最新記事

地球外物質

地球には年間約5200トンの地球外物質が降り注いでいる

2021年4月12日（月）17時50分
松岡由希子

南極で採取された地球外物質　photo: Cécile Engrand/Jean Duprat

＜フランス国立科学研究センターなどの研究チームが、南極で地球外物質を採取し、これを分析したところ、年間5200トンの地球外の塵が地表に到達していることがわかった...... ＞

地球は毎年、彗星や小惑星からの塵と遭遇している。これら惑星間塵の粒子は、地球の大気を通過して流星になったり、微小隕石として地表に到達することもある。

それでは、地球には宇宙の塵がどれくらい降り注いでいるのだろうか。フランス国立科学研究センター（CNRS）、パリ＝サクレ大学、米国の国立自然史博物館（NMNH）らの国際研究チームは、約20年の研究活動を経て、「年間5200トンの地球外の塵が地表に到達している」との研究論文を2021年4月15日発行の学術雑誌「アース＆プラネタリー・サイエンス・レターズ」で発表した。

南極で30〜200ミクロンの地球外物質を採取し分析

研究チームは、南極大陸東部アデリー海岸から1100キロ内陸の氷床「ドームC」にあるフランスとイタリアの共同観測基地「コンコルディア基地」で6回にわたって調査を実施。30〜200ミクロンの地球外物質を採取し、これを分析した。「ドームC」は、積雪が少なく、大気中の塵がほとんどないため、地表に到達した地球外物質の採取場所に適している。

matuoka20210412bb.jpg

3-morethan5000.jpg

©Jean Duprat/ Cécile Engrand/ CNRS Photothèque

一連の調査で、未融解微小隕石（uMM）1280個と宇宙球粒（大気圏に突入した際に完全に融解した物質：CS）808個が特定された。研究チームは、これらをもとに年間の流入量を予測し、約1600トンの未融解微小隕石と3600トンの宇宙球粒とを合わせて約5200トンが地表に到達していることを示した。これらのうち約80％は彗星から到来したもので、その多くが木星族彗星からのものとみられる。残り20％は小惑星からのものだ。

1-s2.0-S0012.jpeg

Cécile Engrand/Jean Duprat

大気圏突入前の宇宙塵の質量は1万5000トン

研究チームの予測によると、大気圏突入前の宇宙塵の質量は1万5000トンで、地表に到達する質量よりも大きい。このように質量の差が生じる原因については明らかになっていないが、研究チームは、「地表に到達した未融解微小隕石が小さくて脆く、十分に採取されなかった」、「大気圏突入前に宇宙塵の一部が取り除かれた」、「惑星間塵の粒子の数が想定よりも少ない」という3つの仮説を示している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ＵＳＭＣＡ離脱を検討＝報道
2026.02.12

ビジネス

米雇用創出、86.2万人下方修正　25年3月までの
2026.02.12

ワールド

ＮＡＴＯ、北極圏プレゼンス強化で新任務　加盟国間の
2026.02.12

ワールド

イラン高官「ミサイル能力について交渉せず」、米との
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 5
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中