最新記事

南シナ海

<南シナ海>米英空母含む6カ国軍の合同演習、中国海軍が追尾していた

China Warships Shadow U.S. and Allied Naval Groups in South China Sea

2021年10月6日(水)16時26分
ジョン・フェン
東シナ海の6カ国軍事演習

沖縄近海に集結した自衛隊のヘリ空母「いせ」と米英3隻の空母(10月5日) Weapons of the World/YouTube

<衛星画像の分析で、南シナ海で中国の軍艦が米英の空母打撃群を追尾していたことが明らかになった>

南シナ海で行われた6カ国による共同訓練を前に、中国海軍が、米英軍の空母打撃群を追尾する目的で軍艦を展開したとみられることが、衛星画像の分析により10月5日になって判明した。

ベトナム、ホーチミン在住の海事評論家、ズアン・ダンがツイッターに掲載した衛星画像を見ると、米海軍カール・ヴィンソン空母打撃群と、英海軍のクイーン・エリザベス空母打撃群の艦船が5日、フィリピン西岸の沖合を航行している様子がわかる。


この画像で、英国の最新鋭空母「クイーン・エリザベス」は、台湾とフィリピンの間に広がるルソン海峡の西側に位置している。一方、米海軍の空母「カール・ヴィンソン」は、領有権をめぐる争いが起きているスカボロー礁の北側を航行している。この環礁はフィリピンが領有権を主張しているが、中国が実効支配していると、ニュースレター「サウス・チャイナ・シー・ブリーフ」を発行しているズアンは解説する。

ズアンの公開した画像には、両国の空母打撃群を少し離れた場所から監視している「国籍不明」の軍艦が映っている。これらの船舶は、南シナ海に展開する人民解放軍の南海艦隊に属する可能性が高いとみられる。


一部始終を監視

ズアンはさらに、今後2週間続く複数の海上演習についても触れた。英国防省は5日、英海軍の空母クイーン・エリザベスが、友好国である米国、日本、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、計5カ国の艦艇および航空機と共同で訓練を行うと発表した。中国海軍の戦艦が、この共同訓練の一部始終を監視するものとみられている。

米国および同盟国の艦隊は、4日に南シナ海に到着する以前にも、10月2、3日の2日間にわたり、台湾の東および日本の沖縄の南西にあたる西大西洋の海域で、連携強化の合同訓練を行った。中国政府はこれらの訓練を自らへの挑戦と受け止めたようで、これに対する反応として、軍用ジェット機や核弾頭の搭載が可能な爆撃機を多数、台湾南西の空域に飛行させた。

日本の海上自衛隊が公開した写真には、10月2日から3日の週末にかけて実施された共同訓練に参加した米国、日本、英国、カナダ、ニュージーランド、オランダの船舶に加えて、米軍のロナルド・レーガン空母打撃群の姿が映っている。オランダ海軍のフリゲート艦「エファーツェン」は母港に帰還する途中で、訓練に参加するのはこれが最後となる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアの石油輸出能力2割減、ウクライナ攻撃で減産見

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中