最新記事
健康

体づくりと健康のため、確かな効果が狙える「運動量」と「頻度」とは

The Best Exercise Plan for You

2022年1月7日(金)21時11分
スー・キム

健康的な運動量とは?

身体活動の代表的なものの1つが、大きな筋肉を一定時間、リズミカルに動かし続ける有酸素運動だ。保健福祉省によれば、有酸素運動をするなら週の特定の曜日に集中してやるのではなく、分散させて取り組むのが理想的だ。

有酸素運動のレベルを決める要素には、「強さ」「頻度」「持続時間」がある。だが保健福祉省によれば、健康効果を得るには身体運動の総量(例えば中〜強度の身体活動を週に1回、何分やるかといったもの)のほうが重要だ。

週に1時間やるだけでも何らかの効果は得られる。だが成人が「かなりの健康効果」を得るには、週に150〜300分の中〜強度の身体活動(例えば早歩き)が必要だ。

保健福祉省によれば、週に少なくとも計150分間の中〜強度の有酸素運動を続ければ、多くの慢性疾患などの健康問題のリスクを「継続的に減少」させることができるという研究があるという。

1回当たりの適正な時間は?

ハートリーによれば、ジムでのエクササイズは1回につき1時間を超える必要はない。「ジムで1時間以上過ごしているとしたら、漫然とやっているかおしゃべりのしすぎかのどちらかだろう。きちんとしたプログラムを組んで真面目にそれをこなすべきだ」とハートリーは言う。

エクササイズは1日のうちまとまった時間に集中的にやるほうがいいとハートリーは言う。「3〜4回の短い時間に分けてやるのでは十分な体への負荷にならない」

また、疲れを感じなかったり、頑張らないでもプログラムをこなせるようなら、運動の「レベルを上げる」べきだ。ハートリーによれば、運動の翌々日に筋肉痛を感じるくらいでなければ運動が足りないということらしい。

効果が出るまでの期間は?

「トレーニングと食生活についてきちんとしたプログラムを組み、それに従うなら、3〜6カ月でかなりの結果が得られるはずだ」とハートリーは言う。「2週間やそこらで雑誌の表紙を飾れる体になるはずはない。それでも地道にやっていればいつかはそこまでたどり着ける」

食生活の改善もお忘れなく

正しい食生活も運動と同じくらい大切だ。特に体重減や筋肉増強を目指す場合、食事は「最重要」ポイントになる。

ハートリーは言う。「奇跡のような効果をうたう流行のダイエット法に飛び付けば体重が減ると思ったら大きな間違いだ。体重を減らすのに必要なのは、毎日の摂取カロリーより燃焼する量を多くする、それに尽きる」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ロがフロリダで経済作業部会会合、現在のエネルギー

ビジネス

ゴールドマン、第4四半期原油価格予想上げ ホルムズ

ビジネス

ゴールドマン、米利下げ時期予想後ずれ 中東紛争に伴

ワールド

米政権、低リスク渡航者の入国迅速化制度を再開 業界
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 8
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中