最新記事

韓国

韓国と中国、「キムチ論争」勃発

2021年2月5日(金)16時30分
佐々木和義

韓国のキムチ論争は欧米に広がった

同11月30日、英BBCが「中国が韓国の伝統食品であるキムチの製造法を国際的に認められたという『誤報(False report)』に韓国が反論に出た」と報道。

ハリー・ハリス駐韓米国大使が韓国の料理研究家イ・ヘジョンさんと行なったキムチを漬ける体験が米国非営利機構「アジアソサエティーコリア」のSNSで中継され、ハリス大使が「キムチは世界に広く知られた食べ物」と紹介すると、イさんは「キムチは本当に韓国のもの」とし、韓国のキムチの歴史などを説明、大使は「キムチよりも韓国らしいものはない」と話しを合わせた。

また、韓国誠信女子大学の徐敬徳(ソ・ギョンドク)教授が米ニューヨーク・タイムズに「韓国のキムチ、世界の人のためのもの」というタイトルで広告を掲載。「キムチの漬け込み文化は2013年国連教育科学文化機関(ユネスコ)人類無形文化遺産に登録された。歴史的に数千年間、韓国の代表食文化として継承してきた」と説明した。

中国人女性ユーチューバー、リー・ズーチーさんがキムチを漬ける動画を掲載すると、韓国ネットユーザーが「キムチは韓国のもの」「一線を越えるな」など抗議するコメントを書き込んだ。

一方、大食い配信で531万人の登録者を抱える韓国人ユーチューバーHamzy(本名:ハム・ジヒョン)さんは、自身のユーチューブチャンネルにキムチは韓国の食べ物だと投稿。Hamzyさんを非難する中国のネットユーザーと、反論する韓国のネットユーザーによる「コメント戦争」が繰り広げられ、中国側所属事務所はHamzyさんとの契約を解除した。

Hamzyさんの炎上のキッカケになった動画


「文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と中国共産党は主張

中国共産党の中央政治法律委員会は「韓国の『キムチ論争』は文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と主張。

1月13日、張軍国連駐在中国大使が、エプロン姿でキムチを手にしている写真をSNSに投稿し、20日には中国外務省の華春瑩報道官が定例記者会見で、キムチ論争に関連して「両国間の感情を害してはならない」としながらも「私は食品問題分野の専門家ではないが、泡菜は一部の少数の数か国・地域にだけあるものではない。中国は塩漬けの発酵食品を泡菜と呼び、韓半島と中国の朝鮮族はキムチと呼んでいる」とキムチと泡菜を同一視する発言を行なった。

2020年の韓国のキムチの輸出は3万9千700トンで1億4451万ドル。一方、輸入は28万トンで1億5242万ドルだった。輸出は約半数が日本向けで、輸入はほとんどが中国産だ。

韓国の飲食店では、必ずといって良いほどお代わり自由のキムチが提供されるが、飲食店経営者にとってキムチの無料提供の負担は大きく、安価な中国産キムチの増加を後押ししている。

日本の剣道や桜、寿司などを韓国起源だと主張する韓国は、中国の黄河文明や易学、漢方などでも韓国起源説を唱えており、中国人の反感を買っている。韓国と中国のキムチ論争が終息する気配はない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き

ビジネス

トランプ氏、ビットコイン戦略備蓄へ大統領令に署名

ビジネス

米ウォルマート、中国サプライヤーに値下げ要求 米関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中