最新記事

2020米大統領選

キリスト教福音派で始まった造反がトランプの命取りに

Trump’s Headache from the Right

2020年10月27日(火)18時40分
ポール・ボンド

「トランプを支持する福音派」を立ち上げ支持固めを狙ったが(1月) EVA MARIE UZCATEGUI-REUTERS

<トランプ政権の岩盤支持層はキリスト教の保守派だが、その白人信者の間に深刻な亀裂が生じている。大統領選の鍵を握る福音派内部では何が起きているのか>

間近に迫るアメリカ大統領選、その行方を左右するキーワードの1つが「2%」だ。ある試算によれば、4年前の選挙でドナルド・トランプを圧倒的に支持したキリスト教福音派のうち2%が、もしも心変わりして民主党候補ジョー・バイデンに一票を投ずれば、トランプに勝ち目はない。

もちろん机上の計算だが、4年前のトランプが激戦州ペンシルベニアを制したときの票差は、わずか4万4000票。福音派の白人有権者が鍵を握ったとされる(当時、トランプは全国平均で福音派白人有権者の81%の支持を得ていたとされ、今夏の調査でも83%だった)。

福音派──。それはキリスト教で最も保守的な、つまり聖書の教えを(少なくとも建前としては)文字どおりに信ずる会派の総称だ。アメリカでは「南部バプテスト連盟」などが含まれる。政治的には共和党の牙城だが、この4年間で内部に亀裂が生じ、社会の現実に目を向ける人が増えており、福音派の本流からは皮肉を込めて「お目覚め」派と呼ばれている。

フィル・ビッシャーはその1人。『野菜人の話』と題する子供向けの人気アニメを制作した人物だ。擬人化されたブドウやアスパラガスを通じて聖書の教えを説く物語だが、去る6月、ビッシャー自身が登場する動画をYouTubeに投稿し人種問題について語り掛けた。例えば黒人世帯の資産は白人世帯の1割に満たないというアメリカの現実。軍隊並みに武装した警官の話もあり、黒人=犯罪者と決め付けたがる一部メディアや、無自覚に白人生徒をえこひいきする教師を批判してもいた。

彼は「お目覚め」派の代表格で、リベラル派の主張に賛同するだけでなく、トランプの再選阻止も目標の1つに掲げている。彼の動画は再生回数が既に800万を超え、しかも視聴者の反応の9割方は好意的だという。


BLMを支持する一派

「お目覚め」派も保守的なキリスト教徒だが、その多くは在来の宗教右派と一線を画している。宗教右派は概して人工妊娠中絶や同性婚などの進歩的主張に反対し、女性に対する男性の、有色人種に対する白人の優越を信じている。だが「お目覚め」派は違う。ビッシャーも「宗教右派の歴史には人種差別が見え隠れしている」と指摘する。

激戦州ペンシルベニアの主要都市フィラデルフィアでエピファニー・フェローシップ教会を率いるエリック・メーソン牧師も、信者に人種差別や社会的不正との戦いを呼び掛け、「お行儀のよい無難な話で済ませず、世直しをしてキリストの再来に備えるべきだ」と説いている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米1月CPI、前年比2.4%上昇 伸び鈍化し予想も

ワールド

米・ロ・ウクライナ、17日にスイスで和平協議

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談 トランプ氏の訪中控え

ビジネス

EU貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中