最新記事

宇宙開発

「まずは私たちの惑星を救おう」──宇宙旅行に熱心な億万長者に否定的な声多数

2021年8月2日(月)17時10分
松丸さとみ

いずれにせよ、ブランソン氏とベゾス氏が、同じ月に同じような宇宙空間へと旅立ったわけだが、ここに宇宙開発企業スペースXのイーロン・マスク氏が加わり、「宇宙レース」が加速することは必至だと見られている。

ブランソン氏の会社では、来年にも宇宙観光の開始を予定している。最大25万ドル(約2740万円)という搭乗券は、600人がすでに手付金を支払っているという話だ。

「宇宙開発よりもまずは地球保護を」

しかし、ヨーロッパが大洪水に見舞われ、北米では記録的な酷暑になるなど、気候変動が原因と思われる自然災害に多くの人が苦しむ中、先を競うように宇宙旅行をする億万長者に対して、否定的な声も少なくない。

米ニューヨーク・タイムズ(NYT)によると、ブランソン氏やベゾス氏、マスク氏が宇宙事業に取り組む理由は、気候変動から人々を救うためだ。遠い将来、地球に住めなくなったときに他の惑星に移ることを視野に入れ、その最初の一歩として、宇宙観光を位置付けているのだという。しかしNYTは、今回のような宇宙観光は、地球を救うどころか、むしろ大気汚染の悪化につながると指摘する複数の専門家の声を紹介している。

ブランソン氏やベゾス氏が今回行った宇宙旅行は、地球を周回することなく戻ってくるため、「準軌道(サブオービタル)」と呼ばれている。

NYTによると、こうしたフライトからの燃焼排出物が大気に及ぼす影響は、軌道ロケットと比較すると微々たるものだという。宇宙関連の研究を行う非営利団体、米エアロスペース・コーポレーションの研究者であるマーティン・ロス氏の試算では、軌道ロケットの排出レベルに達するまでに、宇宙観光企業は年間1万回もの準軌道フライトを飛ばすことができる。

とはいえ、ロケットが成層圏に残していく粒子が、太陽光を吸収したり反射したりすることで、成層圏の気候を変えたり、オゾン層に悪影響を与える可能性もある、とロス氏はNYTに話す。「今は問題ではありません」と述べつつ、「しかし何回離着陸を繰り返せば問題になるのか、予測はできません」と懸念を示した。

一方で英フィナンシャル・タイムズ(FT)は、「ブランソン、ベゾス、そして億万長者の無意味な宇宙レース」というタイトルで、かなり辛辣(しんらつ)な論説記事を掲載した。億万長者たちは宇宙事業に取り組むもっともらしい理由を挙げているが、単に歴史に自分の名を刻みたいだけだ、と記事は指摘。一般市民が地上で気候変動と闘うために、食習慣を変え、旅行の手段を変え、消費生活を変えている今、このタイミングでやるべきことなのだろうか?と問いかけ、「住みにくい他の惑星を模索する前に、まずは私たちの惑星を救おうではないか」と結んでいる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ホルムズ海峡船舶護衛、欧州の多くで慎重論 「われわ

ワールド

トランプ氏訪中、延期の公算 「イラン作戦の成功優先

ワールド

ワイルズ米首席補佐官が乳がんと診断、職務継続へ ト

ワールド

IEA、必要なら追加的な備蓄放出も=ビロル事務局長
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 5
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングア…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 8
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    50代から急増!? 「老け込む人」に共通する体の異変【…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中