最新記事

宇宙開発

「まずは私たちの惑星を救おう」──宇宙旅行に熱心な億万長者に否定的な声多数

2021年8月2日(月)17時10分
松丸さとみ

いずれにせよ、ブランソン氏とベゾス氏が、同じ月に同じような宇宙空間へと旅立ったわけだが、ここに宇宙開発企業スペースXのイーロン・マスク氏が加わり、「宇宙レース」が加速することは必至だと見られている。

ブランソン氏の会社では、来年にも宇宙観光の開始を予定している。最大25万ドル(約2740万円)という搭乗券は、600人がすでに手付金を支払っているという話だ。

「宇宙開発よりもまずは地球保護を」

しかし、ヨーロッパが大洪水に見舞われ、北米では記録的な酷暑になるなど、気候変動が原因と思われる自然災害に多くの人が苦しむ中、先を競うように宇宙旅行をする億万長者に対して、否定的な声も少なくない。

米ニューヨーク・タイムズ(NYT)によると、ブランソン氏やベゾス氏、マスク氏が宇宙事業に取り組む理由は、気候変動から人々を救うためだ。遠い将来、地球に住めなくなったときに他の惑星に移ることを視野に入れ、その最初の一歩として、宇宙観光を位置付けているのだという。しかしNYTは、今回のような宇宙観光は、地球を救うどころか、むしろ大気汚染の悪化につながると指摘する複数の専門家の声を紹介している。

ブランソン氏やベゾス氏が今回行った宇宙旅行は、地球を周回することなく戻ってくるため、「準軌道(サブオービタル)」と呼ばれている。

NYTによると、こうしたフライトからの燃焼排出物が大気に及ぼす影響は、軌道ロケットと比較すると微々たるものだという。宇宙関連の研究を行う非営利団体、米エアロスペース・コーポレーションの研究者であるマーティン・ロス氏の試算では、軌道ロケットの排出レベルに達するまでに、宇宙観光企業は年間1万回もの準軌道フライトを飛ばすことができる。

とはいえ、ロケットが成層圏に残していく粒子が、太陽光を吸収したり反射したりすることで、成層圏の気候を変えたり、オゾン層に悪影響を与える可能性もある、とロス氏はNYTに話す。「今は問題ではありません」と述べつつ、「しかし何回離着陸を繰り返せば問題になるのか、予測はできません」と懸念を示した。

一方で英フィナンシャル・タイムズ(FT)は、「ブランソン、ベゾス、そして億万長者の無意味な宇宙レース」というタイトルで、かなり辛辣(しんらつ)な論説記事を掲載した。億万長者たちは宇宙事業に取り組むもっともらしい理由を挙げているが、単に歴史に自分の名を刻みたいだけだ、と記事は指摘。一般市民が地上で気候変動と闘うために、食習慣を変え、旅行の手段を変え、消費生活を変えている今、このタイミングでやるべきことなのだろうか?と問いかけ、「住みにくい他の惑星を模索する前に、まずは私たちの惑星を救おうではないか」と結んでいる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アイルランド、AI「グロック」への正式調査開始 性

ワールド

米ゴールドマン、取締役候補評価基準からDEI除外へ

ワールド

リオのカーニバルでルラ大統領たたえるパレード、野党

ワールド

カナダ首相、3月にインド訪問 包括的経済連携協定を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中