最新記事

韓国

韓国と中国、「キムチ論争」勃発

2021年2月5日（金）16時30分
佐々木和義

韓国のキムチ論争は欧米に広がった

同11月30日、英BBCが「中国が韓国の伝統食品であるキムチの製造法を国際的に認められたという『誤報（False report）』に韓国が反論に出た」と報道。

ハリー・ハリス駐韓米国大使が韓国の料理研究家イ・ヘジョンさんと行なったキムチを漬ける体験が米国非営利機構「アジアソサエティーコリア」のSNSで中継され、ハリス大使が「キムチは世界に広く知られた食べ物」と紹介すると、イさんは「キムチは本当に韓国のもの」とし、韓国のキムチの歴史などを説明、大使は「キムチよりも韓国らしいものはない」と話しを合わせた。

また、韓国誠信女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）教授が米ニューヨーク・タイムズに「韓国のキムチ、世界の人のためのもの」というタイトルで広告を掲載。「キムチの漬け込み文化は2013年国連教育科学文化機関（ユネスコ）人類無形文化遺産に登録された。歴史的に数千年間、韓国の代表食文化として継承してきた」と説明した。

中国人女性ユーチューバー、リー・ズーチーさんがキムチを漬ける動画を掲載すると、韓国ネットユーザーが「キムチは韓国のもの」「一線を越えるな」など抗議するコメントを書き込んだ。

一方、大食い配信で531万人の登録者を抱える韓国人ユーチューバーHamzy（本名：ハム・ジヒョン）さんは、自身のユーチューブチャンネルにキムチは韓国の食べ物だと投稿。Hamzyさんを非難する中国のネットユーザーと、反論する韓国のネットユーザーによる「コメント戦争」が繰り広げられ、中国側所属事務所はHamzyさんとの契約を解除した。

Hamzyさんの炎上のキッカケになった動画


「文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と中国共産党は主張

中国共産党の中央政治法律委員会は「韓国の『キムチ論争』は文化的な自信が乏しい韓国の被害妄想」と主張。

1月13日、張軍国連駐在中国大使が、エプロン姿でキムチを手にしている写真をSNSに投稿し、20日には中国外務省の華春瑩報道官が定例記者会見で、キムチ論争に関連して「両国間の感情を害してはならない」としながらも「私は食品問題分野の専門家ではないが、泡菜は一部の少数の数か国・地域にだけあるものではない。中国は塩漬けの発酵食品を泡菜と呼び、韓半島と中国の朝鮮族はキムチと呼んでいる」とキムチと泡菜を同一視する発言を行なった。

2020年の韓国のキムチの輸出は3万9千700トンで1億4451万ドル。一方、輸入は28万トンで1億5242万ドルだった。輸出は約半数が日本向けで、輸入はほとんどが中国産だ。

韓国の飲食店では、必ずといって良いほどお代わり自由のキムチが提供されるが、飲食店経営者にとってキムチの無料提供の負担は大きく、安価な中国産キムチの増加を後押ししている。

日本の剣道や桜、寿司などを韓国起源だと主張する韓国は、中国の黄河文明や易学、漢方などでも韓国起源説を唱えており、中国人の反感を買っている。韓国と中国のキムチ論争が終息する気配はない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議
2025.04.26

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ　トランプ氏
2025.04.26

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出
2025.04.26

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了　中国事業の
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中