最新記事

英連邦

メーガンの爆弾発言は、女王の国でも白人の国しか視聴できない?

Meghan's Racism Claims Not Aired in 12 Countries Where Queen is Sovereign

2021年3月10日(水)16時11分
ジャック・ロイストン
イギリスのエリザベス二世

イギリスをはじめ16カ国の国家元首を務めるエリザベス二世 John Stillwell/Pool- REUTERS

<王室の人種差別を告発したメーガン妃の番組が、英女王を君主に戴く英連邦王国の有色人種の国々では放映されないことがわかった。背景には一部の女王離れがあるのかもしれない>

英ヘンリー王子とメーガン妃が王室による人種差別を訴えたインタビュー番組は、エリザベス2世を元首たる国王とする英連邦王国のうち12カ国では放送されない。

1995年のダイアナ妃のインタビュー以来、王室のインタビューとして最も注目を浴びたこの番組で、ヘンリー王子とメーガン妃は司会のオプラ・ウィンフリーに、王室のあるメンバーが生まれてくる2人の子供の肌の色の黒さを懸念する発言をした、と語った。

この驚くべき発言は、イギリスで人種差別に関する激しい議論を引き起こした。調査を要求する声はもちろん、君主制の廃止を求める声さえあがっている。

ゴールデンタイムに放映されたこの2時間の特別番組は、5つの大陸にまたがる22のテレビ放送網が放映権を獲得しているが、女王が国家元首を務めるカリブ海や大洋州の英連邦王国12カ国のテレビ局には放映権がない。

具体的には、カリブ海のアンティグア、バーブーダ、バルバドス、バハマ、ベリーズ、グレナダ、ジャマイカ、セントルシア、セントクリストファー・ネイビス、セントビンセント・グレナディーン諸島。そして大洋州のパプアニューギニアとソロモン諸島だ。

女王の国から脱却

夫妻が主張したこれらの深刻な問題が、英連邦王国の一部、とくにエリザベス女王を国家元首とする体制の廃止が議論されている国々に与える影響は大きい。

バルバドスは昨年9月、君主制からの脱却を宣言し、サンドラ・メイソン総督は「植民地支配の過去を完全に手放す時がきた」と宣言した。

2012年、当時のジャマイカの首相ポルティア・シンプソン・ミラーは、同国を共和国にすると述べた。ただし、今のところそれはまだ実現していない。

エリザベス女王を君主とする国は現在16カ国だが、そのうちインタビューの放映権を買ったのはイギリス、カナダ、ニュージーランド、オーストラリアのテレビ局で、いずれも白人が多数を占める国々だ。

ウォールストリート・ジャーナル紙によると、カリブ海や大洋州の一部の国のテレビ局が放映権を獲得していない理由は明らかではないが、オプラ・ウィンフリーの制作会社ハーポ・プロダクションズはこの番組の放映権を700~900万ドルでCBSに売却した。ガーディアン紙によると、イギリスではITVニュースが140万ドルで放映権を獲得した。

理由が何であれ、放映権が限定されているということは、イギリスの旧植民地という歴史的経緯からエリザベス女王を国家元首としたことの是非が議論されている国の国民が、このインタビューを視聴できないことを意味する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、重要鉱物の輸入依存巡る調査開始へ大統領

ワールド

ハーバード大は政治団体として課税を、トランプ氏が免

ビジネス

米J&Jトップが医薬品関税で供給網混乱と警告、国内

ワールド

中国、ロシア産LNG輸入を拡大へ 昨年は3.3%増
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気ではない」
  • 2
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ印がある」説が話題...「インディゴチルドレン?」
  • 3
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 4
    NASAが監視する直径150メートル超えの「潜在的に危険…
  • 5
    【クイズ】世界で2番目に「話者の多い言語」は?
  • 6
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 7
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    そんなにむしって大丈夫? 昼寝中の猫から毛を「引…
  • 10
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 1
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 2
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 3
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 4
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 5
    「ただ愛する男性と一緒にいたいだけ!」77歳になっ…
  • 6
    投資の神様ウォーレン・バフェットが世界株安に勝っ…
  • 7
    コメ不足なのに「減反」をやめようとしない理由...政治…
  • 8
    まもなく日本を襲う「身寄りのない高齢者」の爆発的…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中