最新記事

健康

「亜鉛が風邪の予防や治療に役立つ可能性がある」との研究結果

2021年11月4日(木)15時56分
松岡由希子

亜鉛が風邪の症状を予防する...... danleap-iStock

<豪州の西シドニー大学の研究によって、亜鉛が風邪の症状を予防したり、有症期間を短縮できる可能性があることがわかった>

亜鉛が風邪やインフルエンザ様といった急性ウイルス性呼吸器感染症の症状を予防したり、有症期間を短縮できる可能性があることが明らかとなった。

豪州の西シドニー大学ジェニファー・ハンター博士らの研究チームは、計5446名の成人を被験者として米国、西欧、中国、豪州で実施された28件のランダム化比較試験(RCT)をメタ解析し、その研究成果を2021年11月2日、オープンアクセスジャーナル「BMJオープン」で発表した。

対象となったランダム化比較試験のうち4件は亜鉛の予防効果を検証したもので、17件はウイルス性呼吸器感染症と一致する症状の治療に関する研究であった。また、一般的な風邪を引き起こすヒトライノウイルス(HRV)に被験者を意図的にさらし、その予防や治療への亜鉛の効果などを検証するものも含まれている。

「亜鉛が欠乏する人にのみもたらされるものではない」

研究論文によると、トローチ剤や錠剤、シロップなどの経口用亜鉛またはジェル、スプレーといった経鼻投与用亜鉛は、偽薬(プラセボ)に比べて、軽症から中等症を発症する相対的リスクが32%低く、重症化するリスクも87%低かった。ただし、ヒトライノウイルスに意図的に感染した場合、亜鉛の予防効果に有意差は認められなかった。

経口用亜鉛または経鼻投与用亜鉛を治療に用いた場合、偽薬に比べて平均2日早く症状が回復し、ピークとなる3日目の症状の重症度が軽減された。亜鉛を用いた場合、1週間後も症状が継続する患者数は100人あたり19人減少すると推定される。ただし、亜鉛の剤型や用量、投与経路による臨床効果の違いについては明らかになっていない。

また、亜鉛は、悪心や口腔・鼻腔の炎症などの非重篤な有害事象のリスクが高まるものの、経口用亜鉛による銅欠乏や経鼻投与用亜鉛による嗅覚消失といった重篤な有害事象のリスクは低かった。

研究チームでは「ウイルス性呼吸器感染症の予防や治療への亜鉛の効果は、亜鉛が欠乏する人にのみもたらされるものではない」と考察している。たとえば、米空軍士官学校の士官候補生40名を対象とする2009年の研究結果や55~87歳の米国人55名を対象とした2007年の研究結果ではいずれも亜鉛が欠乏する人が被験者から除外されていた。

風邪の有症期間が短縮される可能性

ハンター博士は、一連の研究成果について「亜鉛には亜鉛欠乏を補う栄養補助食品以上の効果を持つ可能性があることを示すものだ」と評価。亜鉛によって風邪の有症期間が短縮され、ピーク時の2~4日目に重症度を軽減する可能性について言及し、「依然として世界的に問題となっている抗生物質の誤用に代わる手段となりうるだろう」と述べている。


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米耐久財コア受注、2月は0.6%増 前月分は大幅下

ワールド

イラン、サウジ・ジュベイルの石化コンビナート攻撃 

ワールド

トランプ氏、イランに「文明消滅」警告 改めて期限内

ワールド

トルコのイスラエル総領事館前で銃撃戦、 犯人1人死
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 10
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中