トルコでIS戦闘員と銃撃戦、警察官3人死亡 攻撃警

ビジネス

独経済団体、半数が26年の人員削減を予想 経済危機
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 10
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中