最新記事

毎日30分の瞑想で認知症患者の脳に変化、認知障害予防に期待 インド調査

2021年12月7日(火)16時00分
松丸さとみ

灰白質増加、集中力も改善

アクティビティを半年間続けられたのは、48人中32人だった。またコロナ禍が原因で、実験終了後にMRIを受けることができたのは22人のみだった。そのため、実験終了後のデータは、32人分の認知機能テストと、22人分のMRI分析を用いた。

実験前では、瞑想グループと瞑想以外のグループの間には、認知機能テストについても、MRIについても、大きな違いは見られなかった。

実験後は、瞑想グループで灰白質の容積が著しく増えており、とりわけ集中力や、目標に向けた意思決定を司る左前頭前野での増加が顕著だった。また、記憶を司る左海馬などでも灰白質の容積が増えた。一方で、脳後方の灰白質は容積が縮小した。

研究チームはこうした結果から、瞑想は、「トップダウン制御」(目標に向かって適切に注意を向ける)を促す脳の領域を強化し、刺激に対する反応を抑える効果があるようだとしている。

ただし、瞑想後のMRIでは、集中力や実行機能、記憶を司る脳の領域での灰白質が増加するなど、前向きな変化が示されたにもかかわらず、認知機能テストでは大きな改善は見られなかったという。とはいえ研究チームは、特定のテスト項目については集中力が改善した様子が観察されたと論文に記している。

科学技術省の発表文でゴーシュ博士は、目を覚ましているほとんどの時間を、人はとりとめもない考え事をして過ごしている、と指摘。とりわけネガティブなことばかり考えている場合は脳にダメージを与え、早期老化やアルツハイマー病にかかりやすくなる可能性もあると述べている。

瞑想は、湧き上がってくる思考に対して判断したり反応したりせず、意図した目標に意識を向け直すように行う。そのため集中力を高め、目標に向けた行動を強化しつつ、とりとめもない思考や感情的な反応を減らすような脳のネットワークを活性化する、とゴーシュ博士は説明している。

瞑想が認知障害や認知症にどのような影響があるかについての調査は、まだ始まったばかりだ。今回の結果を受けゴーシュ博士らのチームは、今後はさらに参加者人数を増やして、瞑想を長期間実施するような研究を行いたいとしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中