最新記事

地磁気

「4万2000年前の地磁気逆転が地球環境を大きく変化させた」との研究結果

2021年2月22日（月）18時10分
松岡由希子

南北の磁極が入れ替わる「地磁気逆転」がこれまでに何度か発生している...... ttsz-iStock

＜南北の磁極が入れ替わる「地磁気逆転」によって地球の大気がどのように変化したかが初めて示された...... ＞

地磁気（地球が持つ磁気）は、地球に降り注ぐ宇宙線や太陽風を遮る「保護シールド」だ。地磁気は絶えず変化しており、南北の磁極が入れ替わる「地磁気逆転」がこれまでに何度か発生している。

最近の大規模な地磁気逆転「ラシャンプ地磁気エクスカーション」は4万1000〜4万2000年前に約800年にわたって起こったとみられるが、これが地球にどのような影響を及ぼしたのかは不明であった。

地磁気が弱まり、気候変動が起きた......

豪ニューサウスウェールズ大学（UNSW）と南オーストラリア博物館の研究チームは、ニュージーランド北部の湿地帯で4万年以上保存されているカウリマツの年輪を分析。

「ラシャンプ地磁気エクスカーション」での大気中放射性炭素レベルの詳細な記録を作成し、この地磁気逆転によって地球の大気がどのように変化したかを初めて示した。一連の研究成果は、2021年2月19日、学術雑誌「サイエンス」で発表されている。

この記録によると、地磁気が弱まって地磁気逆転が起こった時期に、大気中放射性炭素が大幅に増加していた。宇宙線が継続的に降り注ぐことで放射性炭素が地球に供給されることから、年輪に残された放射性炭素は、この時期、地球に放射性炭素が多くもたらされていたことを示すものといえる。

また、当時の地磁気は、従来、現在の強度の約28％にまで弱まったと考えられてきたが、この記録によると、「ラシャンプ地磁気エクスカーション」が起こる前の約4万2200年前に地磁気が最も弱くなり、その強度は現在の0〜6％にすぎなかったこともわかった。地磁気がほぼなくなり、地球の「保護シールド」が失われたことにより、宇宙線が遮られることなく降り注いで地球の大気中の微粒子をイオン化し、イオン化された大気がオゾン層を破壊して、世界中で気候変動が引き起こされたと考えられる。

氷床や氷河が拡大、ネアンデルタール人が絶滅

この記録を、すでに氷床コアなどで確認されている「ラシャンプ地磁気エクスカーション」の時期の記録と比較したところ、北米で氷床や氷河が拡大し、風帯や熱帯低気圧の仕組みが大きく変化した時期とも一致した。この時期は、豪州本土やタスマニア島で大型動物相（メガファウナ）が同時に絶滅。ネアンデルタール人が絶滅する一方、世界各地の洞窟で壁画などが突然現れた。

近年、北磁極の移動速度が加速している

近年、北磁極の移動速度が加速しており、一部の科学者は懸念を示している。研究論文の筆頭著者でニューサウスウェールズ大学のアラン・クーパー教授は「今、同様の地磁気逆転が起こったら、現代社会に甚大な影響をもたらすだろう。地球に降り注ぐ宇宙線が送電線や衛星ネットワークを破壊してしまう」と警鐘を鳴らしている。

matuoka0212b.jpg北磁極は移動している　credit/nature


Magnetic Declination from 1590-2020

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国ＢＹＤの25年決算、4年ぶり減益　国内で競争激
2026.03.28

ワールド

トランプ米大統領「次はキューバ」、具体策には触れず
2026.03.28

ワールド

ロシア、4月1日からガソリン輸出禁止措置　副首相が
2026.03.28

ワールド

米トマホーク850発以上使用、イラン攻撃4週間　国
2026.03.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：BTS再始動
特集：BTS再始動
2026年3月31日号（3/24発売）

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 7
    日本経済にとって、円高／円安はどちらが「お得」な…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    ニュースでよく聞く「東京外国為替市場」は、実際は…
  • 10
    アメリカのストーカー対策、日本との違いを考える
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中