最新記事

新型コロナウイルス

若年の新型コロナ感染者で心臓血管系への影響が長期に及ぶおそれ、との研究結果

2021年5月17日（月）18時30分
松岡由希子

ベルギー、夜間外出禁止令の終了を祝う若者で賑わうが...... 　　　REUTERS/ YvesHerman

＜新型コロナウイルスに感染し、軽症で回復した健康な若年の感染者でも、心臓血管系への影響がみられることが明らかとなった＞

新型コロナウイルス感染症は主に呼吸器症状がみられる感染症として知られているが、軽症で回復した健康な若年の感染者でも心臓血管系への影響がみられることが明らかとなった。

米アパラチアン州立大学の研究チームは、新型コロナウイルスのPCR検査で陽性と診断され、3〜4週間経過した19〜21歳の15名と健康な22〜24歳の若者15名の計30名を対象に、頸動脈の超音波検査を用いて血管の健康度を調べた。なお、新型コロナウイルス感染症に罹患した被験者はいずれも軽症で回復し、入院した者はいない。

健康な若い人でも、長期にわたって影響が残るおそれがある

2021年4月26日に学術雑誌「エクスペリメンタル・フィシオロジー」で発表された研究結果によると、新型コロナウイルス感染症に罹患したグループは健康なグループに比べて、血管が硬く、弾力性が低い。脳へ血液を送る頸動脈の膨張性は27％低く、弾力性も22％低かった。また、心臓からの血液を全身に運ぶ大動脈にも影響がみられた。

サンプル数が小さく、新型コロナウイルス感染症に罹患した被験者の血管が罹患前にどのような状態であったのか不明な点で、この研究結果には限界があるものの、研究論文の責任著者でアパラチアン州立大学のステファン・ラッチフォールド准教授は「新型コロナウイルス感染症の影響を比較的受けづらいと考えられてきた健康な若い人でも、長期にわたって影響が残るおそれがある」と警鐘を鳴らす。研究チームでは、新型コロナウイルス感染症に罹患した被験者を6ヶ月追跡し、動脈が健康に回復するのかどうか、観察する方針だ。

回復した人の血管に変化がみられる

新型コロナウイルス感染症から回復した人の血管に変化がみられることは他の研究結果でも示されている。仏ストラスブール大学の研究チームは、2021年3月23日に発表した研究論文で「新型コロナウイルスへの感染者は、重症度にかかわらず、最長3ヶ月にわたって、血管内皮機能が低下する」ことを明らかにした。

また、アパラチアン州立大学の別の研究チームが2021年1月15日に発表した研究論文
では、新型コロナウイルスへの感染が確認されて3〜4週間経過した若者の血管機能に変化がみられることが示されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が相互関税発表、日本は24％　全ての国に
2025.04.03

ビジネス

米、中国・香港からの小口輸入品免税を5月2日廃止＝
2025.04.03

ワールド

再送日本の関税24％、働き掛け奏功せず　安倍元首相
2025.04.03

ビジネス

ＢＨＰ、豪鉄鉱石・石炭部門の分離を検討
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中