最新記事

森林

無計画な植林が環境を破壊している　侵略種化や8割衰弱も

2021年6月15日（火）18時26分
青葉やまと

植林から外来種の侵略が起きていた

植林の失敗はなにも日英に限ったものではなく、世界各地で繰り返されてきた。環境問題に特化したニュース・サイトの『モンガ・ベイ』は、スリランカでの事例を紹介している。過去に行われたマングローブの植林プロジェクトを評価したところ、事業対象のうち約4割の現場で、植えた樹木が全滅していた。面積別では全1000ヘクタールのうち8割が衰弱し、健全なマングローブの生態系が根づいたのは2割に過ぎなかったという。研究者たちは、大部分がマングローブの生育に不適切な土壌だったと指摘している。

南アフリカに目を移せば、19世紀に植えられた外来種のオーストラリア産アカシアが、侵略的な勢いで繁栄している。今ではその伐採に毎年大金が投じられている状態だ。顛末を紹介するガーディアン紙は、「不適切な木を不適切な場所に植えると、害がメリットを圧倒的に上回り、人々と自然のためにならないばかりか炭素の吸収も果たせない」と述べている。

自然林を蘇らせる手法が評価されている

このように植林は、既存生態系の破壊や外来植物の拡大に加え、農地縮小のジレンマや維持の難しさなど、多くの問題を潜在的に抱えている。善意の植林を責めるべきではないが、より実効的な手法が求められているのも確かだ。ガーディアン紙はオリジナルの植生を十分に考慮した植林が望ましいとしており、そうした方向での植林継続も一案になるだろう。

このところの傾向としては、自然界の回復能力を引き出す手法が注目を浴びている。人工的に木を植えるのではなく、土地本来の植生が再び活力を取り戻せるよう、人の手で最小限の手助けをするスタンスだ。BBCは、スコットランドで鹿を駆除することにより森林を再生させた成功例や、ルワンダでシダ植物を除去することで森の活力を蘇らせた事例を紹介している。

土地本来の状態に近い植物相が回復する可能性があり、生育に適した環境と合致することから、炭素の蓄積効率が高まるのではないかと期待されている。イギリスのキュー王立植物園の研究者たちが発表した論文によると、自然林を再生させた場合の炭素の吸収速度は、植林に比べて最大で40倍に達する可能性があるという。

難点としては、植林のように整然とした森林には仕上がらないため、美観が重視される市街地には向かないだろう。しかし、樹木本来の再生力に委ねることから維持管理コストが低く、予算あたりさらに多くの面積を緑化できるメリットがある。環境意識がますます高まるにつれ、植林に代わって自然林の再生が検討される機会が増えてゆくのかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏の移民取り締まり、共和党支持者の意見分か
2026.01.15

ビジネス

銀行課税で融資・金融の安定性損なうべきではない＝Ｅ
2026.01.15

ワールド

ロシア、ＮＡＴＯの「グリーンランド脅威論」は作り話
2026.01.15

ワールド

訪中したカナダ首相、両国関係の改善と習主席の指導力
2026.01.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広がる波紋、その「衝撃の価格」とは？
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    イランの体制転換は秒読み？　イラン国民が「打倒ハ…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 8
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 9
    年始早々軍事介入を行ったトランプ...強硬な外交で支…
  • 10
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 8
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中