最新記事
健康

体づくりと健康のため、確かな効果が狙える「運動量」と「頻度」とは

The Best Exercise Plan for You

2022年1月7日(金)21時11分
スー・キム

健康的な運動量とは?

身体活動の代表的なものの1つが、大きな筋肉を一定時間、リズミカルに動かし続ける有酸素運動だ。保健福祉省によれば、有酸素運動をするなら週の特定の曜日に集中してやるのではなく、分散させて取り組むのが理想的だ。

有酸素運動のレベルを決める要素には、「強さ」「頻度」「持続時間」がある。だが保健福祉省によれば、健康効果を得るには身体運動の総量(例えば中〜強度の身体活動を週に1回、何分やるかといったもの)のほうが重要だ。

週に1時間やるだけでも何らかの効果は得られる。だが成人が「かなりの健康効果」を得るには、週に150〜300分の中〜強度の身体活動(例えば早歩き)が必要だ。

保健福祉省によれば、週に少なくとも計150分間の中〜強度の有酸素運動を続ければ、多くの慢性疾患などの健康問題のリスクを「継続的に減少」させることができるという研究があるという。

1回当たりの適正な時間は?

ハートリーによれば、ジムでのエクササイズは1回につき1時間を超える必要はない。「ジムで1時間以上過ごしているとしたら、漫然とやっているかおしゃべりのしすぎかのどちらかだろう。きちんとしたプログラムを組んで真面目にそれをこなすべきだ」とハートリーは言う。

エクササイズは1日のうちまとまった時間に集中的にやるほうがいいとハートリーは言う。「3〜4回の短い時間に分けてやるのでは十分な体への負荷にならない」

また、疲れを感じなかったり、頑張らないでもプログラムをこなせるようなら、運動の「レベルを上げる」べきだ。ハートリーによれば、運動の翌々日に筋肉痛を感じるくらいでなければ運動が足りないということらしい。

効果が出るまでの期間は?

「トレーニングと食生活についてきちんとしたプログラムを組み、それに従うなら、3〜6カ月でかなりの結果が得られるはずだ」とハートリーは言う。「2週間やそこらで雑誌の表紙を飾れる体になるはずはない。それでも地道にやっていればいつかはそこまでたどり着ける」

食生活の改善もお忘れなく

正しい食生活も運動と同じくらい大切だ。特に体重減や筋肉増強を目指す場合、食事は「最重要」ポイントになる。

ハートリーは言う。「奇跡のような効果をうたう流行のダイエット法に飛び付けば体重が減ると思ったら大きな間違いだ。体重を減らすのに必要なのは、毎日の摂取カロリーより燃焼する量を多くする、それに尽きる」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

プーチン氏のウクライナ占領目標は不変、米情報機関が

ビジネス

マスク氏資産、初の7000億ドル超え 巨額報酬認め

ワールド

米、3カ国高官会談を提案 ゼレンスキー氏「成果あれ

ワールド

ベネズエラ沖で2隻目の石油タンカー拿捕、米が全面封
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦い」...ドラマ化に漕ぎ着けるための「2つの秘策」とは?
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 6
    70%の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    中国最強空母「福建」の台湾海峡通過は、第一列島線…
  • 9
    ロシア、北朝鮮兵への報酬「不払い」疑惑...金正恩が…
  • 10
    ウクライナ軍ドローン、クリミアのロシア空軍基地に…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中