最新記事

人体

ヒトが進化している証拠？　前腕に動脈を3本持つ人が増えている

2020年10月12日（月）18時00分
松岡由希子

2100年までに大部分の人が正中動脈を持つようになる...... Wikimedia

＜成人になっても正中動脈を保持している人が明らかに増えていることがわかった...... ＞

ヒトは現在も独自に進化し続けている----。オーストラリアの研究チームがこれを示唆する研究成果を明らかにした。

正中動脈は、前腕や手に血液を供給する主血管であり、ヒトの初期発生で形成されるが、妊娠8週あたりで退歩し、橈骨（とうこつ）動脈と尺骨(しゃくこつ)動脈がこの役割を担うようになる。このため、ほとんどの成人には正中動脈がないが、19世紀後半以降、成人になっても正中動脈を保持している人が明らかに増えていることがわかった。

「2100年までに大部分の人が正中動脈を持つようになる」

豪フリンダース大学とアデレード大学との共同研究チームが2020年9月10日に学術雑誌「ジャーナル・オブ・アナトミー」で発表した研究論文によると、2015年から2016年までに51〜101歳で死亡したオーストラリア人の上肢78本のうち、33.3％に相当する26本で正中動脈が見つかった。

Human-Forearm.jpg

正中動脈のスケッチ　Credit: Prof. Dr. Hab. Maciej Henneberg, University of Zurich

また、研究チームは、これまでの研究論文を分析。1880年代半ばに生まれた人のうち正中動脈を保持していたのは約10％であったが、20世紀末までにその割合が約30％に増えていた。研究論文では、一連の研究成果を「人体の内部構造における小進化的変化のひとつを示すものだ」と位置づけている。

研究論文の筆頭著者でフリンダース大学のティーガン・ルーカス博士は「正中動脈を保持する人の割合が短期間で増えている。これは進化だ」と述べ、その原因として「正中動脈の発達に関与する遺伝子の突然変異や妊娠中の母親の健康問題が考えられる」と指摘。また、「この傾向が継続すれば、2100年までに、大部分の人が成人になっても正中動脈を持つようになるだろう」と予測している。

「正中動脈によって、血液の供給量が増える」という利点

正中動脈が保持され続けることで、手首の内側で末梢神経が圧迫され、手指のしびれや痛み、親指の脱力が起こる「手根管症候群」のリスクが高まる可能性がある。その一方、研究論文の責任著者でアデレード大学のマチェイ・ヘンネベルグ教授は「正中動脈によって、血液の供給量が増える」との利点を指摘している。

時とともにヒトの解剖学的構造が変化している例としては、この研究成果のほか、英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）の研究チームが2019年4月に発表した研究論文で「膝関節の後外側のファベラ腓骨靭帯内にある種子骨『ファベラ』を持つ人が1900年時点からこの100年で3.5倍に増えている」ことが示されている。

次のページ動画：前腕に動脈を3本持つ人が増えている
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、フェンタニル巡る米の圧力に「断固対抗」＝王外
2025.03.07

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に　トランプ関税
2025.03.07

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ
2025.03.07

ビジネス

アングル：全米で広がる反マスク行動　「＃テスラたた
2025.03.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中