最新記事

検査

PCR検査より、早くて大規模な「迅速検査」で、新型コロナ感染拡大を終息させることができる

2020年11月26日（木）17時45分
松岡由希子

迅速に結果が判定できるLAMP法　photo/genengnews

＜米コロラド大学などの研究で、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑制するうえで、検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析した......＞

米政治ニュースサイト「ポリティコ」によると、ジョー・バイデン次期米国大統領は、新政権下で新型コロナウイルス対策にあたる専門家チームを立ち上げ、安価な迅速検査の利用推進など、具体的な戦略の策定をすすめている。そうしたなか、「無症状病原体保持者を含めた大規模な迅速検査により、新型コロナウイルスの感染拡大を数週間以内に終息に向かわせることができる」との研究論文が発表された。

検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析

米コロラド大学ボルダー校バイオフロンティア研究所とハーバード大学公衆衛生大学院の研究チームは、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑制するうえで、検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析した。

2020年11月20日に学術雑誌「サイエンスアドバンシズ」で発表された研究成果によると、検査頻度の高さと検査所要時間の短さが感染者の効果的なスクリーニングにつながる一方、検査精度の高さは限定的な効果にとどまるという。

研究チームは、これまでに公開されている研究論文をもとに、「新型コロナウイルスに感染した時、どのようにウイルス量が上昇し、体内に侵入していくのか」を精査したうえで、数理モデルを用い、1万人、大学の学生数と同等の2万人、大都市の人口に相当する840万人の3つのシナリオで、検査による感染者のスクリーニングがもたらす影響を予測した。

この予測によると、ある都市の人口の4％がすでに感染している場合、人口の75％を対象に、3日ごとに迅速検査を実施すると、感染者数は88％下がり、6週間以内に感染拡大を終息に向かわせることができる。こうした大規模で迅速な検査により経済全体を封鎖するのではなく、より的を絞った措置が行えることを意味する。

最大48時間かかる精度の高いPCR検査では58％しか低減できなかった

大都市で大規模な検査を週2回実施する場合、精度は低いが検体採取から診断までの時間が短い迅速検査では、基本再生産数（感染者1人が感染させる平均的な人数：R0）が80％低減できる一方、検体採取から診断までに最大48時間かかる精度の高いPCR検査では基本再生産数をわずか58％しか低減できなかった。

新型コロナウイルスへの感染者の約3人に2人は無症状であることから、検査の結果を待っている間にもウイルスを拡散させてしまうためだと考えられる。

研究論文の筆頭著者でコロラド大学ボルダー校のダニエル・ラレモア准教授は、一連の研究成果について「公衆衛生の観点からは、検体採取の翌日に結果がわかる精度の高い検査よりも当日に結果が出る精度の低い検査のほうがよいということを示している」とし、「新型コロナウイルス感染症の検査に対する考え方を転換し、体調が悪くなったときに受けるものではなく、感染の伝播を断ち切り、社会経済活動を継続するために不可欠なツールと位置づけるべきだ」と説いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索　企業に緊急支援
2025.04.03

ビジネス

トランプ関税で実効税率17％に、製造業「広範に混乱
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中