最新記事

幼児教育

幼児期の英語教育に効果あり コツは歌と遊びと親子で楽しむこと

Learning the Fun Way

2021年5月29日(土)17時27分
村井裕美
英語が書かれたブロックで遊ぶ赤ちゃん

TOM MERTON/ISTOCKPHOTO

<発音や文法のルールを自然に身に付けられる早期の英語学習は、親子で会話しながら「楽しんで」進めよう>

わが子が英語に堪能になることを夢見る親は少なくない。その一方で、早期からの英語教育に躊躇する人も多い。日本語もままならない幼児に英語を教えることに意味があるのか、日本語の習得の邪魔になるのでは、などの不安があるからだ。

確かに、過熱する一方の早期英語教育ブームには、懐疑的な見方も多い。赤ちゃんが1万時間以上かけて母語を覚えるのに比べれば、週にほんの数時間の英語学習など「ゼロに等しい」という専門家もいる。日本語の能力を伸ばすほうが先だ、という声も多い。

だが、悩める親たちにとって励みになりそうな研究が次々と明らかになっている。幼いうちから英語に親しませるのは、決して無意味ではないというのだ。

英語の中でも文法のルールや発音の仕方などのようにコツを身に付ける必要のある学習は、「むしろ幼いときから始めるべきだ」と指摘する英語教育の専門家もいる。話したり書いたりといった日常のコミュニケーションの中で、分析的ではなく機能的に覚える必要があるためだ。早くから英語のイントネーションやリズムに慣れるのもいい。

英語学習で日本語能力の発達に問題が出るのではないかと考える親もいるが、玉川大学教職大学院の佐藤久美子名誉教授は「日本で暮らす普通の日本人家庭の子供なら心配は無用」と言う。一方、父と母で母語が異なるなどのバイリンガル家庭では、子供が言語を混同し、言葉の獲得が遅れるケースもある。

では実際、子供の英語力を育てるために何をどうすればいいのか。専門家に一致する見解は、「楽しくなければいけない」ということ。何かを教え込もうと思ってはいけない。専門家に聞いた家庭でできる英語学習のコツを紹介しよう。

■親子で歌う

英語の歌を楽しく聞くだけでなく、子供向けの歌を親子で一緒に歌ったり踊ったりするのはさらに効果的だ。「大きな栗の木の下で」などおなじみの日本の歌の英語版も子供は喜ぶ。リズムに乗せて単語を唱える「チャンツ」も言葉を反復して覚えるには効果がある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米経済金融情勢の日本経済への影響、しっかり注視=米

ワールド

メキシコ、中国などに最大50%関税 上院も法案承認

ワールド

日米が共同飛行訓練、10日に日本海で 米軍のB52

ワールド

「トランプ・ゴールドカード」正式始動、100万ドル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは?
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中