最新記事

シリア

アサド政権が越えてはならない「一線」を越えた日

THE ARROW’S PATH

2021年3月18日(木)18時00分
ジョビー・ウォリック(ジャーナリスト)
シリア政府軍の爆撃で家族を亡くした男性(2013年1月3日)

シリア政府軍の爆撃で家族を失い嘆き悲しむ男性(アレッポ、2013年1月3日) Muzaffar Salman-REUTERS

<アサド政権は国連調査団の目の前で化学兵器による大規模攻撃を強行した>

ワシントン・ポスト紙のジョビー・ウォリックは、国家安全保障に詳しいピュリツァー賞受賞記者。新刊書『レッドライン』(未邦訳)は、シリアにおける化学兵器の発見・破壊と過激派組織イスラム国(IS)の打倒を目指したアメリカの闘いに焦点を当てている。

同書は、別の人権侵害疑惑の調査で既に首都ダマスカス入りしていた国連調査団の2013年8月21日の信じ難い経験も描いている。その日、近郊の村々に新たな攻撃が行われ、少なくとも1400人が死亡。過去数十年で最悪の化学兵器の使用例として知られるようになる暴挙だ。

また、シリアが「レッドライン」(越えてはならない一線)を越えても、当時のバラク・オバマ米大統領が介入しなかった理由にも触れている。オバマが武力行使をためらったのは、1つには現地にいる国連調査団の身の安全を懸念したからだった。

以下は同書からの抜粋である。

* * *


8月21日午前2時30分過ぎ、激しい砲撃が始まった。国連調査団は何キロか離れたダマスカスのフォーシーズンズホテルにいたが、いつもの攻撃とは違うと感じたはずだ。

闇夜に走る明るい筋のように見えるロケット弾は、旧市街の上空で弧を描き、東へ数キロの地点に着弾した。遠くの花火のような閃光と、鈍い爆発音。長い中断の後、ロケット弾の攻撃は南西方向に狙いを変え、それが夜明け前まで続いた。

調査団の団長であるスウェーデンの科学者オーケ・セルストロムは、ベッドから起き上がり、本能的にテレビをつけた。ニュース速報によれば、激しい攻撃のため首都郊外のどこかで大量の死傷者が出たらしい。

画面に映し出された光景は衝撃的だった。無数の息絶えた犠牲者が地面に横たえられていた。パジャマ姿の子供もいる。不思議なことに、目立った負傷はなく、ほぼ全員が水をかぶったようにずぶぬれだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=大幅安、S&P調整局面入り 貿易戦争

ワールド

トランプ氏「グリーンランドは安保上必要」、NATO

ワールド

ウクライナに強力かつ信頼できる安全保証を、G7外相

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、ポジション調整の動き
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ?
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 6
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 7
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 8
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 9
    「トランプの資産も安全ではない」トランプが所有す…
  • 10
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 4
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 5
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 6
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 7
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 8
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 9
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 10
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中