最新記事

暗号資産

カール・アイカーンも参入!? ビットコイン暴落でも著名投資家は強気

2021年5月28日（金）11時39分
ジェンキンス沙智（在米ジャーナリスト）
ウォール街と仮想通貨（イメージ）

ウォール街も暗号資産を無視できなくなってきた　simoncarter-iStock.

＜1カ月で半値になる暗号資産に、なぜ将来性があると思えるのか？＞

ビットコインをはじめとする暗号資産（仮想通貨）の投資家にとって、この数週間は胃の痛む相場展開となっている。

代表的な暗号資産であるビットコインの価格がテスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）の発言や中国政府による規制強化の動きを嫌気した売りに押され、史上最高値をつけてからわずか1ヵ月余りで半値まで急落したほか、イーサリアムやドージコインなどのアルトコイン（ビットコイン以外の暗号資産）も同じく大荒れ模様となっている。

著名投資家のマーク・キューバン氏は先日、この暴落を「大いなる巻き戻し（Great Unwind）」と呼び、借り入れた資金を元手に暗号資産を購入した後、これを貸し出してさらに高い利回りを獲得してきた投資家が連鎖的なポジション解消を余儀なくされるリスクに警鐘を鳴らした。

ところが市場全体では、一部を除いて驚くほど投資家心理が悪化しておらず、強気派はわずか半年で相場を4倍に押し上げた熱量そのままに、押し目買いのチャンスを虎視淡々と狙っている。

用途が広がり制度の一部に

楽観論を支える根拠の1つは、暗号資産に働いている好循環のメカニズムだ。今年はペイパルがビットコインなどを使ってオンラインストアでの支払いができる機能を立ち上げたほか、スターバックスがビットコインでプリペイドカードにチャージできる仕組みを確立するなど、決済手段としての普及に向けた道が大きく開きつつある。

また、モルガン・スタンレーがビットコインで運用するファンドへのアクセスを提供し始めたり、ゴールドマン・サックスがビットコイン価格に連動するデリバティブ商品の取引に乗り出すなど、大手金融機関の間でも暗号資産需要を取り込む動きが広がっている。こうした動きに伴って流動性も高まっており、相場急落後もこの根本的な環境に変わりはない。

暗号資産はこれまで、一部の投資家のみが熱狂的に取引している新興資産としての色合いが強かったが、ここ数ヵ月の価格上昇や市場拡大で、すでに伝統的資産と横並びでポートフォリオへの組み入れを検討されるまでに成長している。

ヘッジファンド世界最大手ブリッジウォーター・アソシエイツの創業者で、暗号資産弱気派として知られていたレイ・ダリオ氏は今週、仮想通貨メディアのコインデスクが主催したイベントで債券よりビットコインを選好する考えを示して市場の注目を集めた。また、少なくとも昨年末時点では暗号資産に懐疑的な見方をしていたにもかかわらず、今ではビットコインを「いくらか保有している」と明らかにした。

＜参考記事＞ビットコインが定着するか崩壊するか、運命が決まる時は間もなく来る
＜参考記事＞ビットコインが、既に失敗した「賢くない」投資である理由

次のページなぜ「債券よりビットコイン」か
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英失業率、第4四半期5.2％　パンデミック除き約1
2026.02.17

ワールド

ＩＳ戦闘員とみられる豪国民の家族、政府は帰国支援せ
2026.02.17

ワールド

金価格が2％超下落、ドル上昇で　取引閑散
2026.02.17

ビジネス

日経平均は4日続落、一時600円超安　株高後の調整
2026.02.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中