最新記事

生きた動物や人間から毛を失敬 シジュウカラの大胆不敵な犯行

2021年8月13日(金)17時00分
青葉やまと

ヒナのため暖かく安全な巣を......

それでは、なぜシジュウカラはリスクを冒してまで、生きた動物から体毛を集めるのだろうか? 理由のひとつは断熱性能だ。哺乳類の毛を使うことでヒナたちの体温を保ち、無事に巣立てる可能性が向上する。しかし、これだけでは危険を冒す理由づけとして不完全だ。地面に落ちている古い体毛を使えばはるかにリスクが低いからだ。ブラウン教授は、もうひとつ重大な効果があるはずだと推測する。

教授が注目するのは、新鮮な体毛が持つにおいだ。一例として野鳥のオオヒタキモドキは、ヘビの抜け殻を巣に持ち込む習性をもつ。捕食者であるヘビのにおいを利用し、外敵を寄せつけないためだ。また、南アフリカに分布するアトリ科の小鳥の一部は、天敵のフンを巣に持ち込むことで同様の効果を得ている。シジュウカラについても、アライグマの体臭を利用して外敵を遠ざけている可能性がありそうだ。

もう1点、未確定ながら、寄生虫からの保護効果も指摘されている。米サイエンス・アラート誌は、一部の鳥類が防虫効果を持つ植物を巣に敷いていると紹介している。哺乳類の毛に同様の効果があるかは未解明だが、研究チームとしてもこうした例を含め、シジュウカラが複数のメリットを享受しているものとみている。

動画サイトが研究に貢献

野鳥が毛を盗むという行動は、これまでにも少ないながら目撃例があった。アメリカで数例が確認されているほか、オーストラリアでは花の蜜を吸って生きる野鳥のミツスイがコアラの体毛を拝借している。研究チームは調査にあたり、論文に著された事例をほかにも収集しようとしたが、その数は限定的だった。

意外にも研究を進展させたのは、ごくふつうの人々や野鳥愛好家などが撮影した動画であった。研究チームがYouTubeを検索すると、学術論文データベースから見つかった事例の9倍もの数をすぐに収集できたという。エサに夢中のアライグマの背中を狙う小鳥や、ウッドデッキで寝ているペットの犬から大量の毛をむしり取る野鳥の姿などが確認されている。大量の動画が集まる動画サイトは、研究のデータベースとしても打って付けだったようだ。

事例のなかには、人間がターゲットになっているものもあった。科学ニュースサイトのPhys.orgが取り上げた動画には、明らかに起きている女性の頭を狙う恐れ知らずの小鳥が収められている。初めは鳥との触れ合いを楽しんでいた女性も、何度も何度も毛を抜かれると痛みが勝つようになり、「もう十分取れた?」「私の毛が......」「部分的にハゲてしまいそう」と、動画を収録しながらも困惑した様子をみせている。

卵から孵るヒナのために暖かい巣を用意しようと、鳥たちも必死なのかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、デジタルヒューマン規制案を公表 明確な表示を

ワールド

トランプ氏、カリフォルニア州知事選でFOX元司会者

ワールド

イランと米国に2段階紛争終結案提示、パキスタン仲介

ワールド

ドイツ、兵役年齢男性の出国規則を明確化へ 混乱招く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中