最新記事

地球大気

「地球の自転速度が遅くなったことで地球大気の酸素量が増えた」との新たな説が発表される

2021年8月6日(金)18時30分
松岡由希子

自転速度の変化が大気の酸素化と関連している? m-gucci-iStock

<独マックスプランク海洋微生物学研究所などが、「地球の自転速度の変化が地球大気の酸素化と関連している可能性がある」との新たな説を発表した>

地球は、約45億年前に誕生して以降、月の引力によって自転速度が遅くなり、1日の長さが徐々に伸びている。

1日の長さはわずか6時間だった

地球誕生直後の1日の長さはわずか6時間であったが、14億年前には約18時間40分にまで長くなった。1日の長さは、1世紀あたり1.8ミリ秒長くなっていると推定されている。

また、地球誕生直後、地球大気や海洋にはわずかな酸素しか存在しなかった。約24億年前、酸素発生を伴う光合成を行う藍藻(シアノバクテリア)が誕生して繁殖し、大量の酸素を放出した「大酸化イベント(GOE)」と呼ばれる現象により、大気中の酸素が大幅に増えたと考えられている。

「自転速度の変化が大気の酸素化と関連している可能性がある」

独マックスプランク海洋微生物学研究所、米ミシガン大学アナーバー校らの研究チームは、地球の自転速度の変化と大酸化イベントに着目。2021年8月2日、学術雑誌「ネイチャージオサイエンス」で「地球の自転速度の変化が地球大気の酸素化と関連している可能性がある」との新たな説を発表した。

研究チームは、この説を検証するため、北米の五大湖のひとつ「ヒューロン湖」の水深80フィート(約24.4メートル)の陥没穴で微生物マットの試料を採取した。この水域は比較的浅く、藍藻が太陽光を十分に吸収して光合成できる一方、湖底から貧酸素水や硫黄ガスが湧き出ており、太古の地球と似た酸素欠乏状態になっている。

この微生物マットにハロゲンランプで人工的に光を与え、光合成によって放出される酸素量を調べたところ、照射時間が長くなるほど、微生物マットから放出される酸素量が増えることがわかった。

さらに研究チームは、地球規模で太古の藍藻が発生させた酸素量を算出する数値モデルを構築し、シミュレーションを行った。その結果、地球の酸素量は段階的に増えたことが示された。

具体的には、約24億年前の大酸化イベントを起点として酸素量が大幅に増加した後、酸素量がほぼ一定となる期間を経て、約5〜7億年前の「新原生代酸化イベント(NOE)」と「古生代酸化イベント(POE)」でさらに増加した。

1日の長さも同様の段階的なパターンで伸びていることから、日照時間が長くなることで微生物の光合成が活発になり、酸素量が増加したのではないかと考えられている。

地球科学において長年の疑問だった

研究論文の責任著者でミシガン大学アナーバー校のグレゴリー・ディック教授は「地球科学において『地球大気がどのように酸素を得、どのような要因が地球大気の酸素化のタイミングを制御したのか』が長年の疑問であった」とし、「この研究成果は、地球の自転速度、つまり1日の長さが、地球の酸素化のパターンやタイミングに重要な影響をもたらしている可能性があることを示している」と述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

世界成長、悪化の公算 中東情勢受け=IMFチーフエ

ビジネス

ユーロ圏、イラン戦争早期収束でも今年の成長に打撃=

ビジネス

IMF、新興・途上国の26年成長率予想引き下げ 中

ビジネス

中東・北アフリカ成長率急減速へ、イラン戦争が打撃=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:台湾有事の新シナリオ
特集:台湾有事の新シナリオ
2026年4月21日号(4/14発売)

地域紛争の「大前提」を変えた米・イラン戦争が台湾侵攻の展開に及ぼす影響をシミュレーション

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ「EV撤退」が示す、日本が失った力の正体
  • 2
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 4
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目の…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 7
    トランプがまた暴走?「イラン海上封鎖」の勝算
  • 8
    高さ330メートルの絶景と恐怖 「世界一高い屋外エレ…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中