最新記事

仮想通貨

仮想通貨「億り人」が語る、市場予想、リスク、失敗する人の特徴

2021年2月5日(金)06時37分
藤田岳人(本誌記者)

──取引所はどこを使っていて、どういう基準で選んでいますか?
暗号資産の売却などにはビットバンクを使っています。自分が利息などで得た利益を換金するときにはETHやXRP(リップル)という暗号通貨を使っており、ビットバンクはXRPを含むオルトコインが取引される「板」の流動性が世界的に見ても非常に高いからです。

換金するときは、その暗号資産の取得単価を過去にさかのぼって平均化し、売値との差額が課税対象となります。私の場合、ビットコインの取得単価は10万円未満になるので、課税額がものすごく高くなるんです。

──億り人ならではの選び方だと思いますが、初心者に取引所の選び方をアドバイスするなら?
間違いなく「板取引」で選ぶべきです。どれだけ取引が多く行われているかですね。ユーザー同士の取引ではなく、販売所から暗号資産を買う場合、胴元となる販売所の取り分である手数料が高いんです。安全性に関しては、どこも監査を受けていて、暗号資産の分別管理をしているはずなので、大きな差はないのではないかと思います。

──昨年末からビットコインが大きく値上がりしていますが、この状況は予想されていましたか?
まだまだ上がると思っているので、今の状況は予想していたことになります。個人的にはいくらになっても利確することは考えていませんが、たとえ1000万円になってもぜんぜん驚きはしないです。昔から「ビットコイン大好き」という感じだった人たちは、だいたいこういう考えだと思います。

──どういう状況の変化が、値上がりをもたらしているのでしょうか?
最初は、「インターネットのおもちゃ」という感じで、技術に明るい人たちが使い始めました。あとは、非中央集権的なビットコインの思想に共感した人たちですね。それが去年くらいから、アセットクラスとしてのビットコインという認識が広まってきたと考えています。

アメリカで年金を運用するような機関投資家などがどんどん入ってきています。資産の数パーセントではあっても暗号資産への投資をし始めており、その動きは今後も拡大していくと見ています。さらに、その動きを見越して、さらに値が上がるという事情もあります。

──今後も長期的に上がり続けると見ているわけですね。
日本円やドルに対しては永遠に上がり続けると思っています。

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中