最新記事

アメリカ

労組に入らず、教会に通わない──真ん中が抜け落ちたアメリカ

2020年12月28日(月)16時15分
金成隆一(朝日新聞国際報道部機動特派員)※アステイオン93より転載

他者の不在

私が継続取材しているトランプ支持者には、労働者階級の白人が多い。すでに引退している人も少なくない。気になってきたのは、彼らが異なる意見に接する機会が少ないことだ。外でビールやコーヒーを楽しむときも、似たような世代、職業の白人が集まる。自宅に戻っても、トランプに好意的なテレビ番組ばかり見ている。車の運転時は、過激な主張を流す、さらに偏ったトークラジオ番組を聴いている。

不思議なことに、同行した飲み屋でもトランプ支持者が8〜9割だ。選挙結果によれば、民主党支持層も4割超いるはずなのに、である。出張中の私は、トランプ支持者の「バブル(泡)」の中にいるのだ。

彼らの暮らしは、かつてはどうだったのだろう、と考えてみる。日中は製鉄所や自動車工場で働き、労働組合の会合に参加し、週末は教会に通っていた。選挙前になると、政党支部にも顔を出した。これらの場所では、自分と異なる世代、職業、政治への考え方を持つ人々と出会う機会があったはずだ。

職場、組合、教会、政党、地域活動。こうした集まりは、個人と国家の間にある「中間団体」と呼ばれている。伝統や慣習から解放される中で、個人がバラバラに孤立せずに社会を形成する上で、中間集団の機能は注目されてきた。1831年に渡米観察したフランスの思想家トクヴィルが「感嘆」したのも、アメリカ人が様々な目的で、大なり小なり、自発的に団体を形成することだった。地位が平等化される民主制で、孤立しそうな個人をつなぐ役割に着目したのだ。(トクヴィル『アメリカの民主政治(下)』186―208頁、井伊玄太郎訳、講談社、1987年)

「個人と国家の間にあるアソシエーションこそが国家権力の肥大化を抑止し、個人の自由を守る」「私的領域と公的領域、あるいは個人と共同体。そういう相反する方向性が緊張関係をはらみながら、何故かアメリカ人は両立させてきた。実はそこに中間集団の存在があった」(佐藤慶幸、「ボランタリー・セクターと社会システムの変革」、『公共哲学7 中間集団が開く公共性』所収、東京大学出版会、2002年)との指摘も参考になる。

本稿では、こうした中間団体について、異質な他者と遭遇し、自らの考え方を修正する機会になる場という役割を強調したい。今のアメリカでは、このような「他者との遭遇」の欠如が重要な意味を持つのではないかと感じるからだ。トランプ支持の白人高齢者を取材していて感じるのは「他者の不在」である。(*「他者の不在」は、リベラル側にも起きていると考えているが、私が取材できているのがトランプ支持者なので、こちらを取り上げる)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米英首脳、ウクライナ和平巡り協議 「有志国連合」の

ワールド

米政権、薬価引き下げでさらに9社と合意 17社中1

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、円安や米国株高で 5万円

ビジネス

為替の行き過ぎた動きには適切な対応取る=三村財務官
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 7
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 8
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中