最新記事

韓国

韓国と中国、「キムチ論争」勃発

2021年2月5日（金）16時30分
佐々木和義

韓国のキムチ論争は欧米に広がった

同11月30日、英BBCが「中国が韓国の伝統食品であるキムチの製造法を国際的に認められたという『誤報（False report）』に韓国が反論に出た」と報道。

ハリー・ハリス駐韓米国大使が韓国の料理研究家イ・ヘジョンさんと行なったキムチを漬ける体験が米国非営利機構「アジアソサエティーコリア」のSNSで中継され、ハリス大使が「キムチは世界に広く知られた食べ物」と紹介すると、イさんは「キムチは本当に韓国のもの」とし、韓国のキムチの歴史などを説明、大使は「キムチよりも韓国らしいものはない」と話しを合わせた。

また、韓国誠信女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）教授が米ニューヨーク・タイムズに「韓国のキムチ、世界の人のためのもの」というタイトルで広告を掲載。「キムチの漬け込み文化は2013年国連教育科学文化機関（ユネスコ）人類無形文化遺産に登録された。歴史的に数千年間、韓国の代表食文化として継承してきた」と説明した。

中国人女性ユーチューバー、リー・ズーチーさんがキムチを漬ける動画を掲載すると、韓国ネットユーザーが「キムチは韓国のもの」「一線を越えるな」など抗議するコメントを書き込んだ。

一方、大食い配信で531万人の登録者を抱える韓国人ユーチューバーHamzy（本名：ハム・ジヒョン）さんは、自身のユーチューブチャンネルにキムチは韓国の食べ物だと投稿。Hamzyさんを非難する中国のネットユーザーと、反論する韓国のネットユーザーによる「コメント戦争」が繰り広げられ、中国側所属事務所はHamzyさんとの契約を解除した。

Hamzyさんの炎上のキッカケになった動画


「文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と中国共産党は主張

中国共産党の中央政治法律委員会は「韓国の『キムチ論争』は文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と主張。

1月13日、張軍国連駐在中国大使が、エプロン姿でキムチを手にしている写真をSNSに投稿し、20日には中国外務省の華春瑩報道官が定例記者会見で、キムチ論争に関連して「両国間の感情を害してはならない」としながらも「私は食品問題分野の専門家ではないが、泡菜は一部の少数の数か国・地域にだけあるものではない。中国は塩漬けの発酵食品を泡菜と呼び、韓半島と中国の朝鮮族はキムチと呼んでいる」とキムチと泡菜を同一視する発言を行なった。

2020年の韓国のキムチの輸出は3万9千700トンで1億4451万ドル。一方、輸入は28万トンで1億5242万ドルだった。輸出は約半数が日本向けで、輸入はほとんどが中国産だ。

韓国の飲食店では、必ずといって良いほどお代わり自由のキムチが提供されるが、飲食店経営者にとってキムチの無料提供の負担は大きく、安価な中国産キムチの増加を後押ししている。

日本の剣道や桜、寿司などを韓国起源だと主張する韓国は、中国の黄河文明や易学、漢方などでも韓国起源説を唱えており、中国人の反感を買っている。韓国と中国のキムチ論争が終息する気配はない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国、価格競争抑制へ自動車業界向けガイドライン
2026.02.12

ワールド

米・イラン、核協議で柔軟姿勢　米は濃縮一部容認の用
2026.02.12

ビジネス

日本車やドイツ車など、中国経由でロシアに流入　制裁
2026.02.12

ワールド

世界で政治家への暴力や脅迫急増、新技術が助長＝調査
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中