最新記事
健康

体づくりと健康のため、確かな効果が狙える「運動量」と「頻度」とは

The Best Exercise Plan for You

2022年1月7日(金)21時11分
スー・キム

健康的な運動量とは?

身体活動の代表的なものの1つが、大きな筋肉を一定時間、リズミカルに動かし続ける有酸素運動だ。保健福祉省によれば、有酸素運動をするなら週の特定の曜日に集中してやるのではなく、分散させて取り組むのが理想的だ。

有酸素運動のレベルを決める要素には、「強さ」「頻度」「持続時間」がある。だが保健福祉省によれば、健康効果を得るには身体運動の総量(例えば中〜強度の身体活動を週に1回、何分やるかといったもの)のほうが重要だ。

週に1時間やるだけでも何らかの効果は得られる。だが成人が「かなりの健康効果」を得るには、週に150〜300分の中〜強度の身体活動(例えば早歩き)が必要だ。

保健福祉省によれば、週に少なくとも計150分間の中〜強度の有酸素運動を続ければ、多くの慢性疾患などの健康問題のリスクを「継続的に減少」させることができるという研究があるという。

1回当たりの適正な時間は?

ハートリーによれば、ジムでのエクササイズは1回につき1時間を超える必要はない。「ジムで1時間以上過ごしているとしたら、漫然とやっているかおしゃべりのしすぎかのどちらかだろう。きちんとしたプログラムを組んで真面目にそれをこなすべきだ」とハートリーは言う。

エクササイズは1日のうちまとまった時間に集中的にやるほうがいいとハートリーは言う。「3〜4回の短い時間に分けてやるのでは十分な体への負荷にならない」

また、疲れを感じなかったり、頑張らないでもプログラムをこなせるようなら、運動の「レベルを上げる」べきだ。ハートリーによれば、運動の翌々日に筋肉痛を感じるくらいでなければ運動が足りないということらしい。

効果が出るまでの期間は?

「トレーニングと食生活についてきちんとしたプログラムを組み、それに従うなら、3〜6カ月でかなりの結果が得られるはずだ」とハートリーは言う。「2週間やそこらで雑誌の表紙を飾れる体になるはずはない。それでも地道にやっていればいつかはそこまでたどり着ける」

食生活の改善もお忘れなく

正しい食生活も運動と同じくらい大切だ。特に体重減や筋肉増強を目指す場合、食事は「最重要」ポイントになる。

ハートリーは言う。「奇跡のような効果をうたう流行のダイエット法に飛び付けば体重が減ると思ったら大きな間違いだ。体重を減らすのに必要なのは、毎日の摂取カロリーより燃焼する量を多くする、それに尽きる」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 2
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 3
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 4
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 5
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 6
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 7
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 8
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中