ビットコイン相場で話題の「マイニング(採掘)」って何?

2021年6月3日(木)17時10分
高山武士(ニッセイ基礎研究所)

なお、ビットコインはプルーフオブワーク(端的に言ってしまえば、計算力≒電力による承認)を採用したブロックチェーンの例であるが、プルーフオブワークではない承認の仕組みを採用するブロックチェーンもある点は補足しておきたい(電力以外の「証拠」で耐改ざん性を担保しようという仕組みといえる)。必ずしも、ブロックチェーンとプルーフオブワークはセットではなく、また、一部の暗号資産では既存のプルーフオブワークという仕組みから転換しようという動きもあるようだ25。

一方、上述の通り、電力が「耐改ざん性」を高め、信頼性につながるのであれば既存のプルーフオブワークも有用であるという考え方もできるだろうし、気候変動を危惧する視点からはクリーンな電力での発掘なら許せるという立場もあるかもしれない。どの仕組みが「良い」のかは結局、人間により判断されるのであり、将来的に生き残っていく暗号資産が結果として人間にとって「良い」と判断された仕組みということになるのかもしれない。

ビットコインのような(分散型であるため、自律的で耐障害性にも優れている)システムの仕組みを(例えばプルーフオブワークから違うものに)変更するには、すべてのネットワーク参加者が使うシステムを変更する必要があるだろう。暗号資産のシステム保守や管理を行っているコミュニティはこうした力を保有している可能性があり、政治的その他の力を使うことで、システム利用を停止することなどもできるかもしれない。こうしたシステム自体が将来的に変更されていく可能性もゼロとは言い切れない(だだし、すべてのシステムを変更する可能性について言及してしまうと"何でもあり"ということになってしまう)。

本コラムでは脚注で触れるにとどめたが、ビットコインはその発行量が決まっている(金のように希少性がある)といった性質なども後押しする形で、これまで需要は増加する一方であった26。現在でもビットコインに対する需要は高く、最近もETFの組成が検討されているなど、投資対象としての魅力を高めていることに鑑みれば、今後も当面は高い需要が維持されるように思われる。

ビットコインはその価格変動の大きさや、気候変動への関心の高まりにより、最近、多くの報道を目にするようになった。またNFT(非代替トークン)などの関連技術に関する報道も多くなっているように思う。今後も、こうした技術の動向に注目して行きたい。

-----
24 「ビットコインの電力消費量、多くの国々を超える水準に」Forbes JAPAN(2021/05/12)

25 例えば「ブロックチェーンによるエネルギーの大量消費を解消できるか:動き出したイーサリアムと「PoS」の潜在力」WIRED(2021.03.30)など

26 ビットコインの希少性や経済的な観点からの考察は、例えば、櫨浩一(2018)「仮想通貨と経済~ビットコインを中心として~」『基礎研レポート』2018-03-30を参照。


[執筆者]
高山 武士 (たかやま たけし)
ニッセイ基礎研究所
経済研究部准主任研究員

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:米株で注目される割安な中小銘柄、リスク回

ワールド

サウジが新たなシリア向け大規模投資計画、エネルギー

ワールド

ベネズエラ、ノーベル賞マチャド氏の盟友ら釈放 米国

ワールド

米地裁、NY主要トンネル事業巡る資金凍結を解除 政
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中