最新記事

花粉

花粉飛散量が増えると新型コロナへの感染リスクが高まることがわかった

2021年3月11日（木）15時45分
松岡由希子

花粉症でなくても、新型コロナへの感染リスクは増大する......　peterschreiber.media-iStock

＜ミュンヘン工科大学などの研究によると、新型コロナ感染率の変動の44％が花粉への曝露と関連があり、花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があることがわかった...... ＞

大気中の花粉飛散量が増えると、新型コロナウイルスへの感染リスクが高まるおそれがあることが明らかとなった。

「アレルギーの有無にかかわらず、自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」

独ミュンヘン工科大学の研究チームは、2019年9月11日に発表した研究論文において「花粉が気道の細胞で抗ウイルス応答を伝えるタンパク質に干渉することにより、アレルギーの有無にかかわらず、風邪を引き起こす呼吸器ウイルスの一種『ライノウイルス』への自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」ことを示していた。

ミュンヘン工科大学、米コロンビア大学らの国際研究チームは、この研究結果をふまえて「大気中の花粉飛散量が増えると新型コロナウイルスへの感染率が上がる」との仮説を立て、欧州、北南米、アジア、アフリカ、オセアニアの世界31カ国を対象に、2020年1月1日から4月8日までのデータを用いて、新型コロナウイルスへの感染率と花粉濃度の関連を調べた。

花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向がある

2021年3月23日付の学術誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」で発表された研究結果によると、気温と湿度との相乗効果のもと、平均して感染率の変動の44％が花粉への曝露と関連していた。

花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があり、ロックダウン（都市封鎖）の措置を講じない場合、1立方メートルの大気中の花粉飛散量100粒あたり、感染率が平均4％上昇した。なお、厳格なロックダウン下では、感染率の上昇幅は半減した。

「感染リスクの増大は、花粉症の人に限られるものではない」

研究論文の共同著者でコロンビア大学の植物生理学者ルイス・ジスカ准教授は「花粉への曝露による新型コロナウイルスへの感染リスクの増大は、花粉症の人に限られるものではなく、一般にみられる反応だ。アレルギー反応を引き起こさない花粉でも、新型コロナウイルスへの感染率の上昇との関連がみられる」と指摘。「花粉の飛散量が多い日は、なるべく屋内で過ごし、屋外に出るときはフィルター入りマスクを着用して、花粉への曝露を最小限にとどめること」を勧めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

レバノン死者300人近くに、イスラエルは「壊滅的な
2026.03.08

ワールド

ロシアがドローン・ミサイル攻撃、ハルキウで少なくと
2026.03.08

ワールド

トランプ氏、イランとの交渉「関心ない」　全指導者排
2026.03.08

ワールド

アングル：ベトナム、新興国格上げ目前に海外資金流出
2026.03.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプのイラン攻撃
特集：トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号（3/ 3発売）

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 4
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 5
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ル…
  • 6
    【WBC】侍ジャパン、大谷翔平人気が引き起こした球場…
  • 7
    大江千里が語るコロナ後のニューヨーク、生と死がリ…
  • 8
    女性の顔にできた「ニキビ」が実は......医師が「皮…
  • 9
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 10
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁､会社都合の解雇､帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中