最新記事

仮想通貨

仮想通貨で7億円稼いだ「億り人」の意外な素顔と「成功の条件」

2021年2月2日(火)18時15分
藤田岳人(本誌記者)

──いつ頃のことですか?
最初にビットコインを知ったのは、マウントゴックスの事件(2014年に世界最大規模のビットコイン交換所であるマウントゴックスが起こした、ビットコインと預かり金の大量流出事件)がニュースで報道されたときです。そのニュースを聞いた翌日に、渋谷でビットコインのマニアが集まるイベントがあるとネットで知り、そこに行ってみました。

最初は取材が来るだろうということで、テレビに映りたいという冷やかし半分でした。でも現地に行くと外国人がたくさんいて、彼らと話しているうちにビットコインのすばらしさを知ったという感じです。

──暗号資産を始めた当初は、どのように情報収集していましたか?
当時はコインの種類も情報も今のようにはなくて、Twitterで仲間を見つけたり、オフ会や勉強会に積極的に参加したりしていました。そのころに知り合った人たちとは、今でも交流があります。

──今は、どうやって情報収集されていますか?
一番はやはりTwitterです。そういう情報をいち早く発信する人はだいたい決まっているので、そういう人のツイートを見ています。

──では今、暗号資産の世界で注目しているものは何ですか?
特に2020年に入ってからは、DeFi(ディーファイ:ブロックチェーン上に構築された「分散型金融」サービス)と呼ばれる分野で、既存の金融を模したようなものです。これのいいところは、私の場合、税金を低く抑えられることです。

例えばオルトコインのなかには価格が数十倍に跳ね上がるものもありますが、そのコインを売却すると、それによって確定した利益全体が課税対象となるので、ものすごい税金がかかります。そのため私は、細かいトレードなどはあまりしたくないんです。

DeFiの場合、得られる利益は利息収入となります。コインを売買するわけではないので、課税されるのは利息で得られた分だけなんです。取引所が行っているレンディングというサービスも同様ですが、暗号資産を預けて金利収入を得る場合は、持っている暗号資産自体には税金がかからず、利息にしかかからないので課税対象の額が全然違います。

──そうした利息などで得た利益と、保有している暗号資産の値上がり分を合わせると、これまでにどれくらい資産形成できましたか?
現在は7億円くらいです。ガチホ(暗号資産を売却せずに長期保有すること)したまま、資産が7億円に膨れ上がっている状態です。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インタビュー:報酬最大6000万円で勝負、アクティ

ビジネス

キオクシアHD、26年3月期純利益最大88.7%増

ビジネス

中国レノボ、メモリー不足によるPC出荷への逆風に警

ビジネス

エルメスCEO、エプスタイン氏からの面会要請を過去
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中