最新記事

中東

厳格なイスラム社会「だからこそ」、サウジに蔓延する麻薬問題の根深さ

Middle East's Drug Capital

2022年1月11日(火)17時16分
アンチャル・ボーラ
カプタゴン

ギリシャ当局が銃や現金などと共に犯罪組織から欧州したカプタゴン Michalis Karagiannis-Reuters

<娯楽ゼロの社会でアンフェタミン製剤「カプタゴン」を常用する若者が急増。唯一の処方箋は社会の開放とも言われるが>

アラブ世界の盟主サウジアラビアが、若者の薬物乱用に頭を抱えている。2021年末に相次いだ3件の摘発事例は、サウジが近隣諸国に圧力をかけて、なんとか薬物の流入を断とうと必死であることを浮き彫りにした。

焦点になっているのは、依存性の強いアンフェタミン製剤「カプタゴン」だ。例えば、シリア政府は11月、サウジに送られるパスタに隠されていたカプタゴン500キロ以上を押収。その数日後には、サウジ当局が、輸入香辛料カルダモンからカプタゴン3000万錠以上を発見した。

12月半ばには、レバノンの国内治安部隊(ISF)が、ヨルダン経由でサウジの首都リヤドに送られる予定のコーヒー豆の袋からカプタゴン400万錠を発見した。

サウジ国内では、もはやカプタゴンの摘発は日常茶飯事になっている。国連薬物犯罪事務所(UNODC)によると、15〜19年に中東で押収されたカプタゴンの半分以上が、サウジアラビアで摘発されたものだった。

製造が簡単で、錠剤として運びやすいカプタゴンは、サウジでの需要を追い風にシリアとレバノンで大量に生産されている。麻薬密売業者にとって、サウジは大きな収益が見込める市場であり、中東における麻薬消費の中心地の様相を呈してきた。

中東でカプタゴンが広がったのは、シリア内戦がきっかけだ。兵士たちが長期戦に耐えるために常用するようになったのだ。だが、バシャル・アサド大統領や側近に対する米国の経済制裁が厳しくなると、収入確保が期待できるカプタゴン市場は地下に潜った。

蔓延するシリア産薬物

シリア政府は、カプタゴンの取引に積極的に関与しているか、少なくとも見て見ぬふりをして利益を得ているとされる。シリアの政府支配地域とレバノンの武装組織ヒズボラが支配する地域は、今やカプタゴンの主要生産地だ。

20年に押収されたシリア産カプタゴンの末端価格は、推定34億6000万ドル。これに対して、19年のシリアとレバノンの正式な輸出規模は計50億ドルもない。

その輸出先となっているのがサウジだ。だが、力強いカプタゴン需要の一方で、大麻や「チャット」といった伝統的な麻薬の需要も衰えていない。チャットは覚醒剤のような作用のある薬草で、14世紀に神秘主義(スーフィズム)の聖人たちが持ち込み、一般に受け入れられてきた。

大麻は、アフガニスタンからイランやイラクを経由して、あるいはレバノンやシリアからヨルダンを経由してサウジに入ってくる。最近ではイエメンから入ってくるルートもある。一方、チャットはほぼ100%イエメン産だ。

カプタゴンはもともと、ドイツで睡眠障害や鬱を治療する目的で使われていた。だが、その依存性が治療効果を上回ることが明らかになり、1980年代に製造販売が禁止されると、生産地はブルガリアとトルコ、そして最終的にレバノンとシリアに移っていった。そこで生産されたカプタゴンは、ヨルダンやエジプト経由でサウジに入ってくる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧米の開発援助削減、30年までに2260万人死亡の

ワールド

米、尖閣諸島を含め日本の防衛に全面的にコミット=駐

ビジネス

インド10月貿易赤字、過去最高の416.8億ドル 

ビジネス

原油先物が下落、ロシアが主要港で石油積み込み再開
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中