最新記事

教育

成績不良が非行に繋がる割合は、70年代より今のほうが高い

2021年3月18日(木)15時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

その状況は、一般少年と非行少年の数値を照らし合わせることで可視化できる。2009年の一般少年の成績不良率は35.6%、非行少年のそれは79.0%だ。よって成績不良者からの非行者の出現確率は、2.22という数値で測られる(79.0/35.6=2.22)。成績不良群の生徒が非行化する確率は、通常の期待値の2倍以上という意味だ。

この数値を3つの成績群について計算し、時代変化が分かるグラフにしてみる<図2>。非行少年の中での割合が、一般少年の中での割合の何倍かだ。ジェンダーの差も見るため、男子と女子で分けている。

data210318-chart02.png

成績良好群と普通群からの輩出率が下がっているが、不良群からの輩出率が上がっている。この傾向は男子より女子で顕著だ。

ポストモダンとか価値観の多様化とか言われれるようになり、学業成績に重きを置かない生徒が増えている、という指摘を聞いたことがあるが、現実はグラフの通りで、学校の成績は未だに子どもの自我を強く規定し、その良し悪しが非行に影響している。近年では、それが強まってさえいる。

高等教育は「ユニバーサル段階」

調査の始点の1977年では、大学進学率(18歳人口ベース)は26.4%だったが、終点の2009年では50.2%まで高まっている(2020年は54.5%)。米社会学者のマーチン・トロウ流に言うと、高等教育のユニバーサル段階に突入して久しい。大量進学体制が強まり、上級学校への非進学という選択肢は取りにくくなっている。

こうした現状では、成績不振が自尊心剥奪や将来展望閉塞を介して非行につながる、という因果経路が太くなるのは道理だ。ちなみに前に書いたように、小・中学生の自殺動機の首位は「学業不振」となっている(「日本の子どもの自殺率が2010年以降、急上昇している」本サイト、2019年3月13日掲載)。

少子化により、親や周囲からの期待圧力が強まっていることもある。人口の年齢構成を見ると、1950年では「子ども1:大人2」だったが、2050年では「子ども1:大人9」の社会になる。100年間の変化はあまりにも大きい。子ども1人に対し、大人9人の口から小言が言われるのだが、真面目な子ほどそれに翻弄され、自我を傷付けてしまう。大人が子どもを圧し潰している事態に他ならない。

フランスの思想家のルソーが、子どもの発達に先んじた余計な教育を施すべきではない、放っておくのがよいという「消極教育論」を唱えたことは有名だが、この思想は含みを持っている。(無茶な)早期受験が進行している状況を見ると、なおのことだ。 「子どもは放っておけば育つ」。こういう構えも持ちたいものだ。

<資料:内閣府『非行原因に関する総合的研究調査』(2010年3月)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングロ・アメリカン、昨年の赤字37億ドル デビア

ビジネス

英総合PMI、2月速報53.9に上昇 雇用は大幅減

ワールド

米、ベネズエラ産石油のインド売却に向け積極交渉=駐

ビジネス

再送(18日付配信記事)-米大手テック企業の債券発
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中