最新記事
脳

毎日30分の瞑想で認知症患者の脳に変化、認知障害予防に期待　インド調査

2021年12月7日（火）16時00分
松丸さとみ

灰白質増加、集中力も改善

アクティビティを半年間続けられたのは、48人中32人だった。またコロナ禍が原因で、実験終了後にMRIを受けることができたのは22人のみだった。そのため、実験終了後のデータは、32人分の認知機能テストと、22人分のMRI分析を用いた。

実験前では、瞑想グループと瞑想以外のグループの間には、認知機能テストについても、MRIについても、大きな違いは見られなかった。

実験後は、瞑想グループで灰白質の容積が著しく増えており、とりわけ集中力や、目標に向けた意思決定を司る左前頭前野での増加が顕著だった。また、記憶を司る左海馬などでも灰白質の容積が増えた。一方で、脳後方の灰白質は容積が縮小した。

研究チームはこうした結果から、瞑想は、「トップダウン制御」（目標に向かって適切に注意を向ける）を促す脳の領域を強化し、刺激に対する反応を抑える効果があるようだとしている。

ただし、瞑想後のMRIでは、集中力や実行機能、記憶を司る脳の領域での灰白質が増加するなど、前向きな変化が示されたにもかかわらず、認知機能テストでは大きな改善は見られなかったという。とはいえ研究チームは、特定のテスト項目については集中力が改善した様子が観察されたと論文に記している。

科学技術省の発表文でゴーシュ博士は、目を覚ましているほとんどの時間を、人はとりとめもない考え事をして過ごしている、と指摘。とりわけネガティブなことばかり考えている場合は脳にダメージを与え、早期老化やアルツハイマー病にかかりやすくなる可能性もあると述べている。

瞑想は、湧き上がってくる思考に対して判断したり反応したりせず、意図した目標に意識を向け直すように行う。そのため集中力を高め、目標に向けた行動を強化しつつ、とりとめもない思考や感情的な反応を減らすような脳のネットワークを活性化する、とゴーシュ博士は説明している。

瞑想が認知障害や認知症にどのような影響があるかについての調査は、まだ始まったばかりだ。今回の結果を受けゴーシュ博士らのチームは、今後はさらに参加者人数を増やして、瞑想を長期間実施するような研究を行いたいとしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有＝日韓対
2026.03.14

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給　8600
2026.03.14

ビジネス

日立とＧＥベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導
2026.03.14

ワールド

米商務省、ＡＩ半導体輸出の新規則案を撤回　公表から
2026.03.14
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは？
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 7
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 10
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 7
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中