最新記事

惑星衝突

恐竜絶滅時に起きた高さ1500mの津波 その痕跡がアメリカの地下に眠っていた

2021年8月3日(火)17時45分
青葉やまと

イアット湖周辺の地下1.5キロから発見されたパターンはまさに、このリップルマークが化石となって保存されたものだった。異例なのはそのスケールで、波と波の間の距離である波長が平均600メートル、高さにあたる振幅が平均16メートルにも及ぶ、メガリップルマークだったのだ。科学ニュースサイトの『ネイチャー・ワールド・ニュース』によると教授ら研究チームは、確認されている限り地球上で最大のリップルマークだと述べている。

現場周辺は白亜紀末、水深60メートルの海底にあったと推定されている。津波の到達によって海底の堆積物が乱され、メガリップルマークとしてその痕跡を残すことになった。津波の特性上、深い水域で発生した波が水深の浅い領域に移行するにつれ、その高さを増してゆく。現地付近の比較的浅い水深により、巨大なリップルマークが形成されたようだ。

さらに、水深が過度に浅くないことで、保存にも有利に働いた。キンズランド教授は米スミソニアン誌に対し、「水深は非常に深く、そのため津波が収まったあとは、通常の高潮によって水底のものが乱されることはありませんでした」と説明している。60メートルという最適な水深が、巨大なリップルマークの化石を生み出したようだ。

波紋が指す方向には......

今回の発見は、現在すでに有力となっている「チクシュルーブ衝突説」をさらに裏付けるものとなる。同説はユカタン半島北部に現存するチクシュルーブ・クレーターを小惑星の衝突地点だとするもので、1980年代に最初に提唱されて以来、これを支持するさまざまな証拠が発見されてきた。

今回のメガリップルマークも、その波紋の方向が説の内容と一致している。現場のイアット湖はチクシュルーブ・クレーターからメキシコ湾を挟んで対岸に位置しており、波紋に垂直な線を延長すると、ちょうど同クレーターの方向を指す。

キンズランド教授は一連の経緯を研究論文にまとめ、学術誌『アース・アンド・プラネタリー・サイエンス・レターズ』上で発表している。エネルギー会社の地形調査の担当者が珍しい波紋を見過ごしていれば、今回の発見はなかったかもしれない。思いがけないきっかけから、6600万年前の一大イベントの化石が発見されることとなった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、石炭火力発電支援へ 国防総省に電力契約

ワールド

EU、CO2無償排出枠の見直し検討 炭素市場改革

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負

ビジネス

円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中