最新記事

森林

無計画な植林が環境を破壊している 侵略種化や8割衰弱も

2021年6月15日(火)18時26分
青葉やまと

植林から外来種の侵略が起きていた

植林の失敗はなにも日英に限ったものではなく、世界各地で繰り返されてきた。環境問題に特化したニュース・サイトの『モンガ・ベイ』は、スリランカでの事例を紹介している。過去に行われたマングローブの植林プロジェクトを評価したところ、事業対象のうち約4割の現場で、植えた樹木が全滅していた。面積別では全1000ヘクタールのうち8割が衰弱し、健全なマングローブの生態系が根づいたのは2割に過ぎなかったという。研究者たちは、大部分がマングローブの生育に不適切な土壌だったと指摘している。

南アフリカに目を移せば、19世紀に植えられた外来種のオーストラリア産アカシアが、侵略的な勢いで繁栄している。今ではその伐採に毎年大金が投じられている状態だ。顛末を紹介するガーディアン紙は、「不適切な木を不適切な場所に植えると、害がメリットを圧倒的に上回り、人々と自然のためにならないばかりか炭素の吸収も果たせない」と述べている。

自然林を蘇らせる手法が評価されている

このように植林は、既存生態系の破壊や外来植物の拡大に加え、農地縮小のジレンマや維持の難しさなど、多くの問題を潜在的に抱えている。善意の植林を責めるべきではないが、より実効的な手法が求められているのも確かだ。ガーディアン紙はオリジナルの植生を十分に考慮した植林が望ましいとしており、そうした方向での植林継続も一案になるだろう。

このところの傾向としては、自然界の回復能力を引き出す手法が注目を浴びている。人工的に木を植えるのではなく、土地本来の植生が再び活力を取り戻せるよう、人の手で最小限の手助けをするスタンスだ。BBCは、スコットランドで鹿を駆除することにより森林を再生させた成功例や、ルワンダでシダ植物を除去することで森の活力を蘇らせた事例を紹介している。

土地本来の状態に近い植物相が回復する可能性があり、生育に適した環境と合致することから、炭素の蓄積効率が高まるのではないかと期待されている。イギリスのキュー王立植物園の研究者たちが発表した論文によると、自然林を再生させた場合の炭素の吸収速度は、植林に比べて最大で40倍に達する可能性があるという。

難点としては、植林のように整然とした森林には仕上がらないため、美観が重視される市街地には向かないだろう。しかし、樹木本来の再生力に委ねることから維持管理コストが低く、予算あたりさらに多くの面積を緑化できるメリットがある。環境意識がますます高まるにつれ、植林に代わって自然林の再生が検討される機会が増えてゆくのかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

パレスチナ国家承認、米国民の6割支持=ロイター/イ

ワールド

潜水艦の次世代動力、原子力含め「あらゆる選択肢排除

ビジネス

中国債券市場で外国人の比率低下、保有5カ月連続減 

ワールド

台湾、米国との軍事協力を段階的拡大へ 相互訪問・演
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 5
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 8
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 9
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 10
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中