最新記事

教育

成績不良が非行に繋がる割合は、70年代より今のほうが高い

2021年3月18日(木)15時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

その状況は、一般少年と非行少年の数値を照らし合わせることで可視化できる。2009年の一般少年の成績不良率は35.6%、非行少年のそれは79.0%だ。よって成績不良者からの非行者の出現確率は、2.22という数値で測られる(79.0/35.6=2.22)。成績不良群の生徒が非行化する確率は、通常の期待値の2倍以上という意味だ。

この数値を3つの成績群について計算し、時代変化が分かるグラフにしてみる<図2>。非行少年の中での割合が、一般少年の中での割合の何倍かだ。ジェンダーの差も見るため、男子と女子で分けている。

data210318-chart02.png

成績良好群と普通群からの輩出率が下がっているが、不良群からの輩出率が上がっている。この傾向は男子より女子で顕著だ。

ポストモダンとか価値観の多様化とか言われれるようになり、学業成績に重きを置かない生徒が増えている、という指摘を聞いたことがあるが、現実はグラフの通りで、学校の成績は未だに子どもの自我を強く規定し、その良し悪しが非行に影響している。近年では、それが強まってさえいる。

高等教育は「ユニバーサル段階」

調査の始点の1977年では、大学進学率(18歳人口ベース)は26.4%だったが、終点の2009年では50.2%まで高まっている(2020年は54.5%)。米社会学者のマーチン・トロウ流に言うと、高等教育のユニバーサル段階に突入して久しい。大量進学体制が強まり、上級学校への非進学という選択肢は取りにくくなっている。

こうした現状では、成績不振が自尊心剥奪や将来展望閉塞を介して非行につながる、という因果経路が太くなるのは道理だ。ちなみに前に書いたように、小・中学生の自殺動機の首位は「学業不振」となっている(「日本の子どもの自殺率が2010年以降、急上昇している」本サイト、2019年3月13日掲載)。

少子化により、親や周囲からの期待圧力が強まっていることもある。人口の年齢構成を見ると、1950年では「子ども1:大人2」だったが、2050年では「子ども1:大人9」の社会になる。100年間の変化はあまりにも大きい。子ども1人に対し、大人9人の口から小言が言われるのだが、真面目な子ほどそれに翻弄され、自我を傷付けてしまう。大人が子どもを圧し潰している事態に他ならない。

フランスの思想家のルソーが、子どもの発達に先んじた余計な教育を施すべきではない、放っておくのがよいという「消極教育論」を唱えたことは有名だが、この思想は含みを持っている。(無茶な)早期受験が進行している状況を見ると、なおのことだ。 「子どもは放っておけば育つ」。こういう構えも持ちたいものだ。

<資料:内閣府『非行原因に関する総合的研究調査』(2010年3月)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁

ワールド

加州がWHO感染症対応ネットワークに加盟、米の正式

ビジネス

焦点:中国、サービス消費喚起へ新政策 カギは所得増
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中