最新記事

シリア

アサド政権が越えてはならない「一線」を越えた日

THE ARROW’S PATH

2021年3月18日(木)18時00分
ジョビー・ウォリック(ジャーナリスト)
シリア政府軍の爆撃で家族を亡くした男性(2013年1月3日)

シリア政府軍の爆撃で家族を失い嘆き悲しむ男性(アレッポ、2013年1月3日) Muzaffar Salman-REUTERS

<アサド政権は国連調査団の目の前で化学兵器による大規模攻撃を強行した>

ワシントン・ポスト紙のジョビー・ウォリックは、国家安全保障に詳しいピュリツァー賞受賞記者。新刊書『レッドライン』(未邦訳)は、シリアにおける化学兵器の発見・破壊と過激派組織イスラム国(IS)の打倒を目指したアメリカの闘いに焦点を当てている。

同書は、別の人権侵害疑惑の調査で既に首都ダマスカス入りしていた国連調査団の2013年8月21日の信じ難い経験も描いている。その日、近郊の村々に新たな攻撃が行われ、少なくとも1400人が死亡。過去数十年で最悪の化学兵器の使用例として知られるようになる暴挙だ。

また、シリアが「レッドライン」(越えてはならない一線)を越えても、当時のバラク・オバマ米大統領が介入しなかった理由にも触れている。オバマが武力行使をためらったのは、1つには現地にいる国連調査団の身の安全を懸念したからだった。

以下は同書からの抜粋である。

* * *


8月21日午前2時30分過ぎ、激しい砲撃が始まった。国連調査団は何キロか離れたダマスカスのフォーシーズンズホテルにいたが、いつもの攻撃とは違うと感じたはずだ。

闇夜に走る明るい筋のように見えるロケット弾は、旧市街の上空で弧を描き、東へ数キロの地点に着弾した。遠くの花火のような閃光と、鈍い爆発音。長い中断の後、ロケット弾の攻撃は南西方向に狙いを変え、それが夜明け前まで続いた。

調査団の団長であるスウェーデンの科学者オーケ・セルストロムは、ベッドから起き上がり、本能的にテレビをつけた。ニュース速報によれば、激しい攻撃のため首都郊外のどこかで大量の死傷者が出たらしい。

画面に映し出された光景は衝撃的だった。無数の息絶えた犠牲者が地面に横たえられていた。パジャマ姿の子供もいる。不思議なことに、目立った負傷はなく、ほぼ全員が水をかぶったようにずぶぬれだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師が空爆で死亡、86歳 米

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡、国営メディア確認 

ワールド

ドバイで空港と代表的ホテルが被害、イランの攻撃で

ワールド

石油・ガスメジャーや商社、ホルムズ海峡経由の輸送停
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中