最新記事

医療

食物アレルギーは「免疫療法」で克服できる時代へ

2021年3月17日（水）16時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

この免疫療法において、乳アレルギーを対象に世界初の臨床試験を行ったのが、本書の著者であるナドー博士が率いるスタンフォード大学のアレルギー・喘息研究センターのチームだ。世界最先端のアレルギー研究を行っている同大学には、世界中から研究者が集まり、多くの患者が治療や治験に参加している（ちなみに同研究所は自らも重度のアレルギーに苦しんだ経験のある、Napsterの創設者でFacebookの初代CEOもつとめた実業家のショーン・パーカーの寄付による研究所で、正式名称を「スタンフォード大学ショーン・N・パーカー・アレルギー・喘息研究センター」という）。

しかし、そのアメリカでも食物アレルギーを治療できる研究機関が同研究所ほかに非常に限られていることから、飛行機で通院するなど、治療費など患者の負担が大きいことをナドー博士は指摘する。また、アレルギー反応は個人差が大きく、生死にかかわるため、医療チームの連携やきめ細かなコントロール、そして患者と家族は長期間の忍耐など、精神的負担も強いられることとなる。したがって、治療の継続もまた課題となるなど、研究途上の分野でもあるのだ。

当然、食物アレルギーの診断や治療は、専門の医師のもとで行うようにと著者たちは警告する。まだすべてが解明されていないということは、これまでの常識が覆される可能性もあるということだ。しかし、本書で紹介される最新の知見によって食物アレルギーに対して攻勢に出るための強力な武器になるだろう。何よりもいまだに広まっている「アレルゲン回避」への誤解が解け、この治療に取り組もうという人が増えれば、症例の蓄積や専門家の育成など、この研究分野の発展に大きく寄与することができる。それこそが食物アレルギーに関する一般書としての本書の功績となるだろう。

『スタンフォード大学発　食物アレルギー克服プログラム』
　ケアリー・ナドー＆スローン・バーネット 著
　山田美明　訳
　CCCメディアハウス

（※画像をクリックするとアマゾンに飛びます）


＜関連記事：「エピペン」に代わる錠剤投与で食物アレルギー患者を注射器から解放＞
＜関連記事：誤って1日に2度ワクチンを打たれた男性が危篤状態に＞

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インド中銀が金利据え置き、紛争で見通し不透明　イン
2026.04.08

ワールド

英シェル、第1四半期ガス生産見通しを下方修正　イラ
2026.04.08

ワールド

ヒズボラが攻撃停止か、イスラエルはレバノン攻撃継続
2026.04.08

ワールド

北朝鮮が弾道ミサイル発射、2日連続　韓国の緊張緩和
2026.04.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ　トランプ政権への怒り…
  • 7
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 8
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中