最新記事

アマゾン

アマゾン従業員用のマインドフルネス設備「AmaZen」、「絶望クローゼット」と批判集中

2021年6月4日(金)19時01分
松丸さとみ

アマゾン従業員用のマインドフルネス設備「AmaZen」 photo:amazon

<米アマゾンは5月27日、従業員が就業中の疲れを癒すための電話ボックス大の「禅ブース」を導入。しかし評判は散々だった...... >

330億円を投じた健康促進プログラムの一環

インターネット通販大手の米アマゾンは5月27日、従業員が就業中の疲れを癒すための電話ボックス大の「禅ブース」を導入したと公式ツイッターで発表した。これを見たツイッター・ユーザーからは、「ディストピアだ」「簡易便所の方がまだ使える」「棺桶みたい」「嘆きのブース」など批判が殺到。この投稿は現在、削除されている。

アマゾンは5月17日、従業員の健康と安全を促進するプログラム「WorkingWell」(健やかに働く)を米国事業で開始すると発表した。「地上でもっとも安全な職場」を目指し、2021年に3億ドル(約330億円)を投じて、従業員の心と体の健康を促進するプログラムを提供する。ストレッチ・スペースの創設や、休憩室で提供される食事に健康的な選択肢を増やすなど、この取り組みを通じて、2025年までに負傷件数を50%削減するとしている。

その目玉の1つに位置付けられているのが、「AmaZen」というブースだ。電話ボックスより一回り大きいサイズの1人用小部屋で、中には観葉植物が飾られ、モニターと椅子が置かれている。配送センターなど職場内に設置され、シフトの合間にここへ来て、ガイド付き瞑想や、ポジティブな言葉を唱える「アファメーション」、静かな動画と音楽など、マインドフルネスを実践できるプログラムが楽しめるという。現在は試験運用中としている。

アマゾンは発表文の中で、このブースを利用した従業員の感想を紹介。配送センターで働くある従業員は、「AmaZenは、自分のために時間を取り、いったん立ち止まって自分を取り戻す機会を与えてくれる。おかげで集中力が高まる」などと話している。

「自殺ブース」「棺桶」「ディストピア」...瞑想ブースを揶揄する声

ところが、アマゾンの公式アカウントがこの禅ブースを紹介する動画をツイッターに投稿したところ、批判が殺到した。英公共放送BBCは、「SNSユーザーから多くの冷笑を買ったため削除した」と報じている。

ライターのアレックス・プレスさんは、アマゾンのツイート(削除前)を引用する形で、「搾取され、監視されまくっているアマゾン労働者にとっては、簡易トイレの方がもっと使えたんじゃないかと思う」とツイートした。

ジャーナリストのタリア・ラビンさんは、「移動式の絶望クローゼットより、生活できる給料と労働環境の方がマシ」とツイートした。

また、アマゾンが当初ツイッターに投稿していた動画を使い、米人気テレビ・アニメ『フューチュラマ』で登場した、「自殺ブース」に例えたビデオを作った人もいる。

他にも、SNSには「棺桶」「ディストピア」などの声もあった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ユーロ圏製造業PMI、3月は45カ月ぶり高水準 供

ビジネス

訂正-〔兜町ウオッチャー〕日経平均の底堅さは本物か

ワールド

インドネシア3月インフレ率、目標圏内に低下 イラン

ビジネス

アイリスオーヤマ、ライフドリンクC株を連日買い増し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中