最新記事

花粉

花粉飛散量が増えると新型コロナへの感染リスクが高まることがわかった

2021年3月11日(木)15時45分
松岡由希子

花粉症でなくても、新型コロナへの感染リスクは増大する...... peterschreiber.media-iStock

<ミュンヘン工科大学などの研究によると、新型コロナ感染率の変動の44%が花粉への曝露と関連があり、花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があることがわかった...... >

大気中の花粉飛散量が増えると、新型コロナウイルスへの感染リスクが高まるおそれがあることが明らかとなった。

「アレルギーの有無にかかわらず、自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」

独ミュンヘン工科大学の研究チームは、2019年9月11日に発表した研究論文において「花粉が気道の細胞で抗ウイルス応答を伝えるタンパク質に干渉することにより、アレルギーの有無にかかわらず、風邪を引き起こす呼吸器ウイルスの一種『ライノウイルス』への自然免疫が弱まり、感染しやすくなる」ことを示していた。

ミュンヘン工科大学、米コロンビア大学らの国際研究チームは、この研究結果をふまえて「大気中の花粉飛散量が増えると新型コロナウイルスへの感染率が上がる」との仮説を立て、欧州、北南米、アジア、アフリカ、オセアニアの世界31カ国を対象に、2020年1月1日から4月8日までのデータを用いて、新型コロナウイルスへの感染率と花粉濃度の関連を調べた。

花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向がある

2021年3月23日付の学術誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で発表された研究結果によると、気温と湿度との相乗効果のもと、平均して感染率の変動の44%が花粉への曝露と関連していた。

花粉濃度の上昇から4日後に感染率が上昇する傾向があり、ロックダウン(都市封鎖)の措置を講じない場合、1立方メートルの大気中の花粉飛散量100粒あたり、感染率が平均4%上昇した。なお、厳格なロックダウン下では、感染率の上昇幅は半減した。

「感染リスクの増大は、花粉症の人に限られるものではない」

研究論文の共同著者でコロンビア大学の植物生理学者ルイス・ジスカ准教授は「花粉への曝露による新型コロナウイルスへの感染リスクの増大は、花粉症の人に限られるものではなく、一般にみられる反応だ。アレルギー反応を引き起こさない花粉でも、新型コロナウイルスへの感染率の上昇との関連がみられる」と指摘。「花粉の飛散量が多い日は、なるべく屋内で過ごし、屋外に出るときはフィルター入りマスクを着用して、花粉への曝露を最小限にとどめること」を勧めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英も「貯蓄から投資へ」、非課税預金型口座の上限額引

ワールド

来年のG20サミット、南ア招待しないとトランプ氏 

ビジネス

米ホワイトハウス付近で銃撃、州兵2人重体 当局はテ

ワールド

トランプ氏、高市氏に日中関係の状況悪化望まずと伝達
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 5
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 8
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    【クイズ】世界で1番「がん」になる人の割合が高い国…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中