今こそ賢人クーパーの教えに従うべき...コロナ後の経済回復に不可欠なもの

世界経済の大沈滞を救うには財政政策の国際協調が必要　SAMUEL CORUMｰBLOOMBERG/GETTY IMAGES

＜経済学者リチャード・クーパーは財政政策の国際協調がもたらす恩恵を解いたが、コロナ後の世界は彼の理論に学ぶべきだ＞

昨年、私は恩師で友人、そして最も大切な研究仲間である優れた経済学者リチャード・クーパーを失った。私のエール大学での博士論文の指導教官の1人だ。

当時私はジェームズ・トービン、エドマンド・フェルプス、そしてクーパーという紛れもなく経済学者の「ドリームチーム」から教えを受け、誰もが私の学問を高めてくれた。クーパーは、私のアイデアを政策議論と結び付けてくれた。これら恩師への感謝を一生忘れることはない。

クーパーは政策事例を用いて私を指導した。彼は各国の経済政策の相互依存を検証し、財政政策が主要な政策ツールだとするケインズ理論の枠内で自説を構築していた。

単なる協力だけでなく綿密に計画された財政政策の国際協調によって、各国が恩恵を受けることを提示した。この考えはアメリカ、ドイツ、日本の3つの「機関車」が、世界経済という列車を「牽引」して1970年代の不景気を回復させる、というものだ。

クーパーに触発され、私はゲーム論を用いて似たアプローチを金融政策で提案した。中央銀行の政策をツールとしてインフレターゲットを目標に据える。国際金融システムが当時の固定相場制で密接に依存していた事実を考えると、各国間の政策協調は安定性維持のために不可欠だった。

リーマン当時に日本が犯した失敗

71年以降にブレトンウッズ体制が崩壊し、このアプローチは適切ではなくなった。変動相場制の世界では、「レッセフェール（自由放任）」が正しい金融政策だった。

それでも、マクロ経済政策は相互に依存していた。だが以前とは重大な違いがあった。固定相場制では、ある国のマクロ経済刺激策の拡大は、主要な貿易相手国の景気刺激策の縮小を必要とする。対照的に変動相場制では、ある国の金融緩和は他の国の金融緩和を伴わなければならない。

日本はこの常識に従わなかった。2008年のリーマン・ショックで世界が金融危機に陥ると、主要国はマネタリーベースを大規模に拡大させた。しかし当時の日本銀行は、同様にマネタリーベースを拡大しなかった。

結果として、日本円は大幅に値上がりし、日本の金融市場は比較的健全だったのに危機の震源地の国々よりも一層厳しい景気後退に苦しんだのである。

その後の13年、安倍晋三首相は、日銀の新総裁として黒田東彦を任命する。黒田は他の先進国の中央銀行と同様に積極的な量的緩和策を実行し、日本経済は回復を始めた。その成果は明白で、安倍内閣発足からコロナ禍が始まるまでの期間、日本では500万の新たな雇用が創出された。