最新記事

東京五輪

開会式で話題のピクトグラム、64年の東京大会で初採用 漢字文化だから生まれた必然性

2021年8月5日(木)17時30分
青葉やまと

誰にでもわかりやすいピクトグラムが五輪として初めて本格採用された理由には、世界でも数少ない漢字文化を持つ国だったという事情が大きく影響している。建築とデザインを専門とする米メトロポリス誌は、独自の言語システムを持つ日本だからこそ、オリンピックの開催国となるにあたって新たなコミュニケーション手段へのニーズが強かった、と分析する。

同誌は「日本語は日本以外では広く使われていないため、オリンピック中のウェイファインディング・システム(標識などによる誘導システム)を、アスリート、ジャーナリスト、関係者、旅行客にとって判読可能とするため、別のコミュニケーション手段が求められたのだ」と述べ、「ピクトグラムの初の採用は、真のブレークスルーだった」と評価している。

絵で説明する試みはさらに昔から

オリンピック以外での使用も含めた広義の「絵文字」に目を向けると、その発明はさらに時代をさかのぼる。1920年ごろ、オーストリアの哲学者・社会経済学者であるオットー・ノイラートが、アイソタイプと呼ばれる図案をすでに考案している。これにより、婚姻者数の変化や人口あたりの畜産の数など、社会的な動向を一般の人々にわかりやすく伝えることが可能になった。統計情報を図解するというコンセプトは、今でいうインフォグラフィックにも通じるものがある。

また、歴代オリンピック大会においても、言語の壁をイラストで解決しようという発想は古くから見られる。1912年のストックホルム五輪ですでに絵による説明が試みられており、1948年のロンドン大会では各競技を表す図案が本格的に採用されている。ただし、これらは人物や競技の器具などをそのまま描いた、イラストに近い様式だ。シンプルで統一的な図案にまとめ、より視認性の高いピクトグラムのスタイルが登場したのが、64年の東京五輪からということになる。

その後、デザインのバトンは1972年のミュンヘン五輪まで引き継がれる。ミュンヘンではすでに高い完成度にあった東京五輪でのピクトグラムをベースに、45度の線に沿った直線的なデザインに昇華させた。ピクトグラムを手掛けたのは、20世紀ドイツを代表するデザイナーのオトル・アイヒャー氏だった。スミソニアン・デザイン博物館の学芸員であるエレン・ルプトン氏は、スミソニアン誌に対し、アイヒャー氏がアルファベットの形状を理想としていたと語る。その開発過程は、競技者のシルエットを使って新たなフォントを製作するかのような作業だったという。

2021年の開会式で話題をさらったピクトグラムには、1964年の東京五輪を含めた興味深い歴史があったようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中