最新記事

人体

ヒトが進化している証拠? 前腕に動脈を3本持つ人が増えている

2020年10月12日(月)18時00分
松岡由希子

2100年までに大部分の人が正中動脈を持つようになる...... Wikimedia

<成人になっても正中動脈を保持している人が明らかに増えていることがわかった...... >

ヒトは現在も独自に進化し続けている----。オーストラリアの研究チームがこれを示唆する研究成果を明らかにした。

正中動脈は、前腕や手に血液を供給する主血管であり、ヒトの初期発生で形成されるが、妊娠8週あたりで退歩し、橈骨(とうこつ)動脈と尺骨(しゃくこつ)動脈がこの役割を担うようになる。このため、ほとんどの成人には正中動脈がないが、19世紀後半以降、成人になっても正中動脈を保持している人が明らかに増えていることがわかった。

「2100年までに大部分の人が正中動脈を持つようになる」

豪フリンダース大学とアデレード大学との共同研究チームが2020年9月10日に学術雑誌「ジャーナル・オブ・アナトミー」で発表した研究論文によると、2015年から2016年までに51〜101歳で死亡したオーストラリア人の上肢78本のうち、33.3%に相当する26本で正中動脈が見つかった。

Human-Forearm.jpg

正中動脈のスケッチ Credit: Prof. Dr. Hab. Maciej Henneberg, University of Zurich

また、研究チームは、これまでの研究論文を分析。1880年代半ばに生まれた人のうち正中動脈を保持していたのは約10%であったが、20世紀末までにその割合が約30%に増えていた。研究論文では、一連の研究成果を「人体の内部構造における小進化的変化のひとつを示すものだ」と位置づけている。

研究論文の筆頭著者でフリンダース大学のティーガン・ルーカス博士は「正中動脈を保持する人の割合が短期間で増えている。これは進化だ」と述べ、その原因として「正中動脈の発達に関与する遺伝子の突然変異や妊娠中の母親の健康問題が考えられる」と指摘。また、「この傾向が継続すれば、2100年までに、大部分の人が成人になっても正中動脈を持つようになるだろう」と予測している。

「正中動脈によって、血液の供給量が増える」という利点

正中動脈が保持され続けることで、手首の内側で末梢神経が圧迫され、手指のしびれや痛み、親指の脱力が起こる「手根管症候群」のリスクが高まる可能性がある。その一方、研究論文の責任著者でアデレード大学のマチェイ・ヘンネベルグ教授は「正中動脈によって、血液の供給量が増える」との利点を指摘している。

時とともにヒトの解剖学的構造が変化している例としては、この研究成果のほか、英インペリアル・カレッジ・ロンドン(ICL)の研究チームが2019年4月に発表した研究論文で「膝関節の後外側のファベラ腓骨靭帯内にある種子骨『ファベラ』を持つ人が1900年時点からこの100年で3.5倍に増えている」ことが示されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀

ビジネス

米国株式市場=3指数下落、AIバブル懸念でハイテク

ビジネス

FRB「雇用と物価の板挟み」、今週の利下げ支持=S

ワールド

EU、ロシア中銀資産の無期限凍結で合意 ウクライナ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中