最新記事

ワクチン

鼻スプレー型ワクチン、各国で臨床試験へ 気道内の免疫形成に有利

2021年4月30日(金)18時30分
青葉やまと

扱いが難しい注射型のワクチン接種を見直し、スプレー式の普及につなげる動きが活発だ...... nensuria-iStock

<ワクチン接種が進まない日本を尻目に、世界では一歩先を見据えた研究が進む。各国で臨床試験が始まる鼻スプレー型ワクチンは、手軽に接種できるだけでなく、従来型より高い有効率が見込まれるという>

英オックスフォード大学は3月、アストラゼネカ社と共同開発した鼻腔スプレー式ワクチンの初期段階の試験について、参加者の募集に入った。英フィナンシャル・タイムズ紙が入手した文書により明らかになった。第1段階の試験を7月ごろまでに終える計画だ。

こうした動きは、世界的にもめずらしいものではない。カナダ、オーストラリア、ロシア、インドなど世界各国で、扱いが難しい注射型のワクチン接種を見直し、スプレー式の普及につなげる動きが活発だ。

カナダではサイトファージ社が、鼻腔および口腔スプレー式ワクチンの試験に乗り出そうとしている。ラジオ・カナダによると、まずは動物実験で安全性を確かめる方針だ。

オーストラリアではすでに動物を用いた前段階の試験が完了しており、6月から9月に人間を対象とした臨床試験に入る計画になっている。

ロシアではすでに、スプートニクVワクチンの経鼻投与の臨床試験が始まっている。試験を主導するガマレヤ記念国立疫学・微生物学研究センターは、現在までのところ重篤な副作用は確認されていないと胸を張る。

感染第2波が深刻なインドでも、バーラト・バイオテック社が鼻腔スプレーのテストに着手した。人口13億を超えるインドで全員が二度のワクチン接種を受けるには、26億本の注射針が必要になる。


現地ニュース局の『インディアTV』は、注射器を必要とせず接種も1回で済むこのワクチンが、「COVIDとの闘いを根本から変える革命的な存在」になるのではないかと期待を寄せている。

これらに加えて中国本土ではすでに第二段階までの試験が完了しており、香港でのさらなる試験を待っている段階だ。

注射型よりも高い効果が期待されている

注射器を必要としない鼻スプレー型ワクチンが実用化に至れば、より手軽にワクチンを接種できるようになる。往々にして手軽な代替手段というものは、効果の面で劣るのが相場だ。しかし、新型コロナ用ワクチンの場合、むしろ注射型よりも優秀な免疫作用をもたらすことが予想されている。

フィナンシャル・タイムズ紙は、「鼻腔スプレー型ワクチンは投与が従来よりも容易であり、かつ感染率を顕著に引き下げる可能性がある。COVID-19を引き起こすSars-Cov-2ウイルスが、主として(鼻腔から喉までの)上気道から侵入するためだ」と解説している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州、4月に石油供給混乱顕在化 IEA「史上最大規

ワールド

ロ、米との犯罪人引渡し条約締結国への渡航自粛を勧告

ワールド

バンス米副大統領、イラン巡り仲介者協議 停戦条件伝

ワールド

イランが停戦要請とトランプ氏、ホルムズ海峡開放なら
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中