最新記事

毎日30分の瞑想で認知症患者の脳に変化、認知障害予防に期待 インド調査

2021年12月7日(火)16時00分
松丸さとみ

灰白質増加、集中力も改善

アクティビティを半年間続けられたのは、48人中32人だった。またコロナ禍が原因で、実験終了後にMRIを受けることができたのは22人のみだった。そのため、実験終了後のデータは、32人分の認知機能テストと、22人分のMRI分析を用いた。

実験前では、瞑想グループと瞑想以外のグループの間には、認知機能テストについても、MRIについても、大きな違いは見られなかった。

実験後は、瞑想グループで灰白質の容積が著しく増えており、とりわけ集中力や、目標に向けた意思決定を司る左前頭前野での増加が顕著だった。また、記憶を司る左海馬などでも灰白質の容積が増えた。一方で、脳後方の灰白質は容積が縮小した。

研究チームはこうした結果から、瞑想は、「トップダウン制御」(目標に向かって適切に注意を向ける)を促す脳の領域を強化し、刺激に対する反応を抑える効果があるようだとしている。

ただし、瞑想後のMRIでは、集中力や実行機能、記憶を司る脳の領域での灰白質が増加するなど、前向きな変化が示されたにもかかわらず、認知機能テストでは大きな改善は見られなかったという。とはいえ研究チームは、特定のテスト項目については集中力が改善した様子が観察されたと論文に記している。

科学技術省の発表文でゴーシュ博士は、目を覚ましているほとんどの時間を、人はとりとめもない考え事をして過ごしている、と指摘。とりわけネガティブなことばかり考えている場合は脳にダメージを与え、早期老化やアルツハイマー病にかかりやすくなる可能性もあると述べている。

瞑想は、湧き上がってくる思考に対して判断したり反応したりせず、意図した目標に意識を向け直すように行う。そのため集中力を高め、目標に向けた行動を強化しつつ、とりとめもない思考や感情的な反応を減らすような脳のネットワークを活性化する、とゴーシュ博士は説明している。

瞑想が認知障害や認知症にどのような影響があるかについての調査は、まだ始まったばかりだ。今回の結果を受けゴーシュ博士らのチームは、今後はさらに参加者人数を増やして、瞑想を長期間実施するような研究を行いたいとしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中