最新記事

中東

厳格なイスラム社会「だからこそ」、サウジに蔓延する麻薬問題の根深さ

Middle East's Drug Capital

2022年1月11日(火)17時16分
アンチャル・ボーラ
カプタゴン

ギリシャ当局が銃や現金などと共に犯罪組織から欧州したカプタゴン Michalis Karagiannis-Reuters

<娯楽ゼロの社会でアンフェタミン製剤「カプタゴン」を常用する若者が急増。唯一の処方箋は社会の開放とも言われるが>

アラブ世界の盟主サウジアラビアが、若者の薬物乱用に頭を抱えている。2021年末に相次いだ3件の摘発事例は、サウジが近隣諸国に圧力をかけて、なんとか薬物の流入を断とうと必死であることを浮き彫りにした。

焦点になっているのは、依存性の強いアンフェタミン製剤「カプタゴン」だ。例えば、シリア政府は11月、サウジに送られるパスタに隠されていたカプタゴン500キロ以上を押収。その数日後には、サウジ当局が、輸入香辛料カルダモンからカプタゴン3000万錠以上を発見した。

12月半ばには、レバノンの国内治安部隊(ISF)が、ヨルダン経由でサウジの首都リヤドに送られる予定のコーヒー豆の袋からカプタゴン400万錠を発見した。

サウジ国内では、もはやカプタゴンの摘発は日常茶飯事になっている。国連薬物犯罪事務所(UNODC)によると、15〜19年に中東で押収されたカプタゴンの半分以上が、サウジアラビアで摘発されたものだった。

製造が簡単で、錠剤として運びやすいカプタゴンは、サウジでの需要を追い風にシリアとレバノンで大量に生産されている。麻薬密売業者にとって、サウジは大きな収益が見込める市場であり、中東における麻薬消費の中心地の様相を呈してきた。

中東でカプタゴンが広がったのは、シリア内戦がきっかけだ。兵士たちが長期戦に耐えるために常用するようになったのだ。だが、バシャル・アサド大統領や側近に対する米国の経済制裁が厳しくなると、収入確保が期待できるカプタゴン市場は地下に潜った。

蔓延するシリア産薬物

シリア政府は、カプタゴンの取引に積極的に関与しているか、少なくとも見て見ぬふりをして利益を得ているとされる。シリアの政府支配地域とレバノンの武装組織ヒズボラが支配する地域は、今やカプタゴンの主要生産地だ。

20年に押収されたシリア産カプタゴンの末端価格は、推定34億6000万ドル。これに対して、19年のシリアとレバノンの正式な輸出規模は計50億ドルもない。

その輸出先となっているのがサウジだ。だが、力強いカプタゴン需要の一方で、大麻や「チャット」といった伝統的な麻薬の需要も衰えていない。チャットは覚醒剤のような作用のある薬草で、14世紀に神秘主義(スーフィズム)の聖人たちが持ち込み、一般に受け入れられてきた。

大麻は、アフガニスタンからイランやイラクを経由して、あるいはレバノンやシリアからヨルダンを経由してサウジに入ってくる。最近ではイエメンから入ってくるルートもある。一方、チャットはほぼ100%イエメン産だ。

カプタゴンはもともと、ドイツで睡眠障害や鬱を治療する目的で使われていた。だが、その依存性が治療効果を上回ることが明らかになり、1980年代に製造販売が禁止されると、生産地はブルガリアとトルコ、そして最終的にレバノンとシリアに移っていった。そこで生産されたカプタゴンは、ヨルダンやエジプト経由でサウジに入ってくる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

再送フーシ派がイスラエル攻撃、イエメンの親イラン武

ワールド

再送-UAEのアブダビで5人負傷、火災も発生 ミサ

ワールド

タイ新政権、来週発足へ アヌティン首相が表明 

ビジネス

中国の大手国有銀3行、25年の利益ほぼ横ばい 不動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    日本経済にとって、円高/円安はどちらが「お得」な…
  • 9
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 10
    ニュースでよく聞く「東京外国為替市場」は、実際は…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中