最新記事

BOOKS

再婚で生じるステップファミリーで「子どもの虐待」を防ぐ方法

2021年9月22日(水)18時55分
印南敦史(作家、書評家)
『ステップファミリー 子どもから見た離婚・再婚』

Newsweek Japan

<血のつながりがない親に、連れ子を虐待する傾向があるとは限らない。では、なぜ痛ましい虐待事件が起こるのか。継親子の良好な関係性はどのように実現するのか>

『ステップファミリー 子どもから見た離婚・再婚』(野沢慎司、菊地真理・著、角川新書)は、2018年3月に東京都目黒区で起きた、あの痛ましい事件の話題から幕を開ける。

当時5歳だった女児の船戸結愛ちゃんが、虐待の末に命を落とした事件だ。結愛ちゃんが綴った反省文中の「もうおねがい ゆるして ゆるしてください」という言葉は、3年以上の歳月を経た今も多くの人の心の中に残っているはずだ。

報道を目にするたび私も憤りを感じたものだが、著者によれば、この事件は単純に"憤り"だけでは片づけられない問題をはらんでいる。それは、この事件が「ステップファミリー」で起きたという事実である。


ステップファミリーとは、親の再婚などによって継親子関係が生じた家族です。テレビや新聞では、虐待したのは結愛ちゃんの「父親」と報道されることが多かったのですが、正確に言えば「継父」でした。血縁の親子ではない継父と継子のあいだで起こった虐待事件でした。(「はじめに」より)

今の日本で子どもが育つ環境は大きく変化しており、その最たる例が離婚率の高さだ。著者によれば、50~65年ほど前の高度経済成長期に比べると、親の離婚を経験する子どもの数は格段に増えているという。

高度成長期に小学生時代を過ごした私も、このことは強く実感できる。当時、(少なくとも私の周囲には)親が離婚した子は少なく、一学年に数人いるかいないか、という程度だった。

大人のひとりから、「アメリカと違って日本は離婚する人が少ない」のだと聞き、子ども心に納得したことも記憶に残っている。

だが、そこから数十年を経て周囲を見渡せば、親の離婚を経験している子どもの数は驚くほどに増えていた。それは、小学生時代に見たこと、聞いたこととはずいぶん違った光景だった。

とはいえそれは、現代の日本においてステップファミリーが"どこか見えにくい場所にいる、珍しい家族"ではなくなっていることの証明でもある。

ステップファミリーについて考えるにあたってはまず、「ステップファミリーだから虐待が起きやすいのではない」という著者の主張を意識する必要がある。

確かに"ステップファミリーが陥りやすい落とし穴"をうまく回避し、良好な関係を維持しているケースも少なくはない。ステップファミリーであれば必ず落とし穴の方向に進むというわけではないのだ。

では、その落とし穴とはどういうものなのだろう? 著者は次のように解説している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

物価目標の実現「春にも」、緩やかとは言えない物価高

ワールド

米地裁、海軍出身上院議員の降格を差し止め 「懲罰は

ワールド

インドネシア大統領、無料給食継続 反対運動に「立ち

ビジネス

ドイツ銀、プライベートバンクで新興国人員拡充 最大
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中