最新記事

森林

無計画な植林が環境を破壊している　侵略種化や8割衰弱も

2021年6月15日（火）18時26分
青葉やまと

植林から外来種の侵略が起きていた

植林の失敗はなにも日英に限ったものではなく、世界各地で繰り返されてきた。環境問題に特化したニュース・サイトの『モンガ・ベイ』は、スリランカでの事例を紹介している。過去に行われたマングローブの植林プロジェクトを評価したところ、事業対象のうち約4割の現場で、植えた樹木が全滅していた。面積別では全1000ヘクタールのうち8割が衰弱し、健全なマングローブの生態系が根づいたのは2割に過ぎなかったという。研究者たちは、大部分がマングローブの生育に不適切な土壌だったと指摘している。

南アフリカに目を移せば、19世紀に植えられた外来種のオーストラリア産アカシアが、侵略的な勢いで繁栄している。今ではその伐採に毎年大金が投じられている状態だ。顛末を紹介するガーディアン紙は、「不適切な木を不適切な場所に植えると、害がメリットを圧倒的に上回り、人々と自然のためにならないばかりか炭素の吸収も果たせない」と述べている。

自然林を蘇らせる手法が評価されている

このように植林は、既存生態系の破壊や外来植物の拡大に加え、農地縮小のジレンマや維持の難しさなど、多くの問題を潜在的に抱えている。善意の植林を責めるべきではないが、より実効的な手法が求められているのも確かだ。ガーディアン紙はオリジナルの植生を十分に考慮した植林が望ましいとしており、そうした方向での植林継続も一案になるだろう。

このところの傾向としては、自然界の回復能力を引き出す手法が注目を浴びている。人工的に木を植えるのではなく、土地本来の植生が再び活力を取り戻せるよう、人の手で最小限の手助けをするスタンスだ。BBCは、スコットランドで鹿を駆除することにより森林を再生させた成功例や、ルワンダでシダ植物を除去することで森の活力を蘇らせた事例を紹介している。

土地本来の状態に近い植物相が回復する可能性があり、生育に適した環境と合致することから、炭素の蓄積効率が高まるのではないかと期待されている。イギリスのキュー王立植物園の研究者たちが発表した論文によると、自然林を再生させた場合の炭素の吸収速度は、植林に比べて最大で40倍に達する可能性があるという。

難点としては、植林のように整然とした森林には仕上がらないため、美観が重視される市街地には向かないだろう。しかし、樹木本来の再生力に委ねることから維持管理コストが低く、予算あたりさらに多くの面積を緑化できるメリットがある。環境意識がますます高まるにつれ、植林に代わって自然林の再生が検討される機会が増えてゆくのかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米戦闘機、イラン上空で撃墜　乗員1人救助との報道
2026.04.04

ワールド

ロシア・トルコ首脳が電話会談、中東情勢について協議
2026.04.04

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多　
2026.04.04

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡「時間あれば開放できる」　
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている？ 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 9
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中