最新記事

感染症

新型コロナウイルスは糖尿病を引き起こす? 各国で症例相次ぐ

2020年10月26日(月)12時40分

アーサー・シミスさん一家。左がアティカス君。ネバダ州ガードナービルで9月撮影。シミスさん提供(2020年 ロイター)

マリオ・ブエルナさん(28)は、子どものいる健康な男性だった。それが発熱から呼吸困難に陥ったのは今年6月。間もなくCOVID-19(新型コロナウイルス)の陽性と診断された。

数週間後、回復過程にあるように見えたブエルナさんは、脱力感を覚え、嘔吐(おうと)するようになった。8月1日午前3時、彼はアリゾナ州メサの自宅で意識を失い、床に倒れた。

救急隊員が彼を近くの病院に急送し、医師たちは昏睡(こんすい)状態を解消した後で集中治療室に運んだ。診断された病名は「1型糖尿病」。ブエルナさんは仰天し、震え上がった。これまで糖尿病の病歴など全くなかったからだ。

医師からは「COVID-19が原因だ」と言われた、とブエルナさんは言う。

ブエルナさんを襲った危機や類似の症例に見られるように、糖尿病とCOVID-19の危険な関係について新たな懸念が生じており、世界中の医師・科学者らが解明を急いでいる。COVID-19が糖尿病発症の引き金になりうると確信する専門家も多く、従来のリスク要因とは無縁だった一部の成人・子どもでさえ、例外ではないという。

糖尿病患者がCOVID-19に罹患(りかん)した場合、重症化・死亡のリスクがかなり高くなることは、すでに十分に報告されている。米国の保健当局者は7月、COVID-19による死者の40%近くは糖尿病を患っていたことを明らかにした。ここに至って、ブエルナさんのような症例からは、2つの疾病の関係が双方向であることがうかがわれる。

キングスカレッジ・ロンドンで代謝障害・肥満治療部門を率いる糖尿病研究者のフランチェスコ・ルビノ博士によると「COVID-19は、ゼロから糖尿病を発症させる可能性がある」という。

ルビノ博士は、グローバル規模で症例を収集している国際チームを率いている。目的は、今回のパンデミックにおける最大の謎の1つを解明することだ。同氏によれば、検証のために症例提供を申し出た医師は当初300人以上いたが、感染例が再び急増する中で、協力する医師の数はさらに増えると予想している。

ルビノ博士はロイターに対し「こうした(糖尿病を発症させる)症例は、世界各地、あらゆる大陸から集まっている」と語った。

このグローバル規模の症例収集プロジェクトの他に、米国立衛生研究所も、新型コロナウイルスが高血糖値と糖尿病の原因になる仕組みの研究に資金を提供している。

こうした状況では症状が急速に進み、生命を脅かす可能性がある。症状が表面化するのはCOVID-19に罹患してから数カ月も後になる場合があり、問題の全容と長期的な影響が判明するのは年明け後、かなり先になりそうだ。

COVID-19が広い範囲で糖尿病の引き金になるということが、散発的なエビデンスだけでなく、決定的に証明されるまでには、さらに集中的な研究が必要となる。

米国糖尿病協会の医療・科学部門代表のロバート・エッケル博士は「今のところ、答えよりも疑問の方が多い」と話す。「私たちは今、全く新しい形の糖尿病に取り組んでいるのかもしれない」と説明した。

「ひどく恐ろしい」診断

1型糖尿病は、人体の免疫システムが誤って膵臓のインスリン分泌細胞を破壊してしまい、血糖値の調整を阻害することで発症する。米国内の患者は約160万人だ。

もっと広く見られるのは2型糖尿病で、約3000万人の米国民が罹患している。こちらの患者ではインスリン分泌は続いているものの、長年の間に細胞がインスリン耐性を獲得してしまい、血糖値の上昇を抑えられなくなる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏銀行、資金調達の市場依存が危機時にリスク=

ビジネス

ビットコイン一時9万ドル割れ、リスク志向後退 機関

ビジネス

欧州の銀行、前例のないリスクに備えを ECB警告

ビジネス

ブラジル、仮想通貨の国際決済に課税検討=関係筋
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 3
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 10
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中