最新記事

コロナ禍

死別・失業・借金...... インドの家庭を襲うコロナ三重苦

2021年8月2日(月)20時05分
インド・アーメダバードの病院前で悲観に暮れる、夫を亡くした女性

ビシャル・メグワルさん(24)が母親を亡くして1カ月になる。だがメグワルさんの耳には、母親の薬代を借りようと友人たちに必死にメッセージを送りつつ聞いていた、母親の苦しげな息づかいが今も残っている。写真はインド・アーメダバードの病院前で悲観に暮れる、夫を亡くした女性。5月8日撮影(2021年 ロイター/Amit Dave)

ビシャル・メグワルさん(24)が母親を亡くして1カ月になる。だがメグワルさんの耳には、母親の薬代を借りようと友人たちに必死にメッセージを送りつつ聞いていた、母親の苦しげな息づかいが今も残っている。

新型コロナウイルスによるパンデミックのため、霊廟や聖堂で有名なインドの都市アジュメールで暮らすメグワルさんの貯蓄は尽き、住宅の塗装で稼いでいた所得も失われた。何よりも大きな痛手は母親を亡くしたことだ。

メグワルさんはアジュメールから電話でトムソン・ロイター財団の取材に応じ、「こんな状況は今まで経験したことがない」と語る。「返済しなければならないローンもあるのに、仕事がない。そして母もそばにいない」

メグワルさんと同じように、何万人ものインド国民が肉親との死別、失業、債務という三重苦にあえいでいる。新型コロナウイルスの深刻な第2波がインドの脆弱な医療体制を崩壊に導いたためだ。

度重なるロックダウンで失業者は急増し、インドの多くの家庭では貯蓄が底を突いてしまった。パンデミックの影響を受けた世帯は、発症した親族の治療費を自ら賄わざるを得ず、借金に頼る例も多い。

新規感染者が減少するにつれて、国内のロックダウンは解除され始めている。だがインド経済は新型コロナにより深刻な打撃を受け、昨年来、過去最悪の景気後退を味わい、各世帯は仕事が乏しい中で多額の債務を返済するという大きな困難を抱えている。

中央銀行であるインド準備銀行は成長予測を下方修正し、エコノミストらは、手形不渡り率から質流れした宝飾品の額に至るまで、インド経済の苦境の程度を示すさまざまなデータを指摘している。

かさむ治療費

メグワルさんは、病に倒れた母親を何とか政府系の病院に入院させることができた。だが、薬から酸素マスクに至るまで、治療に必要なものはすべて自分で購入しなければならなかった。薬局はどこも通常の2倍の価格を吹っかけてきた。

「我が家は決して豊かな方ではないが、貧しくもなかった」とメグワルさんは言う。パンデミック前は、父親が建てた住宅の塗装を担当していた。

「父と私の2人で稼いでおり、十分に食べて行けた。だが昨年のロックダウンで仕事がなくなり、生き延びるための食費と光熱費などで貯蓄は使い果たした」

インドの失業率が過去12カ月間で最悪の11.9%に達する中で、メグワルさんはポーターとして働き、辛うじて1日約300ルピー(約440円)を稼ぐだけだ。母親の治療のために借りた6万ルピー(約8万8000円)をどうやって返済するか、途方に暮れている。

メグワルさんの母親が亡くなる2週間前、墓廟タージマハルで有名なインド北部の都市アグラの街路で、主婦レヌ・シンガルさん(45)は夫を乗せたオート三輪タクシーを急がせていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプRx」を5日発

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、合計314人の捕虜交換で

ワールド

スペースXへの中国資本関与巡る調査要請 米上院議員
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 10
    日本経済低迷の主因である「空洞化」をなぜ総選挙で…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中