最新記事

ビットコイン

ビットコイン価格は、まだ割安? 将来的な価値と無形資産を探る

2021年3月18日(木)17時55分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)

「耐久性」(durability)
ビットコインを誤って知らないアドレスに送金したり秘密鍵を紛失したりするとビットコインは永遠に失われることになる。しかし、ビットコインそれ自体が破壊されることはない。

「持ち運びやすさ」(portability)
1ドルであろうと10億ドルであろう、どんな量のビットコインもPCやスマホに保管でき持ち運びできる。

「分割しやすさ」(divisibility)
1ビットコインは、小数点以下第8位(0.00000001)まで分割できる。0.00000001ビットコインは、「1サトシ」という単位で 呼ばれている。

「単一性」(uniformity)
ビットコインは違う時期と場所で生成されるが、どこでも1ビットコインは1ビットコインだ。

「限られた供給量」(limited supply)
ビットコインの供給量上限は2100万ビットコインだ。

「普及率」(acceptability)
2020年10月時点で、ビットコインは世界で1万6000のビジネスによって何らかの形で使われている。まだ発展途上ではあるが、2013年11月の約550ビジネスと比較して、2万8000%の上昇だ。

終わりに

上記に掲げたビットコインの本源的な価値を示す理論は、仮説段階のものが多いものの、本源的な価値について考えるきっかけになったのではないだろうか。

デジタル資産と伝統的な資産の価値の測り方が同じでなければならないという根拠はどこにもない。オープンソースコードなど、デジタル時代ならではの新たな手法に基づいた本源的な価値の導き方に関しては今後も研究が必要だ。また、伝統的な価値尺度では測れない無形資産をビットコインは複数持っている点も忘れてはならない。

再帰性理論が主張するように、本源的価値のあるなしは、結局、人々がそう思うかどうかにかかっているかもしれない。最近ではストック・フロー分析がようやく人々に浸透し始めているが、最終的にはどの理論がビットコインの本源的な価値を示す理論として最有力になるか注目だ。

生誕から12年。ビットコインの本源的な価値をめぐる研究は始まったばかりだ。

[筆者]
千野剛司
クラーケン・ジャパン(Kraken Japan)- 代表 慶應義塾大学卒業後、2006年東京証券取引所に入社。2008年の金融危機以降、債務不履行管理プロセスの改良プロジェクトに参画し、日本取引所グループの清算決済分野の経営企画を担当。2016年よりPwC JapanのCEO Officeにて、リーダーシップチームの戦略的な議論をサポート。2018年に暗号資産取引所「Kraken」を運営するPayward, Inc.(米国)に入社。2020年3月より現職。オックスフォード大学経営学修士(MBA)修了。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

MAGA派グリーン議員、トランプ氏発言で危険にさら

ビジネス

テスラ、米生産で中国製部品の排除をサプライヤーに要

ビジネス

米政権文書、アリババが中国軍に技術協力と指摘=FT

ビジネス

エヌビディア決算にハイテク株の手掛かり求める展開に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界最高の投手
特集:世界最高の投手
2025年11月18日号(11/11発売)

日本最高の投手がMLB最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生まれた「全く異なる」2つの投資機会とは?
  • 3
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃度を増やす「6つのルール」とは?
  • 4
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 5
    レアアースを武器にした中国...実は米国への依存度が…
  • 6
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    反ワクチンのカリスマを追放し、豊田真由子を抜擢...…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 2
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中