最新記事

中国

獅子像から消えた「文革」の文字──習近平の毛沢東礼賛が原因か?

2021年5月11日(火)14時05分
遠藤誉(中国問題グローバル研究所所長)

これは毛沢東が犯した罪であり、文革は「二度とあってはならない現象」として、多くの人民の心に刻まれている。

したがって「文革中」という文言が「災難から逃れるために」という文脈の中であるのは、「毛沢東を批判していること」につながる。だから、文物保管の責任者が、「習近平への忖度」から削除したことが考えられる。

習近平はなぜ毛沢東を高く評価するのか?

習近平政権になってから、「毛沢東への先祖返り」と揶揄されるほど、習近平は毛沢東を高く評価するようになっているのはたしかなことだ。

なぜなら毛沢東から「諸葛孔明よりも賢い」と褒められていた習近平の父・習仲勲は、鄧小平の陰謀により失脚し、軟禁や投獄などで16年間の冤罪を受けたまま苦難の歳月を送っている(習仲勲を失脚させた犯人が鄧小平であることは、拙著『習近平 父を破滅させた鄧小平への復讐』で詳述した)。

習仲勲はまた、毛沢東が「長征」(1934年~36年)の着地点として選んだ延安がある西北革命根拠地を築いた英雄の一人だ。毛沢東が西北革命根拠地の近くまで来た1935年10月、習仲勲は共産党内部の権力争いに巻き込まれ生き埋めにされる寸前だった。

それを知った毛沢東が、習仲勲らを殺害してはならないと緊急命令を出したので、命拾いをしたという事実がある。

もし毛沢東が「習仲勲らを殺害してはならない」という命令を出していなければ1935年10月に習仲勲はこの世から消されたし、となれば習近平がこの世に生まれることもなかったことにある。

だから習近平にとって毛沢東は「父親の命の恩人」であるだけでなく、「自分をこの世に誕生させた恩人」でもあるわけだ。

あの革命根拠地がなかったら、新中国(現在の中華人民共和国)は誕生していない。

だというのに、鄧小平は嫉妬心と野心から、習仲勲ら西北革命根拠地にいた革命家たちを次から次へと失脚に持って行った。その陰謀劇を描いたのが『習近平 父を破滅させた鄧小平への復讐』だ。

2012年に中共中央総書記と中央軍事委員会主席にまで上り詰め、2013年には国家主席になった習近平は、鄧小平への復讐心も手伝ってだろう、「毛沢東回帰」と言われる言動が目立つようになった。

しかし、それは決して「第2の文革」を企てていることにはつながらない。

文革は自分の父親をさらに屈辱のどん底に追いやっているし、それがどれだけ中国の経済を破壊させてしまったかを習近平は知り尽くしているはずだ。

いまアメリカに打ち勝って「中華民族の偉大なる復興」を成し遂げることによって、父の無念を晴らそうとしている習近平が、文革に向かう可能性はゼロであると断言できる。 それを理解するには、鄧小平が何をやったかを深く知る必要がある。

鄧小平神話こそが、中国を強国に持って行った元凶であって、西側諸国がやるべきことは、鄧小平神話を打ち砕く勇気を持つことである。

それは「真実を見る勇気を持てるか否か」に掛かっている。

日本が中国の属国とならないためにも、多くの日本国民が、この現実を直視する勇気を持つことを祈ってやまない。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

この筆者の記事一覧はこちら

51-Acj5FPaL.jpg[執筆者]遠藤 誉
中国問題グローバル研究所所長、筑波大学名誉教授、理学博士
1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。中国問題グローバル研究所所長。筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会学研究所客員研究員・教授などを歴任。著書に『裏切りと陰謀の中国共産党建党100年秘史  習近平 父を破滅させた鄧小平への復讐』(ビジネス社、3月22日出版)、『ポストコロナの米中覇権とデジタル人民元』、『激突!遠藤vs田原 日中と習近平国賓』、『米中貿易戦争の裏側 東アジアの地殻変動を読み解く』,『「中国製造2025」の衝撃 習近平はいま何を目論んでいるのか』、『毛沢東 日本軍と共謀した男』、『卡子(チャーズ) 中国建国の残火』、『ネット大国中国 言論をめぐる攻防』、『中国がシリコンバレーとつながるとき』など多数。

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

野口日銀委員の後任含む同意人事案、25日にも提示=

ビジネス

マツダ、米関税で4ー12月期純損益は147億円の赤

ワールド

ブラジル中銀、政策の「微調整」が鍵を握る=総裁

ワールド

米、民主党州向け公衆衛生助成金を6億ドル削減へ=報
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中