医療崩壊を食い止めた人々がいた──現場が教えるコロナ「第4波」の備え方

HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN

ハイリスクな患者は旭中央で受け入れる。では、地域でコロナ用に病床を作った病院はどうなったのか。「専門が小児科や消化器内科の医師が、今では中等症まで受け入れてくれる。ある病院は、まずコロナではない肺炎の患者を受け入れてレッドゾーンに入院させていた。ここでシミュレーションができる」（中村）

細菌性の肺炎ですら、「肺炎」というだけで受け入れない医療機関がある。渦中にあって、肺炎を受け入れるだけでも、地域の医療体制には確実にプラスになる。

振り返れば、中村たちも最初は手探りから始まっていた。救急搬送された患者が最初に入る初療室には陰圧室もある。「結核患者が交通事故で搬送されてくる」と想定して作ったものだ。内科診療室にも陰圧室を整え、何らかの感染が疑われる患者を最初に入れる想定をしていた。混合病棟にはナースステーションとは別に、医療者も感染の危険性がある感染症のためにサブステーションも作っていた。備えられる範囲の備えはあったが、「まさか使うことになるとは......」と誰もが思っていた。

だから、と中村は言う。「『コロナは診ない』と言えばコロナ患者が来ないと思っている病院が一番怖い。これだけ流行して無症状者が一定数いる以上、整形外科だろうが人工透析だろうが関係なく、コロナ疑いの患者はやって来ます。受け入れないにしても、積み上がった知見は共有される必要があるのです」

知見も備えである。ただ患者を受け入れろ、と言っているだけでは多くの病院はリスクを取らず、動かないままだ。現実を伝えるところから、体制の再構築は始まっていく。

■Case2：医療崩壊の現場から

2020年12月中旬、北海道・旭川市「慶友会吉田病院」６階病棟レッドゾーン──。国際医療NGO「ジャパンハート」から派遣された看護師、小林友恵は防護服を着込み、夜勤に入っていた。業務は病院勤務と大きくは変わらない。陽性者には必要があれば痰の吸引、ステロイドなど治療薬と酸素吸入の準備やサポートをして、体を動かせない患者には体の向きを変えるといったケアをする。

11月6日から入院患者136人と看護師など職員77人、213人の感染が確認され、患者39人が死亡した病院である。クラスター発生に伴う人員不足が響き、感染者が出ていた６階病棟の応援に入った職員を介して、病院内全域に感染者が広がった。

小林が応援に入った頃には、さすがに感染拡大のピークは過ぎていたが、人手が十分に足りているとは言えない状況は続いていた。12月８日から自衛隊の支援も始まり、院内の環境整備がより強化されたところでもあった。派遣された期間中も死者は出ており、小林もみとった。「これが続けば、スタッフのメンタル面はかなりきついだろうな」と彼女は思った。まだ若手にくくられる30歳になったばかりの小林は、総合病院での勤務経験こそあれ、ジャパンハートの専従看護師になりわずか3年、本来は別プロジェクトの主担当だ。