最新記事

酸素

医療用途を優先 酸素不足でロケット飛べず...NASA、スペースXが苦慮

2021年9月16日(木)16時45分
青葉やまと

地球観測衛星「ランドサット9」の打ち上げも延期になった...... (写真はスペースXのファルコン9)REUTERS/Steve Nesius

<推進剤の液体酸素が不足。打ち上げ延期が長引けば生活インフラに影響も、と専門家は懸念している>

新型コロナウイルスの重症患者をケアするため、医療用酸素の需要が各国で急増している。一部の国では緊急措置を導入し、工業用の液体酸素を医療用に振り向けている。

アメリカも例外ではなく、従来供給を受けていた工業分野では酸素不足が広がりつつある。生活インフラも影響を受けた。南東部フロリダ州の一部地域では8月、水道水の給水制限に踏み切った。浄水施設で使用する工業用酸素の納入が滞り、水質を確保できなかったためだ。ロサンゼルス・タイムズ紙などが報じた。

医療用途への転用は人命優先のため必要な措置ではあるが、今後も供給回復の見通しが立たないことから、さまざまな業界が悲鳴を上げている。パンデミックとは縁遠い分野と思われがちな、航空宇宙産業もそのひとつだ。

実際に起きた打ち上げの延期

NASAは8月下旬に声明を発表し、本来であれば9月16日に予定していた地球観測衛星「ランドサット9」の打ち上げを23日以降に繰り下げる方針を示した。声明は、医療用の液体酸素への需要が高まっており、製造元のエアガス社からNASAへの供給を管轄する米国防兵站局への供給体制に問題が生じていると説明している。

その後、予定日まで2週間を切った9月15日、NASAは再び計画の変更をアナウンスした。新たな打ち上げ日はさらに4日遅れの「9月27日以降」となっている。

イーロン・マスク氏がCEOを務めるスペースXにも、酸素問題が影を落とす。宇宙ポータルの『Space.com』によると、同社社長・最高執行責任者のグウィン・ショットウェル氏は8月下旬、出席した宇宙シンポジウムの場で、酸素の調達について懸念を表明した。

ショットウェル氏は「実際のところ私たちは今年、打ち上げのための液体酸素不足による影響を被ることでしょう」と述べた。医療用途を優先する姿勢を示したうえで、「けれど液体酸素を分けてくれる方がいれば、メールでご連絡を頂ければ」 とも述べるなど、焦りを滲ませる。

推進剤として不可欠な酸素

推進剤の一部として使われる液体酸素(LOX)は、特定のロケットの打ち上げになくてはならない存在だ。推進剤の燃焼方式にはさまざまなタイプがあるが、一般に液体燃料ロケットの場合、燃焼室内で液体酸素などの酸化剤と燃料を混合して燃焼させる。高高度では大気の密度が低くなるため、燃焼を助ける十分な酸素を大気中から取り入れることができない。このため、容積効率に優れる液体酸素などの形であらかじめタンク内に注入しておく必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、米大統領の空爆停止要請受け入れ 次回3者協

ビジネス

米エクソン、第4四半期利益は予想上回る 生産コスト

ビジネス

シェブロン、第4四半期利益が予想上回る ベネズエラ

ビジネス

スイスフラン操作には一切関与せず、中銀表明 米為替
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 10
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中