最新記事

教育

「宿題なし・定期テストなし」でも生徒が勝手に勉強する公立中学校の『肯定感の育て方』

2021年6月10日(木)18時05分
工藤 勇一(横浜創英中学・高等学校校長) *PRESIDENT Onlineからの転載
横浜創英中学・高等学校校長の工藤 勇一さん

横浜創英中学・高等学校校長の工藤 勇一さん(撮影:岡村智明)


子供の自主性はどうすれば育つのか。横浜創英中学高等学校校長の工藤勇一さんは、2014年から6年間務めた名門千代田区立麹町中学校の校長時代に、宿題、定期テスト、クラス担任制を廃止した。「日本の学校教育は『起立、気をつけ、礼、着席』に象徴されるように、すべて命令形。これでは主体性は育ちません」という。工藤さんが生徒に繰り返し使ってきた3つの魔法の質問を紹介しよう――。

※本稿は、『プレジデントFamily2021春号』の一部を再編集したものです。

自分で決められる子になる「3つの言葉」

私はおととしまで、東京都の千代田区立麹町中学校で校長を務めていましたが、毎年、中1の入学後に着手するのは、生徒の主体性を取り戻すリハビリでした。

今の子たちの中には、幼いときから勉強も遊びも与えられ続け、親や大人の指示にしたがってきた子が少なくありません。

そういう子は、楽しいことも、やるべきことも、外から与えられるのが当然と、無意識で思ってしまっています。その結果、自分で決めて行動することができない子が多いのです。

また、日本の学校教育は、「起立、気をつけ、礼、着席」に象徴されるように、すべて命令形です。これでは主体性は育ちません。

主体性を失ってしまった子を変えるために、問題が起きるたびに私たちが繰り返し使ってきた三つの言葉があります。

まず一つ目の言葉は「どうしたの?」です。お互いに現状を把握する言葉です。その回答がどんなに勝手な理由でも叱ったりはしません。

二つ目は「じゃあ、この後、君はどうしたいの?」です。この質問に答えられない子が大半です。今までそう問われる経験がなかったから当然です。

そこで三つ目に「何か手伝えることはある?」と尋ねます。最初のうちは解決策をこちらから提案し、最終的にどうするかは生徒に任せるようにしていました。

私たちは学校でトラブルが起きたときにも、頭ごなしに叱ったりせず、必ずこの三つの言葉を使って生徒と対話してきました。三つの言葉がすべて質問形になっている点がポイントです。

「自分で国や社会を変えられると思う」率が3倍近く多い

自分で決めるという経験を積み重ねるうちに、子供たちの自己肯定感はどんどん上がっていきます。その証拠とも言える興味深い調査結果があります。

世界の若者が対象の「18歳意識調査」で「自分で国や社会を変えられると思う」という項目で「そう思う」と答えた日本の若者は18.3%で9カ国中、最下位でした。

しかし、同じ質問を麹町中の3年生にしたところ、50.5%もの生徒が「そう思う」と答えたんです。自己決定を繰り返す中で自分に自信がついたのだと思います。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

FRBのバランスシート、縮小へ複数の道筋ある=米ダ

ワールド

イランの革命防衛隊、バーレーンの米アマゾン施設攻撃

ワールド

イラン、ホルムズ海峡の航行監視でオマーンと協定文書
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中