最新記事

AI戦争

AI兵器vs AI兵器の戦争は人知を超える(キッシンジャー&エリック・シュミット)

MACHINES DON'T BLINK

2021年11月24日(水)19時10分
ヘンリー・キッシンジャー(元米国務長官)、エリック・シュミット(グーグル元CEO)、ダニエル・ハッテンロッカー(マサチューセッツ工科大学〔MIT〕学部長)

AI兵器を使いこなせるか

AIがデータを学習して環境に適応し、進化すれば、設計や操作もAI任せの兵器を開発できる。だがそれを使う国は、その兵器が実際にどのような動きをし、どのくらい強力なのかを正確に把握できないかもしれない。

人間には認識できない、あるいは認識に時間がかかる状況もAI兵器なら直ちに把握し、場合によっては人間の思考速度や能力を超えて学習・進化し得る。

防衛的な活動では、現にいくつかのレベルでAIの能力が活用されており、遠からず不可欠なものになるだろう。既にAIが操縦する戦闘機は、シミュレーションによる空中戦で人間のパイロットを凌駕する能力を示している。

従来の紛争では、敵の心理を読み取って行動することが重要だった。だがAIに必要なのは指示と目標だけで、士気も疑念も関係ない。

一方、仮に2つのAI兵器システムが対峙した場合、いずれのシステムも互いの能力を正確には知らないから、それぞれの相互作用が生み出す結果や損害を正確には予測できない。そうなると紛争は一段とエスカレートし、何よりも予測不能な展開を見せる可能性が高い。

magSR20211124machinesdontblink-2.jpg

ILLUSTRATION BY BRANDON LAUFENBERG/GETTY IMAGES, IHOR SVETIUKHA/GETTY IMAGES

だが最も予測し難いのは、AIと人間のインテリジェンスが交錯する場面で何が起きるかだろう。

歴史を顧みれば、国家は戦闘計画の策定に当たり、敵国の行動原理や戦術、そして心理を、たとえ不完全であっても理解していた。だからこそ対抗する戦略や戦術を考案でき、適切な軍事的示威行動(境界線に近づく航空機や艦艇のインターセプトなど)で警告を送ることもできた。

しかし軍隊がAIを計画立案や標的の識別に、いや偵察や戦闘の積極的支援に導入しただけでも、在来のコンセプトはたちまち怪しくなる。在来の方法論や戦術に通じていない別なインテリジェンスとの対話や解釈が必要になるからだ。

そもそもAI(に支援された)兵器や防衛システムへの移行は、およそ人間とは異質な経験的パラダイムで動く膨大な分析能力に一定程度まで依存し、最も極端な場合には完全に判断を委ねることを意味する。そうした依存は未知の、あるいはよく理解されていないリスクを招く。

それ故、人間のオペレーターが介在し、致死的な効果を及ぼしかねないAIの行動を監視し、制御しなければならない。それでも全てのエラーを防ぐことはできないだろうが、少なくとも倫理や責任の問題には対処できる。

より深刻なのは哲学的な問題かもしれない。もしも戦略レベルの決定が人間には理解できないがAIならアクセスできる概念的・分析的領域で下されるとしたら、その戦略の決定プロセスも究極的な影響も人間には知り得ないことになる。

敵も独自のAIシステムを使っている可能性があり、そうした敵の能力や意図を理解し、迅速に対応するにはAIによる最も深いレベルのパターン認識が不可欠と考えるなら、重要な決定を機械に委ねる場面が増えることは避けられない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アマゾン、デルタ航空と機内Wi─Fi契約 スターリ

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、一時1800円高に上げ拡

ビジネス

大企業製造業DI4期連続の改善、非製造業横ばい 先

ワールド

トランプ氏、対イラン作戦2─3週間内に終結も 「合
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中