最新記事

東京五輪

開会式で話題のピクトグラム、64年の東京大会で初採用 漢字文化だから生まれた必然性

2021年8月5日(木)17時30分
青葉やまと

誰にでもわかりやすいピクトグラムが五輪として初めて本格採用された理由には、世界でも数少ない漢字文化を持つ国だったという事情が大きく影響している。建築とデザインを専門とする米メトロポリス誌は、独自の言語システムを持つ日本だからこそ、オリンピックの開催国となるにあたって新たなコミュニケーション手段へのニーズが強かった、と分析する。

同誌は「日本語は日本以外では広く使われていないため、オリンピック中のウェイファインディング・システム(標識などによる誘導システム)を、アスリート、ジャーナリスト、関係者、旅行客にとって判読可能とするため、別のコミュニケーション手段が求められたのだ」と述べ、「ピクトグラムの初の採用は、真のブレークスルーだった」と評価している。

絵で説明する試みはさらに昔から

オリンピック以外での使用も含めた広義の「絵文字」に目を向けると、その発明はさらに時代をさかのぼる。1920年ごろ、オーストリアの哲学者・社会経済学者であるオットー・ノイラートが、アイソタイプと呼ばれる図案をすでに考案している。これにより、婚姻者数の変化や人口あたりの畜産の数など、社会的な動向を一般の人々にわかりやすく伝えることが可能になった。統計情報を図解するというコンセプトは、今でいうインフォグラフィックにも通じるものがある。

また、歴代オリンピック大会においても、言語の壁をイラストで解決しようという発想は古くから見られる。1912年のストックホルム五輪ですでに絵による説明が試みられており、1948年のロンドン大会では各競技を表す図案が本格的に採用されている。ただし、これらは人物や競技の器具などをそのまま描いた、イラストに近い様式だ。シンプルで統一的な図案にまとめ、より視認性の高いピクトグラムのスタイルが登場したのが、64年の東京五輪からということになる。

その後、デザインのバトンは1972年のミュンヘン五輪まで引き継がれる。ミュンヘンではすでに高い完成度にあった東京五輪でのピクトグラムをベースに、45度の線に沿った直線的なデザインに昇華させた。ピクトグラムを手掛けたのは、20世紀ドイツを代表するデザイナーのオトル・アイヒャー氏だった。スミソニアン・デザイン博物館の学芸員であるエレン・ルプトン氏は、スミソニアン誌に対し、アイヒャー氏がアルファベットの形状を理想としていたと語る。その開発過程は、競技者のシルエットを使って新たなフォントを製作するかのような作業だったという。

2021年の開会式で話題をさらったピクトグラムには、1964年の東京五輪を含めた興味深い歴史があったようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続落で寄り付く、短期過熱警戒で利益確定先

ワールド

EU、イラン上空の飛行回避勧告を延長 来月末まで

ワールド

ウクライナ武器メーカー、戦時初の輸出許可取得 数十

ワールド

南ア、犯罪と水危機への対応が重点課題 大統領施政方
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中