最新記事

検査

PCR検査より、早くて大規模な「迅速検査」で、新型コロナ感染拡大を終息させることができる

2020年11月26日（木）17時45分
松岡由希子

迅速に結果が判定できるLAMP法　photo/genengnews

＜米コロラド大学などの研究で、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑制するうえで、検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析した......＞

米政治ニュースサイト「ポリティコ」によると、ジョー・バイデン次期米国大統領は、新政権下で新型コロナウイルス対策にあたる専門家チームを立ち上げ、安価な迅速検査の利用推進など、具体的な戦略の策定をすすめている。そうしたなか、「無症状病原体保持者を含めた大規模な迅速検査により、新型コロナウイルスの感染拡大を数週間以内に終息に向かわせることができる」との研究論文が発表された。

検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析

米コロラド大学ボルダー校バイオフロンティア研究所とハーバード大学公衆衛生大学院の研究チームは、新型コロナウイルス感染症の拡大を抑制するうえで、検査精度、検査頻度、検査所要時間のいずれが重要なのかを分析した。

2020年11月20日に学術雑誌「サイエンスアドバンシズ」で発表された研究成果によると、検査頻度の高さと検査所要時間の短さが感染者の効果的なスクリーニングにつながる一方、検査精度の高さは限定的な効果にとどまるという。

研究チームは、これまでに公開されている研究論文をもとに、「新型コロナウイルスに感染した時、どのようにウイルス量が上昇し、体内に侵入していくのか」を精査したうえで、数理モデルを用い、1万人、大学の学生数と同等の2万人、大都市の人口に相当する840万人の3つのシナリオで、検査による感染者のスクリーニングがもたらす影響を予測した。

この予測によると、ある都市の人口の4％がすでに感染している場合、人口の75％を対象に、3日ごとに迅速検査を実施すると、感染者数は88％下がり、6週間以内に感染拡大を終息に向かわせることができる。こうした大規模で迅速な検査により経済全体を封鎖するのではなく、より的を絞った措置が行えることを意味する。

最大48時間かかる精度の高いPCR検査では58％しか低減できなかった

大都市で大規模な検査を週2回実施する場合、精度は低いが検体採取から診断までの時間が短い迅速検査では、基本再生産数（感染者1人が感染させる平均的な人数：R0）が80％低減できる一方、検体採取から診断までに最大48時間かかる精度の高いPCR検査では基本再生産数をわずか58％しか低減できなかった。

新型コロナウイルスへの感染者の約3人に2人は無症状であることから、検査の結果を待っている間にもウイルスを拡散させてしまうためだと考えられる。

研究論文の筆頭著者でコロラド大学ボルダー校のダニエル・ラレモア准教授は、一連の研究成果について「公衆衛生の観点からは、検体採取の翌日に結果がわかる精度の高い検査よりも当日に結果が出る精度の低い検査のほうがよいということを示している」とし、「新型コロナウイルス感染症の検査に対する考え方を転換し、体調が悪くなったときに受けるものではなく、感染の伝播を断ち切り、社会経済活動を継続するために不可欠なツールと位置づけるべきだ」と説いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インタビュー：中東情勢収束のめど立たず、今期業績予
2026.04.09

ビジネス

セブン＆アイ、米事業上場は最短で27年度に延期　還
2026.04.09

ビジネス

米テスラ、より小型で安価なＥＶ開発か　自動運転と人
2026.04.09

ビジネス

インドの26／27年度成長率予想6.6％、　中東情
2026.04.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 2
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 6
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 7
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 8
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 9
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中