最新記事

医療

食物アレルギーは「免疫療法」で克服できる時代へ

2021年3月17日（水）16時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

この免疫療法において、乳アレルギーを対象に世界初の臨床試験を行ったのが、本書の著者であるナドー博士が率いるスタンフォード大学のアレルギー・喘息研究センターのチームだ。世界最先端のアレルギー研究を行っている同大学には、世界中から研究者が集まり、多くの患者が治療や治験に参加している（ちなみに同研究所は自らも重度のアレルギーに苦しんだ経験のある、Napsterの創設者でFacebookの初代CEOもつとめた実業家のショーン・パーカーの寄付による研究所で、正式名称を「スタンフォード大学ショーン・N・パーカー・アレルギー・喘息研究センター」という）。

しかし、そのアメリカでも食物アレルギーを治療できる研究機関が同研究所ほかに非常に限られていることから、飛行機で通院するなど、治療費など患者の負担が大きいことをナドー博士は指摘する。また、アレルギー反応は個人差が大きく、生死にかかわるため、医療チームの連携やきめ細かなコントロール、そして患者と家族は長期間の忍耐など、精神的負担も強いられることとなる。したがって、治療の継続もまた課題となるなど、研究途上の分野でもあるのだ。

当然、食物アレルギーの診断や治療は、専門の医師のもとで行うようにと著者たちは警告する。まだすべてが解明されていないということは、これまでの常識が覆される可能性もあるということだ。しかし、本書で紹介される最新の知見によって食物アレルギーに対して攻勢に出るための強力な武器になるだろう。何よりもいまだに広まっている「アレルゲン回避」への誤解が解け、この治療に取り組もうという人が増えれば、症例の蓄積や専門家の育成など、この研究分野の発展に大きく寄与することができる。それこそが食物アレルギーに関する一般書としての本書の功績となるだろう。

『スタンフォード大学発　食物アレルギー克服プログラム』
　ケアリー・ナドー＆スローン・バーネット 著
　山田美明　訳
　CCCメディアハウス

（※画像をクリックするとアマゾンに飛びます）


＜関連記事：「エピペン」に代わる錠剤投与で食物アレルギー患者を注射器から解放＞
＜関連記事：誤って1日に2度ワクチンを打たれた男性が危篤状態に＞

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米税関当局、違法関税還付システムの大半完成　還付に
2026.04.01

ワールド

トランプ氏、対イラン作戦2─3週間内に終結も　「間
2026.04.01

ワールド

トランプ氏、郵便投票の規則厳格化へ大統領令に署名
2026.04.01

ビジネス

北朝鮮と関係するハッカーが「裏方」ソフトに不正侵入
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中