ビットコイン相場で話題の「マイニング(採掘)」って何?

2021年6月3日(木)17時10分
高山武士(ニッセイ基礎研究所)

5――おわりに

さて、ここまで「マイニング」とそれに関連する疑問について説明してきた。

結局のところ、「マイニング」はハッシュ値の計算と、それが閾値以下("当たり")かという単純な試行の繰り返しである。そして、この(意味がないように思われる計算に)多くの電力が使われ、マイニングの電力消費量(142.9TWH(テラワットアワー))はノルウェーの消費電力(124TWH)を上回り、世界のデータセンターで消費されている電力(205TWH)に近づく勢いのようである24。

冒頭マスク氏が危惧したように、「ナンス」探しという単純計算の電力を生み出すために、多くの化石燃料が費やされているとすれば、気候変動リスクを懸念する立場としては看過できないところだろう。

なぜこの単純計算にこんなにも電力が使われるのだろうか。ナカモト・サトシの「ナンス」探しという単純計算と金の発掘との比喩表現を用いれば、なぜ金の発掘は行われるのだろうか、というころになろう。

理由のひとつは、それはマイニングで得られるビットコインの報酬が魅力的であるため、と言えるだろう。そして、この魅力度を高めているのは、ビットコインがドルなどの別の通貨と交換できる、商品が購入できる、といった点にもあると見られる(金の発掘が、儲かるから行われるのと同じである)。

そのため、現在のところ、ビットコインには相当な需要があり、その需要の高さに応じた電力が使われていると見られる(電力を利用しても、電力使用料がマイニングの報酬を下回れば儲けられる)。

せっかく電力を使うのであれば、もっと有用な計算に活用できないのかといった指摘もできると思う。ただし、ビットコインによる一見"無駄"に見える電力消費でも、"無駄"とは言い切れない面がある。それは、(必ずしも電力である必要はないが)コストのかかる仕事をしているために、後から書き換えることが大変で、それが「耐改ざん性」を高めているという特徴にある。コストがかからないと「マイニング」の意味がなく、大胆に言ってしまえば"無駄"な「マイニング」だから信頼性が高まっているのである(それがプルーフオブワークという概念であり、実際に、「電力使用量の大きさ≒耐改ざん性の高さ」がビットコインの魅力を高めている面があると思われる)。

仮に、ビットコインの需要が低下すれば、マイニングして報酬を得たいと思う人が少なくなるだろう。「ナンス」探しに使われる計算力(ハッシュレート)が低下すれば、発掘難易度が下がり、ブロックを作成するのに必要な電力も低下する(ビットコインと同じ仕組みで動いているが、ほとんど電力が使われていない他の「暗号資産」は多いとみられる)。

ただ、図表6で見た通り、現在のところそういった需要が低下する気配は見られない。ビットコインの価格は激しく上下に動いているが、マイニングの計算量は安定的に増えている(もちろん、CPU・GPUなどの性能が良くなっている面もあるだろうが、ビットコインの報酬がマイニング需要を激減させるほど低下していないという面も指摘できるだろう)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米財務長官、FRB議長候補2氏を高評価 「オープン

ビジネス

FF金利先物、1月米利下げ確率31%に上昇 失業率

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人・失業率4.6

ビジネス

ホンダがAstemoを子会社化、1523億円で日立
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中