最新記事

酸素

医療用途を優先 酸素不足でロケット飛べず...NASA、スペースXが苦慮

2021年9月16日(木)16時45分
青葉やまと

このまま航空宇宙産業への供給が長期に渡って不足した場合、生活への影響も懸念される。ペンシルバニア州立大学で航空宇宙工学を教えるスヴェン・ビレン教授は、米科学解説誌の『ポピュラー・サイエンス』に対し、医療用途は極めて大切であるが、宇宙産業も決して軽視することはできないと指摘する。

ビレン教授は「人命にまつわる危機に集中すべきだ、と人々は叫びますが、彼らが宇宙分野の恩恵について完全に理解しているとは私には思えません」と述べ、ロケット分野の軽視に苛立ちを募らせる。ロケットの打ち上げは「GPSシグナルやハリケーンを追跡する気象衛星などの形で、生活を向上させるシステムの一端を担っているのです」と述べ、宇宙産業がいまや生活インフラの一部を支えていると教授は強調している。

長期化なら宇宙ステーションへの補給問題も

テスラおよびスペースX関連の情報を伝えるテスマニアン誌は、「同社は6月30日以来ファルコン9を打ち上げておらず、これは異例の事態だ」と指摘する。もっともこの遅延に限っていえば、これはスターリンク衛星の性能向上を目的とした意図的なスケジュール変更だ。ファルコン9はその後の天候不良による延期を経て、8月29日に打ち上げを完了した。イーロン・マスク氏はツイートで記事に反応し、「これ(酸素不足)はリスクだが、まだ制限要因とはなっていない」と楽観的な立場を示した。

ただし、同社のショットウェル社長は、酸素問題が今後の打ち上げスケジュールに影響する可能性を示唆している。ファルコン9はNASAとの契約のもと、国際宇宙ステーション(ISS)への物資補給を担う。8月29日の打ち上げでは、搭載の無人補給船「ドラゴン」を通じ、実験器具のほか水と生鮮食料品など生活物資をISSのクルーたちに届けた。酸素不足でロケットの発射スケジュールが遅延すれば、ISSでの食糧事情に影響が出る可能性も否定できない。

過去には2004年、補給船の打ち上げが長期間滞ったことでISS内の通常食が尽き、クルーたちは45日分の備蓄食を開封せざるを得なかった。さらに備蓄は残り14日分にまで減少し、地上の管制官がISSのクルーたちに10%の食事制限を指示する事態となっている。追って補給船が食糧を届けたが、一時はクルー全員にISSを離脱させ地上へ帰還させるバックアッププランが計画されていた。

現在アメリカでは、医療分野での需要に対応するため、サプライチェーン各社が非常体制を組んで通常エリア外への供給を支えている。配送網が複雑化しているほか、液体酸素を運搬できるドライバー不足も深刻化しており、仮に増産できたとしても直ちに解決する性質の問題ではなくなっている。医療最優先の理解は共有されているものの、目の前の酸素不足の問題にどう対処するか、航空宇宙業界は頭を悩ませている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン戦争は2週目に、トランプ氏「無条件降伏」求め

ビジネス

アングル:欧州で若者向け住宅購入の新ビジネス、価格

ワールド

焦点:道半ばの中国「社会保険改革」、企業にも個人に

ワールド

昨年の関税合意実施を米と確認、日本が不利にならない
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 4
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 5
    【WBC】侍ジャパン、大谷翔平人気が引き起こした球場…
  • 6
    女性の顔にできた「ニキビ」が実は......医師が「皮…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    大江千里が語るコロナ後のニューヨーク、生と死がリ…
  • 9
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 10
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 10
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中