最新記事

世界経済

ビットコイン相場で話題の「マイニング（採掘）」って何？

2021年6月3日（木）17時10分
高山武士（ニッセイ基礎研究所）

なお、ビットコインはプルーフオブワーク（端的に言ってしまえば、計算力≒電力による承認）を採用したブロックチェーンの例であるが、プルーフオブワークではない承認の仕組みを採用するブロックチェーンもある点は補足しておきたい（電力以外の「証拠」で耐改ざん性を担保しようという仕組みといえる）。必ずしも、ブロックチェーンとプルーフオブワークはセットではなく、また、一部の暗号資産では既存のプルーフオブワークという仕組みから転換しようという動きもあるようだ25。

一方、上述の通り、電力が「耐改ざん性」を高め、信頼性につながるのであれば既存のプルーフオブワークも有用であるという考え方もできるだろうし、気候変動を危惧する視点からはクリーンな電力での発掘なら許せるという立場もあるかもしれない。どの仕組みが「良い」のかは結局、人間により判断されるのであり、将来的に生き残っていく暗号資産が結果として人間にとって「良い」と判断された仕組みということになるのかもしれない。

ビットコインのような（分散型であるため、自律的で耐障害性にも優れている）システムの仕組みを（例えばプルーフオブワークから違うものに）変更するには、すべてのネットワーク参加者が使うシステムを変更する必要があるだろう。暗号資産のシステム保守や管理を行っているコミュニティはこうした力を保有している可能性があり、政治的その他の力を使うことで、システム利用を停止することなどもできるかもしれない。こうしたシステム自体が将来的に変更されていく可能性もゼロとは言い切れない（だだし、すべてのシステムを変更する可能性について言及してしまうと"何でもあり"ということになってしまう）。

本コラムでは脚注で触れるにとどめたが、ビットコインはその発行量が決まっている（金のように希少性がある）といった性質なども後押しする形で、これまで需要は増加する一方であった26。現在でもビットコインに対する需要は高く、最近もＥＴＦの組成が検討されているなど、投資対象としての魅力を高めていることに鑑みれば、今後も当面は高い需要が維持されるように思われる。

ビットコインはその価格変動の大きさや、気候変動への関心の高まりにより、最近、多くの報道を目にするようになった。またＮＦＴ（非代替トークン）などの関連技術に関する報道も多くなっているように思う。今後も、こうした技術の動向に注目して行きたい。

-----
24 「ビットコインの電力消費量、多くの国々を超える水準に」Forbes JAPAN（2021/05/12）

25 例えば「ブロックチェーンによるエネルギーの大量消費を解消できるか：動き出したイーサリアムと「PoS」の潜在力」WIRED（2021.03.30）など

26 ビットコインの希少性や経済的な観点からの考察は、例えば、櫨浩一（2018）「仮想通貨と経済～ビットコインを中心として～」『基礎研レポート』2018-03-30を参照。


[執筆者]
高山 武士 (たかやま たけし)
ニッセイ基礎研究所
経済研究部准主任研究員

＜参考記事＞ビットコイン価格は「天井知らず」と説く諸理論
＜参考記事＞ビットコインはインフレヘッジ手段として賢明だが、不安はある

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高度の緊張、民間信用部門で流動性逼迫のリスクと伊中
2026.04.02

ワールド

ロシア、ガソリン輸出を7月末まで禁止　国内供給を優
2026.04.02

ワールド

ロシアの核ミサイル部隊、シベリアで演習実施
2026.04.02

ワールド

インドネシア、株式市場改革が完了　ＭＳＣＩの指摘に
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中