最新記事

ISSUES 2021

ジャレド・ダイアモンド寄稿:人類はコロナ禍をチャンスに変える

2020年12月24日(木)16時15分
ジャレド・ダイアモンド(カリフォルニア大学ロサンゼルス校教授)

magSR20201224hintsofsalvation-2.jpg

大量の化石燃料を消費する中国・北京のラッシュアワー(2020年4月8日) TINGSHU WANG-REUTERS

だが、よく考えれば利己的な自国優先策は自殺行為だ。たとえある国が短期的に自国内で新型コロナを撲滅できたとしても、その脅威から完全に解放されるわけではない。グローバル化された今日の世界では、新型コロナはウイルスを制圧できていない国から再び侵入してくる。

ニュージーランドやベトナムがいい例だ。両国は厳格な措置によって国内の感染を抑え込んだが、外国からの帰国者が新たなウイルスを持ち込んでいる。

ここから重要な結論を導き出せる。全ての国が新型コロナの脅威から解放されるまで、どの国も安全ではない。このパンデミック(世界的大流行)はグローバルな問題であり、グローバルな解決策が必要だ。

個人的には、この事実を前向きに捉えている。

私たちはほかにも、グローバルな解決策を必要とするグローバルな問題に直面している。特に気候変動、世界的な資源の枯渇、そしてグローバル化が多くの国にもたらした格差による社会の不安定化だ。

どの国も国内でウイルスを撲滅しただけでは新型コロナの脅威から自由になれないのと同じように、どの国も国内で化石燃料への依存度を下げ、温室効果ガスの排出量を減らすだけでは、気候変動の脅威から身を守ることはできない。新型コロナと同様、大気中の二酸化炭素も政治的な国境を気にしない。

さらに気候変動、資源の枯渇、格差が私たちの生存と生活にもたらす脅威は、パンデミックよりもはるかに深刻だ。

地球上の全人類が新型コロナに感染する最悪のシナリオでも、死亡率を2%と仮定して死者の合計は「たったの」1億5400万人。75億4600万人はまだ生きている。人類の生存を保証するのに十分過ぎる人数だ。気候変動、資源の枯渇、格差が示唆する全人類的危機に比べれば、新型コロナも小さな問題にすぎない。

だとすれば、より穏やかな新型コロナの脅威が私たちを行動に駆り立てているのに、なぜ気候変動やその他の地球規模の脅威に対しては腰が重いのか。答えは明らかだ。

新型コロナが私たちの注意を引くのは、はっきりと目に見える形で犠牲者を素早く(数日から数週間以内に)病気にしたり殺したりするからだ。

対照的に気候変動は食料生産の減少、飢餓、異常気象、熱帯病の温帯地域への蔓延拡大など、間接的な変化を通じて私たちをゆっくりと、はっきりと目に見えない形で滅亡に追い込んでいく。そのため私たちは、気候変動をグローバルな対応が必要なグローバルな脅威としてなかなか認識できなかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

金正恩氏の娘は後継者、「信頼できる情報」が示唆と韓

ワールド

ウクライナ、南東部と東部の前線で480平方キロ奪還

ビジネス

マツダ、中東向け生産を5月も停止 欧米向け拡大で生

ビジネス

インタビュー:政策株売却で変わる株主構成、対話支援
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 9
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中