最新記事

宇宙

硬貨大のブラックホールが地球を破壊する

A Coin-Sized Black Hole Would Destroy Earth—Here's How

2021年4月6日(火)17時00分
エド・ブラウン

地球の回転や外向きの圧力を考慮に入れなければ、地球全体が約10〜15分でブラックホールに飲み込まれるはずだが、実際に起きることは、もっと複雑なのだ。

地球にブラックホールに呑み込まれることは、理論的にはありうる。だが、地球上に1セント銅貨サイズのブラックホールを作ることは実際には不可能だ。そのためには、膨大な量の物質と、それをごく小さなものに凝縮する方法がなければならない。さらに、これまで観測されたなかで地球に最も近いブラックホールは、1000光年離れている。

膨大な質量が、非常に小さな空間の一点に詰め込まれているブラックホールは、信じられないほど破壊的であると考えられている。宇宙に存在するブラックホールは、「事象の地平線」と呼ばれる球体に囲まれ、光をはじめ、この球体に入り込んだ物質は決して外に出ることはできない。

ブラックホールの大きさは、その事象の地平線の半径の観点から考えることができる。これは重力半径または、1世紀以上前にアインシュタインの方程式から、ブラックホールの存在を示唆するアイデアを導き出したドイツの天文学者カール・シュワルツシルトにちなんで「シュワルツシルト半径」と呼ばれている。

極小から超大質量まで

シュワルツシルト半径があるのは、ブラックホールだけではない。惑星や月、人間のような質量を持つ物体には、シュワルツシルト半径が存在する。

物理的半径がシュワルツシルト半径よりも小さくなると、物体はブラックホールになる。地球のシュワルツシルト半径は直径約8.7ミリ(直径約17.5ミリ)と考えられている。

アメリカの1セント銅貨は直径約19ミリなので、もし誰かが地球を米1セント銅貨より少し小さく縮めると、地球はブラックホールと化す。つまり、1セント銅貨サイズのブラックホールが存在するとすれば、その質量は地球よりも少し大きい。

一方、大きさが途方もないブラックホールも存在し、「超大質量ブラックホール(SLABS)」と呼ばれている。宇宙最大のブラックホールとされるTON 618の質量は、太陽の660億倍だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、JPモルガンとCEO提訴 デバンキング

ワールド

欧州は行動の勇気欠く、ゼレンスキー氏が批判 ダボス

ビジネス

米国債保有増、8割が欧州 25年に「米国売り」見ら

ワールド

米エネ長官、世界の石油生産倍増を提唱 グリーンエネ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中