最新記事

動物

米コロラド州の山林火災、ビーバーの生息地だけ大火を免れていた

2021年11月17日（水）18時35分
青葉やまと

ビーバーが川を堰き止めた一帯は、山火事の被害を免れた　Credits: PHOTOGRAPH by JOE WHEATON, UTAH STATE UNIVERSITY DEPARTMENT OF WATERSHED SCIENCES

＜「土木工事」を得意とし、せせらぎを湿地帯に変えるビーバー。生息地の自然は大火を免れ、天然の消防士として注目されている＞

米コロラド州北部のキャメロン・ピークで昨年8月、州史上最大となる大規模な森林火災が発生した。鎮火に3ヶ月半を費やし、国立公園内の20万エーカー以上が失われた。日本の京都市全域に相当する。

現場は現在でも荒地となっているが、緑豊かな姿をいまも残している地区が点在する。これらのエリアは周囲の焼け跡と異なり、地面一面が草で覆われ、木々は青々とした葉を誇る。

草木を保護した天然の消防士として注目されているのが、この地に住むアメリカビーバーだ。北はアラスカから南はメキシコまで北米の広い地域に分布する。

ビーバーたちは巣作りのため木を集め、草木や石などと組み合わせてダムを築く習性がある。また、地面を掘り下げることを得意としており、水路を網の目のように張り巡らせて移動路のネットワークを完成させる。陸上では外敵に狙われやすいビーバーだが、こうして作り上げた水域のなかでは安全に過ごすことができる。

iStock-1145716268.jpg

Dan Pepper-iStock

副次的な効果として、川が堰き止められることで水位が上昇し、巣の上流側では部分的に川幅が広がる。また、細かな水路によって水が行き届きやすくなり、周囲に豊かな湿地帯を形成する。

こうしてかねてから作られた地形が天然の防火帯となり、周囲の植物はコロラドの大火災を生き延びることができた。コロラド州のNPOラジオ局『KUNC』は、「コロラド最大の山林火災でさえ、ビーバーには敵わない」と伝えている。

同局は「この湿地帯はビーバーたちの活動のおかげで難を逃れた」「周囲の木々には焼け跡がみられるが、それ以外ではわずか1年前、まさにこの場所がコロラド最大の森林火災の中心地であったと想像することは難しい」と述べ、ビーバーの巣がもたらした思わぬ保護効果を紹介している。

この事例は、米国営ラジオの『NPR』も取り上げている。周囲の斜面では植物が完全に消失しながらも、ビーバーが育んだ川底の湿地では青々とした草木が広がっている。

自然界の消防士　生態系の回復にも効果

米環境誌の『シエラ』は、「ビーバーたちは無給で働く消防士」だと述べる。ユタ州立大学のジョー・ウィートン准教授（環境地形学）は同誌記事のなかで、ビーバーのダムはスポンジのような貯水効果をもつと述べ、次のように解説している。


「谷底のスポンジに水を含ませれば、そこは野火のさなかに家畜や野生生物たちの避難場所の役割を果たすことがあり、そうでなくとも少なくとも延焼を遅らせることができます。谷底の地形がある程度平坦であり、そこにビーバーが棲んでいるならば、（スポンジは）こうした山火事の進行を食い止めることさえ可能な大きさとなるでしょう」

次のページ「最も優秀な消防士」に、厄介者の一面も
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討　イラン戦争が打撃　選挙控
2026.04.04

ワールド

商船三井のＬＰＧ船がホルムズ海峡を通過　日本関係2
2026.04.04

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし
2026.04.04

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
2026.04.04
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か？　トランプ…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中