最新記事

遺伝子

182世代、ある珍しい遺伝子変異が大陸を超えた変遷が明らかに

2021年11月12日(金)18時33分
松岡由希子

何世紀もわたり大陸をまたいだ遺伝子変異の変遷があきらかに peterschreiber.media-iStock

<米ユタ大学の研究チームは、何世紀にもわたり大陸をまたいだ心房細動の原因遺伝子の伝播について調べた>

心房細動(AF)とは、異常な電気信号により心房が痙攣したように細かく震え、規則正しく収縮できずに血液をうまく全身へ送り出しづらくなる不整脈の一種だ。動悸、息切れ、倦怠感などの症状のほか、心房内で血栓が形成されやすくなり、脳梗塞などのより深刻な病気を引き起こすこともある。

心房細動には何らかの遺伝性が関与していると考えられてきた。中国・同済大学の研究チームは、遺伝性心房細動患者の家族を研究し、「心拍リズムの維持に不可欠なイオンチャンネル遺伝子『KCNQ1』で原因となる突然変異が認められた」との研究論文を2003年に発表している。

約5000年前に北欧で変異が起き、デンマークから米国東部、米国西部へと

米ユタ大学の研究チームは、遺伝子検査サービス「アンセストリーDNA」との提携のもと、何世紀もわたり大陸をまたいだ心房細動の原因遺伝子の伝播について調べ、2021年11月8日、オープンアクセスジャーナル「ネイチャーコミュニケーションズ」で一連の研究成果を発表した。

これによると、約5000年前、現在の北欧で生まれた人に若年発症型心房細動を引き起こす遺伝子の自然突然変異が起こり、この遺伝子変異は親から子へと代々受け継がれていった。18世紀にデンマークで居住していたその子孫は19世紀前半にデンマークから米国東部へ渡った後、モルモン開拓者の移動に伴って次第に西へと移動し、19世紀後半に山岳部のユタ州に達した。

41467_2021_26741.jpg

nature.com

診療記録を系図と重ね合わせてみると、8世代2926人を追跡可能なユタ州のある家系で心房細動がよくみられた。

若年発症型心房細動に罹患した13~57歳の29人のうち、甲状腺機能亢進症や糖尿病、弁膜症など、心房細動の臨床危険因子を持つ者はいない。発作性心房細動がみられる13歳女性は、母親が心停止を起こしたことがあり、当時20代前半であった母方のおばが睡眠中に死亡した。

変異は182世代にわたって受け継がれてきた

若年発症型心房細動には遺伝性でないものもあるが、見かけ上無関係の5家族で若年発症型心房細動を引き起こす「KCNQ1」の変異がみられた。現代の子孫のDNAの解析により、この変異は182世代にわたって受け継がれてきたと推測されている。

一連の研究成果は、祖先の起源や時代と大陸を超えた人々の移動など、心房細動を歴史的な文脈で解明しているのみならず、心房細動の発症リスクが高い人を特定しうる新たなアプローチを示すものとしても評価されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

午前のドルは159円後半で売買交錯、見極め続く イ

ビジネス

実質消費支出、2月は3カ月連続マイナス 中東紛争で

ワールド

26年銅市場は供給過剰の見通し、米ゴールドマンが価

ワールド

米国の外国船内航海運認める措置、国内燃料供給に寄与
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中