最新記事

中東

厳格なイスラム社会「だからこそ」、サウジに蔓延する麻薬問題の根深さ

Middle East's Drug Capital

2022年1月11日(火)17時16分
アンチャル・ボーラ
カプタゴン

ギリシャ当局が銃や現金などと共に犯罪組織から欧州したカプタゴン Michalis Karagiannis-Reuters

<娯楽ゼロの社会でアンフェタミン製剤「カプタゴン」を常用する若者が急増。唯一の処方箋は社会の開放とも言われるが>

アラブ世界の盟主サウジアラビアが、若者の薬物乱用に頭を抱えている。2021年末に相次いだ3件の摘発事例は、サウジが近隣諸国に圧力をかけて、なんとか薬物の流入を断とうと必死であることを浮き彫りにした。

焦点になっているのは、依存性の強いアンフェタミン製剤「カプタゴン」だ。例えば、シリア政府は11月、サウジに送られるパスタに隠されていたカプタゴン500キロ以上を押収。その数日後には、サウジ当局が、輸入香辛料カルダモンからカプタゴン3000万錠以上を発見した。

12月半ばには、レバノンの国内治安部隊(ISF)が、ヨルダン経由でサウジの首都リヤドに送られる予定のコーヒー豆の袋からカプタゴン400万錠を発見した。

サウジ国内では、もはやカプタゴンの摘発は日常茶飯事になっている。国連薬物犯罪事務所(UNODC)によると、15〜19年に中東で押収されたカプタゴンの半分以上が、サウジアラビアで摘発されたものだった。

製造が簡単で、錠剤として運びやすいカプタゴンは、サウジでの需要を追い風にシリアとレバノンで大量に生産されている。麻薬密売業者にとって、サウジは大きな収益が見込める市場であり、中東における麻薬消費の中心地の様相を呈してきた。

中東でカプタゴンが広がったのは、シリア内戦がきっかけだ。兵士たちが長期戦に耐えるために常用するようになったのだ。だが、バシャル・アサド大統領や側近に対する米国の経済制裁が厳しくなると、収入確保が期待できるカプタゴン市場は地下に潜った。

蔓延するシリア産薬物

シリア政府は、カプタゴンの取引に積極的に関与しているか、少なくとも見て見ぬふりをして利益を得ているとされる。シリアの政府支配地域とレバノンの武装組織ヒズボラが支配する地域は、今やカプタゴンの主要生産地だ。

20年に押収されたシリア産カプタゴンの末端価格は、推定34億6000万ドル。これに対して、19年のシリアとレバノンの正式な輸出規模は計50億ドルもない。

その輸出先となっているのがサウジだ。だが、力強いカプタゴン需要の一方で、大麻や「チャット」といった伝統的な麻薬の需要も衰えていない。チャットは覚醒剤のような作用のある薬草で、14世紀に神秘主義(スーフィズム)の聖人たちが持ち込み、一般に受け入れられてきた。

大麻は、アフガニスタンからイランやイラクを経由して、あるいはレバノンやシリアからヨルダンを経由してサウジに入ってくる。最近ではイエメンから入ってくるルートもある。一方、チャットはほぼ100%イエメン産だ。

カプタゴンはもともと、ドイツで睡眠障害や鬱を治療する目的で使われていた。だが、その依存性が治療効果を上回ることが明らかになり、1980年代に製造販売が禁止されると、生産地はブルガリアとトルコ、そして最終的にレバノンとシリアに移っていった。そこで生産されたカプタゴンは、ヨルダンやエジプト経由でサウジに入ってくる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、黒海の石油施設に被害 ウクライナが無人機攻

ビジネス

中東戦争でインフレ加速・成長鈍化の恐れ、世界成長の

ワールド

トランプ氏、日本など名指しで非難 対イラン軍事作戦

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜で壊滅」も 7日までの合意
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中