最新記事

毎日30分の瞑想で認知症患者の脳に変化、認知障害予防に期待 インド調査

2021年12月7日(火)16時00分
松丸さとみ

瞑想を毎日続けることで、記憶障害などの予防になるかもしれない......  Inside Creative House-iStock

<1日30分間の瞑想を半年間続けたところ、軽度の認知障害やアルツハイマー型認知症の患者の灰白質が増えるなど、脳の構造に好ましい変化が起きた>

軽度の認知障害のある人を対象にした瞑想実験

インドで行われた研究で、1日30分間の瞑想を半年間続けたところ、軽度の認知障害やアルツハイマー型認知症の患者の灰白質が増えるなど、脳の構造に好ましい変化が起きたことが明らかになった。

アルツハイマー型の認知症は、今のところ完全に治す治療法は見つかっておらず、現在は、進行を遅らせる方法が模索されている。今回の研究結果から、安価で簡単にできる瞑想を毎日続けることで、記憶障害などの予防になるかもしれないと期待されている。

この研究は、インドの科学技術省が行っている「ヨガと瞑想の科学と技術プログラム」が支援したもの。コルカタにある総合病院アポロ・マルチスペシャルティ病院のアミタバ・ゴーシュ博士とインド情報技術大学ハイデラバード校のラジュ・バピ博士らが行った。研究結果は、学術誌「フロンティアーズ・イン・ヒューマン・ニューロサイエンス」に発表されている。

「瞑想が灰白質の容積や皮質厚などに変化をもたらす」という効果については、これまでさまざまな研究で示されてきた。しかしそのほとんどが、健康な被験者を対象としたものであり、また瞑想だけでなくヨガのような動きやマントラなどを組み合わせたものが多かった。つまり、軽度の認知障害のある人やアルツハイマー病の人を対象に、瞑想だけの効果を確かめた研究は他にあまり類を見ない。また、これまでの研究では、8~12週間のものが多かったため、半年間という長さで検証したのは、今回が初めてとなる。

ゴーシュ博士らのチームは、軽度の認知障害がある人、あるいは「ほぼアルツハイマー病」と診断された人のうち、「45歳から70歳」「これまで瞑想やマインドフルネスを実践したことがない人」などの条件に当てはまる48人を集めた。この人たちを瞑想グループと統制群に分け、統制群はさらに、瞑想ではない別のアクティビティを行うグループと、通常通りの治療を行うグループに分けた。

4種類合計30分間の瞑想を半年間毎日

実験参加者は、瞑想の効果を比較できるよう、実験の開始前と終了後に、認知機能を調べるための神経心理学的テストや、MRIで脳のスキャンを受けた。

実験で取り入れた瞑想は、「全身リラクゼーション・テクニック」「平穏なイメージを視覚化する瞑想」「呼吸に注意を払う瞑想」「思考に注意を払う瞑想」の4種類。今回の調査で採用されたこれらの瞑想法は、記憶障害が出始めている患者にも行えるよう、簡素化された内容になっているという。

瞑想グループの人たちには、実験を始める前に、瞑想のやり方のトレーニング・セッションを全4回実施した。トレーニング終了後には、やり方を説明した資料と、1回のセッションで4種類の瞑想を音声でガイドするCD(導入に1分間、各瞑想に約7分間、各瞑想の移行に約10秒、終わりに1分間で合計約30分)を渡した。

一方で瞑想ではないアクティビティを課されたグループは、毎日30分間、塗り絵をするよう指示された。

各実験参加者は半年間にわたり、自宅で毎日それぞれのアクティビティを続けるよう指示され、きちんと続けているかの確認や、何か気になることがあれば相談できるよう、定期的に電話での連絡が取られたという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

タイ首相、カンボジアとの戦闘継続を表明

ワールド

ベラルーシ、平和賞受賞者や邦人ら123人釈放 米が

ワールド

アングル:ブラジルのコーヒー農家、気候変動でロブス

ワールド

アングル:ファッション業界に巣食う中国犯罪組織が抗
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中